大企業向け「動画配信システム」おすすめ6選！選定のポイントと導入のメリット

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^{※2020年9月実施 株式会社ショッパーズアイ「SaaS比較メディアに関するイメージ調査」より}

動画配信システムとは

動画配信システムとは、Web上から動画や映像、コンテンツなどが配信できるサービスのことです。サービスを通して、作成された動画を多数のユーザーが一度に閲覧可能です。動画は短時間で多くの情報を伝えられるため、効率的に情報を共有するのに最適であり、近年は動画を活用する企業も増えています。

企業向けの動画配信サービスには動画の視聴状況を分析する機能や、ライブ配信機能もあり、時間や場所を問わず社内研修や会議・セミナーが開催できるため、大企業でも注目を集めています。

大企業における動画配信システムの活用シーン

大企業が動画配信システムを導入すれば、次のようなシーンで活用が行えるでしょう。

動画による社内研修や社内情報の共有

動画配信システムを利用すれば、作成した動画を社員に見てもらうことにより、研修や情報の共有が可能です。たとえば社会人マナー・コンプライアンス講座などの動画コンテンツや、過去に録画した研修の動画を見てもらうことで、研修を行えます。

またシステムの操作方法や基本的な接客方法といったマニュアル動画を配信できれば、よりやり方がわかりやすく、業務をスムーズに進められるでしょう。そのほか取締役からのメッセージ動画や開催したイベントの様子、過去の会議なども動画で共有すれば雰囲気や熱意まで伝わりやすく、会社がどのような取り組みを行っているかを、社員に伝えられます。

リアルタイムでのセミナー・研修の配信

動画配信システムでは、リアルタイムで映像を配信できるものも多いため、オンラインでセミナーや研修を開催できます。外部に向けてセミナーを開催したり、外部講師を呼んで講演を行ってもらったりすることで、集客や人材育成を効率的に行えるでしょう。

外部に向けて動画を配信する場合、動画の販売や会員限定といった視聴制限がつけられるシステムもあるため、うまく活用すれば売上にもつなげられます。

大企業が抱える情報発信の課題

動画配信システムを導入していない大企業が情報発信で抱えている課題についてまとめました。あなたの企業でも同様の課題を抱えていれば、大企業向けの動画配信システムで解決できる可能性があります。

従業員数や顧客数が多く、社内研修・セミナー開催のコストが大きい

従業員数や顧客数が多い大企業では研修・セミナーを実施すると、会場費や講師への謝礼、移動費、宿泊費など多大なコストが発生します。大企業の場合、拠点が全国にあることも多いためそもそも対象者全員を集めるのも難しく、各拠点ごとに研修・セミナーを行えば、コストは何倍にも膨れ上がるでしょう。

また、研修・セミナーのためにそれぞれの手配や資料の準備を行うのも負担が大きく、担当者の業務を圧迫します。研修の場合参加する社員は、予定を調整するためにコア業務を止めることもあり、この間に発生する機会損失も無視できません。くわえて、どうしても参加できない社員が出た場合に、フォローを行う手間もかかります。

研修・セミナーの効果・反応を把握しにくい

対面で実施する研修・セミナーは、どういった効果・反応があったか把握しにくい課題があります。研修の場合、1度研修を受けるだけではなかなか知識を身につけるのが難しく、内容をどこまで理解できたかも把握できません。

またセミナーに関しては、応募者数で人気・不人気が判断できたとしても、なぜ人気・不人気か、どういった層に人気があるかといった部分まではわかりません。開催後にアンケートを行えば、データは集められますが、アンケートの回答率が高いとは限らず、データの集計・分析にも手間や時間がかかります。しかし効果を測定せずに実施するのでは意味がなく、研修・セミナーをただやって満足しかねません。

自社の動画サイトで保守・運用にリソースが多くかかっている

もし自社で動画サイトを立ち上げる場合動画コンテンツの制作だけでなく、システムの構築やメンテナンス、サーバーの管理、セキュリティ対策などさまざまな運用業務が発生します。

これらの業務には専門的な知識が必要であるため、担当者を確保したり、外部に委託したりする必要があります。しかしこれには膨大な人的リソースや費用が必要であり、システムやサイトを維持するのも簡単ではありません。

大企業が動画配信システムを導入するメリット

大企業が動画配信システムを導入して得られるメリットは次のとおりです。

動画を用いた効率的な社内研修・セミナーが可能になる

動画配信システムを導入することで、場所や時間にとらわれない効率的な社内研修・セミナーが可能です。従業員・顧客は自分の都合のいい時間に、場所を問わずに動画を視聴できます。セミナーであれば気軽に参加しやすいうえ、日にちや時間の制限がないため参加者を大幅に増やせます。また社内研修であれば、移動時間や拘束時間を削減可能です。

