IoT（Internet of Things）とは？モノのインターネットの意味・活用事例をわかりやすく解説

最終更新日：2022-01-20（記事の情報は現在から1435日前のものです）

IoT（Internet of Things = モノのインターネット）とは、モノのインターネットという意味で、エアコンを外出先から消すといったIoT家電という身近な技術にも利用されているものです。IoTの意味や事例をわかりやすく解説します。

IoT（Internet of Things）とは

IoT（Internet of Things）とは、日本語でモノのインターネットという意味です。「モノ」を通信機能によってインターネットに接続し、サーバーやクラウドを介して収集された情報をもとに、機能を補完しあう状態を指します。

IoTの読み方は英語をそのまま読んだときと同じく「アイオーティー」です。

IoT（Internet of Things）の意味をわかりやすく解説

IoTでは、人の行動から得られる情報、モノや空間の状態を含む情報を収集・蓄積し、遠隔操作や自動制御が可能です。これを実現するためセンサーを組み込んだ「モノ」をインターネットに接続します。

たとえばエアコンや家の照明を外出先からつけたり消したりできる家電はIoT家電と言われており、IoTを活用した事例です。

IoTを理解するうえで「モノ」の定義を覚えておきましょう。IoTにおける「モノ」とは、人や機械のみならず、動物や建物なども含めた世界中の「ありとあらゆるモノ」を指しており、「すべてがインターネットに接続された状態」というのが、IoTが本来意味する状態です。

IoT（Internet of Things）は何に活用できるか

IoT実用化によって遠隔地の家族の体調管理をするといった医療面、クルマの自動運転といった技術面での活用が進みます。IoTは人々の生活を便利で豊かなものにし、意識を変化させる可能性をも秘めているのです。

また、収集された情報を分析することによって得られた知識により、これまでになかったサービスや製品の開発につながるといったビジネス面でのメリットも大きく、アイディア次第でさまざまなIoT活用方法が考えられるでしょう。

IoT（Internet of Things）の仕組みと発展した背景

IoTが普及する前に、「P2P」と「M2M」といった人やモノをつなぐ概念がありました。これらがIoTとどのように違うのか、そしてIoTはどのような仕組みなのかを解説していきます。

IoTと「P2P」「M2M」の違い

P2P：人と人がつながること（Person to Person）
M2M：機械と機械がつながること（Machine to Machine）

従来のインターネットでは、人同士がSNSを通じてつながるP2Pが一般的でしたが、人の介在なしに、機械同士がコミュニケーションを行って動作するM2Mも存在します。

IoTはM2Mと違い、「モノ」自体が情報をインターネット経由で送受信できるのが大きな違いです。また、通信の対象も機械以外が対象となっています。

IoT（Internet of Things）の仕組み

IoTの仕組みを実現するには、次の4要素が必要になります。

インターネットに接続するモノである「デバイス」
デバイスに組み込むセンサーである「モジュール」
データを取得し分析する「アプリケーション」
モノをインターネットにつなぐ「ネットワーク」

IoTが発展した背景

近年IoTが発展した背景には、半導体の小型・高性能化や無線通信技術の進歩によって、デバイスに組み込めるようになったこと。そしてAIによりモジュールを小型化できたこと、アプリケーションが取得したデータを統計・分析し活用できるようになったことなどが挙げられます。

さらに、クラウド技術の進歩により、ネットワークや、大容量データの高速通信が可能なストレージやサーバーを安価で活用できるようになり、コスト面でのハードルが低くなったこともIoT発展の一因といえるでしょう。

IoTでできるようになること

IoTを用いると、大きく分けて次の4つのことができるようになると言われています。

モノの遠隔操作
モノの状態を把握
モノの動きを検知
モノ同士による通信

それぞれを具体的に解説します。

モノの遠隔操作

IoTでできる代表的なこととして、離れた場所にあるモノを遠隔操作できるというのがあります。たとえば、外出中にスマートフォンを利用して家の中にあるドアの開閉や、証明のオンオフといった家電の操作が該当します。

前述のようにIoT家電が増加してきており、IoTは今後の生活に密接に関わってくるでしょう。

モノの状態を把握

IoTで、離れた場所にあるモノの状態を知る、という使い方も可能です。たとえば外出中に家電の消し忘れを確認できたり、家族の帰宅状況を可視化できたりします。

モノの遠隔操作と組み合わせて使うことで、より利便性が向上するでしょう。

モノの動きを検知

モノや人の動きを検知できるセンシング技術とIoTを組み合わせることで、自動運転技術の向上が期待されています。また、公共交通機関では電車やバスの運行状況をWeb上やアプリなどで乗客がリアルタイムで確認できるようになっているのも、実はIoTが活用されている事例です。