とくに大企業は日本全国に拠点をもっていることも多いため、各地に点在する従業員・顧客に集まってもらうことなく、研修・セミナーを実施できるのは大きなメリットです。また動画や配信のアーカイブを繰り返し視聴できるため、内容の理解度が深まりやすく、研修・セミナー効果の向上が期待できます。

集約・分析したデータを活用できる

動画配信システムの多くは、ユーザーの動画視聴状況を記録・分析できる機能が搭載されているのもメリットです。誰がどの動画をいつ視聴したのか、どこまで視聴したのかなど、さまざまな情報が確認でき、これらを集計して動画ごとの傾向が把握できます。またシステムによっては、アンケートの自動配布・集計や理解度テストを実施できるものもあります。

これらの情報を分析すれば、動画がなぜ人気なのか、動画のどこに問題点があるかといった部分まで理解でき、コンテンツの改善やマーケティングの強化にもつなげられるでしょう。また研修の場合は進捗状況や理解度を確認することで、未視聴者へのフォローや、理解度に応じた研修内容の調整など、きめ細やかな対応も可能です。

保守、運用のコストを削減できる

自社で動画サイトを制作する場合と比較して、動画配信システムを導入することで、サーバー管理やセキュリティ対策、システムアップデートなどの運用業務をアウトソーシングできます。これにより専門知識をもつ人材の確保や、システムの維持管理にかかる費用を削減可能です。また、システムのトラブル発生時にも、迅速なサポートを受けられるため、安心して運用できるでしょう。

セキュリティを強化できる

企業向けの動画配信システムは、高度なセキュリティ機能を提供しているため、機密情報の漏えいも防止可能です。たとえば通信中のデータ暗号化による情報保護や、特定のユーザーやグループのみが利用できるアクセス制限、IPアドレス制限などが導入されています。

また、動画の不正コピーや無断ダウンロードを抑止するために、DRM（デジタル著作権管理）やストリーミング方式などの技術が用いられ、著作権保護に貢献しています。これらの機能により、社員や外部の顧客に向けて、安心して動画コンテンツを提供できるでしょう。

動画配信システムの費用相場

動画配信システムの費用は、クラウド型とオンプレミス型で大きく異なります。クラウド型とは、インターネットを介してベンダーの提供するシステムを利用するタイプで、システムのインストールも不要であるため、気軽に導入できます。

オンプレミス型は自社にサーバーを設置し、1からシステムを構築するタイプです。クラウド型の場合初期費用の相場は5～20万円程度ですが、無料にしているサービスも多くあります。月額利用料金は月10～30万円程度です。オンプレミス型は初期費用が300～2,000万円程度で、運用コストは年間30～100万円程度かかります。

ただし、これらはあくまでも目安であり、利用（搭載）する機能の種類やユーザー数、最大視聴者数の設定などによって料金は大幅に変わります。大企業であれば、相場よりもかなり高額になる可能性もあるでしょう。そのため、事前にユーザー数や最大視聴者数なども洗い出したうえで、気になるベンダーに見積もりを依頼するのがおすすめです。

大企業における動画配信システムの選び方

大企業が動画配信システム・サービスを選定する際は、いくつかのポイントが存在します。代表的なポイントについて解説します。

導入サポートや運用後のサポート体制が充実しているか

大企業では従業員数が多く、システムの利用規模も大きくなるため、導入時や運用時にトラブルが発生する可能性も高いと考えられます。そのため導入時の初期設定や操作説明、運用時のトラブル対応など、手厚いサポート体制が整っている動画配信システムを選ぶことが重要です。電話やメールでの問い合わせだけでなく、チャットやオンラインでのサポートに対応しているかも確認しましょう。

自社のセキュリティ要件を満たせるか

動画コンテンツには企業の機密情報や個人情報が含まれる場合もあるため、セキュリティ対策は非常に重要です。前述したように、企業向けの動画配信システムはセキュリティが強固であり、基本的に安心して利用できます。

しかし大企業は、一般的な企業以上に厳格なセキュリティ要件を求めるケースも多くあります。そのため事前にアクセス制限や暗号化通信、不正アクセス対策など、自社のセキュリティ要件を確認し、これをクリアできる機能が搭載されているかを確認しましょう。

視聴分析やレポート出力などの効果測定がどの程度できるか

企業向けの動画配信システムを導入する目的の一つに、研修・セミナー効果の測定があります。そのため、視聴分析機能がどれだけ充実しているかどうかも重要な選定ポイントです。

たとえば理解度テスト機能や進捗管理機能、アンケート機能、会員登録機能があればより視聴者の情報を集めやすく、研修・セミナーの効果測定や改善に役立つでしょう。またレポート出力機能があれば、研修結果を上層部に報告する際にも便利です。

無料トライアルを利用して試験導入を行う

導入を検討する際には、いくつかのサービスに絞り込んだあと、無料トライアルを利用して試験導入を行うのがおすすめです。動画配信システムは多くの従業員が関わったり利用したりするシステムであり、大企業であれば非常に大掛かりな導入になるため、本番でいきなり導入するのは危険です。

そのため一度無料トライアルで導入し、操作が難しくないか、使いにくさを感じないか、配信の品質に問題がないかといったポイントをチェックしましょう。とくにシステム操作が苦手な従業員や、メインで利用が考えられる従業員に声をかけ、利用者からしっかりとアンケートを行うのがおすすめです。

カスタマイズや拡張が柔軟にできるか

システムを柔軟にカスタマイズや機能拡張できるかも重要なポイントです。大企業の場合独自の業務フローや企業風土、社内規約などを設けていることも多く、これらのニーズに対応するため、システムのカスタマイズが必要になるケースも少なくなりません。

そのため、機能の拡張やカスタマイズが柔軟にできるシステムがおすすめです。またデザインに企業のカラーやロゴが盛り込めるシステムであれば、より企業としての個性を出しやすくなります。

おすすめ動画配信システムの比較表

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大企業におすすめの動画配信システム比較6選

大企業におすすめの法人向けクラウド型動画配信システムを紹介します。

ULIZAは、10万人規模の配信実績をもつ国産の企業向け動画配信プラットフォームです。ULIZAは、次のような特徴があります。

• 導入から運用まで、国内開発サービスならではの手厚いサポートに強み
• 教育コンテンツやエンタメ、PR、社内情報共有などで豊富な利用実績
• 利用目的に応じてカスタマイズできる多くの機能を搭載

PLAY VIDEO STORESは、動画配信サイトの制作・決済管理・動画管理などに必要な機能をパッケージ化した動画配信システムです。PLAY VIDEO STORESは、次のような特徴があります。

• レンタルやPPV販売、月額販売などの販売方法の組み合わせ利用に対応
• 会員情報や動画再生数、売上の推移をダッシュボードで見える化
• 決済会社や権利関係への申請をはじめ必要な手続きもサポート

「J-Stream Equipmedia（EQ）」は、自社専用の動画共有ポータルサイトを簡単に作成できる動画配信ツールです。「J-Stream Equipmedia（EQ）」は、次のような特徴があります。

• ライブ配信・疑似ライブ配信・オンデマンド配信に対応
• 運用しやすい権限わけ・グループ別コンテンツ出しわけができる
• 視聴ログを個人単位で詳細に取得でき効果検証しやすい

ネクプロは、効率的な配信で見込み顧客の育成を促進し、マーケティング効果を最大化するオンライン配信システムです。ネクプロは、次のような特徴があります。

• プログラミング不要でオリジナルのメディアサイトを構築できる
• 視聴履歴、ウェビナー参加状況、離脱率などのデータを分析できる
• 事前に動画をライブのように配信できる疑似ライブの実施

LearnOは、オンデマンド配信やLIVE講座配信ができる社内研修向けのコンテンツ配信システムです。LearnOは、次のような特徴があります。

• 初期費用無料、無料トライアルあり
• 研修や講座における理解度テストの種類が充実
• 年間で複数回アップデートを行い、最新の状態を維持

クラストリームは、会員や社員向けの動画コンテンツを配信できるクラウド型の会員制動画配信サービスです。クラストリームは、次のような特徴があります。

• 2倍速で再生しても「聞こえる」音声で動画視聴できる
• クラウド版・オンプレミス版・ハイブリッド版を選択できる
• 短時間で会員制動画メディアサイトを構築できる

サービス選びは比較して検討しよう

動画配信システムを選ぶ際は、自社の状況に合った機能が備わっているか、他システムとの連携が可能か、運用コストはどの程度かなどを踏まえて検討することが重要です。

ボクシルでは各サービスの口コミが多く寄せられているので、選定の際はサービス資料とあわせてチェックするとよいでしょう。

動画配信システムは、次の記事でも詳しく紹介しています。