モノ同士の通信

モノの動きを検知するという項目で自動運転技術の向上について触れましたが、その機能を用いて注目されているのが自動運転車によるモノ同士の通信です。

具体的には自動運転車が信号機からのデータを受け取ることで、速度を落としたり、交通状況に関する情報を受信し、交通渋滞の緩和に向けたりするといった取り組みが研究されています。

分野別のIoT活用事例

IoTを活用した取り組みはすでにさまざまな分野で行われており、気が付きにくい身近なところでは、旅客機の整備にも活用されています。

そして今後は産業のみならず、自治体が地域の問題解決にIoTを活用していくと考えられています。現在行われている各分野でのIoT活用事例は次のとおりです。

自動車分野

現在ではスマートフォンを使用したカーナビにとどまっていますが、業界全体で自動運転システム開発を急いでいます。

自動運転が実現することにより、渋滞による経済的損失、交通事故による死傷者数を大幅に減らせると考えられており、大きなコスト削減が見込まれています。

医療分野

Apple Watchをはじめとするウェアラブルデバイスで、自身の健康管理を行うケースが増えており、その情報を医師と共有によって病気の予防に役立っています。

また、数が少ないながらも遠隔地でのリモート診療や、遠隔操作による手術支援ロボットの導入も進んでいるのが現状です。加えて、新型コロナウイルスの流行により、直接来院しての診療が困難なこともあり、オンライン診療が今後増えていくことが予想されています。

交通分野

バスや電車などでは、スマートフォンによってリアルタイムに運行状況を把握できるようになっており、ここでもIoTが活用されています。

そして旅客機が折り返しする際に行う整備でも、IoTが安全性担保に一役買っており、飛行中にあらかじめ機体の状況をデータ送信し、効率よく整備が行えるようになっています。

配送分野

アマゾンでは、実験的にドローンによる商品配達を行っており、さらにドローン専用の配送センターも構想段階にあると報じられています。

日本でも、ヤマト運輸が「ロボネコヤマト」の名称で、自動運転による配送を神奈川県湘南地区を皮切りに実験的に行っており、実用化が待たれています。加えて、楽天も2019年9月より配送拠点に隣接している神奈川県横須賀市の「うみかぜ公園」で自動走行ロボットを用いて配送サービスを実施しています。

スマートハウス

身近なIoTといえるかもしれませんが、スマートフォンとの連携でスマート家電を操作することはすでに一般的になっています。

最近では、部屋の汚れを感知して自動的に運転開始する空気清浄機などもあるほか、Amazon EchoやAlexaといったIoTを実感させてくれるデバイスも多くなっています。

IoT関連のサービス企業紹介5選

沖電気工業

沖電気工業は、IoTに必要とされる要素を総合的に構築可能なソリューションを提供中です。独自の光ファイバーセンシングをはじめ、映像、電波、音響それぞれに対応するセンシングデバイス、IoTに適したマルチポップ無線を含む高品質なネットワークソリューション、マルチクラウド対応で金融業界でも実績を持つ、セキュアなマネージドクラウドによるデータ処理など多岐にわたります。

生産設備のトラブルを担当者の目視により把握・管理していたとある製造業では、沖電気のセンシング／ネットワークソリューションが使用されました。それまで設備のアラートを警告灯に送っていた信号を、PLCと920MHzマルチポップ無線を使ったネットワークで集約、リアルタイムで監視することにより、ダウンタイム発生リスクの大幅減少につながりました。また、稼働状況の可視化により、生産管理に役立つというメリットも生み出しています。

沖電気工業の詳細はこちら

富士通

富士通は、センサーモジュール、ネットワーク、アプリケーション、クラウドの各IoTプラットフォームに加え、AIやビッグデータ解析プラットフォームを活用した、業種別に最適なIoTソリューションを、人と情報とモノやインフラを融合したイノベーションを支える「ヒューマンセントリックIoT」として提供しています。

販売員のスキルによって何倍もの違いが発生する売上の分析とともに、効率的な運営を目指している店舗では、富士通が開発した「SPATIOWL人流分析サービス」を採用。来店者の買い物かごや販売員に貼付けたビーコンとセンサーという最先端センシング技術を利用しています。これによって店舗内はもちろん、周囲の外的要因を含めた分析が可能となり、適切な社員教育や店舗運営につながっています。

富士通の詳細はこちら

ソラコム

ソラコムは、デバイスの監視・管理のためのデータ通信SIM、センサー／コンバーター、ゲートウェイを用意し、モバイル回線であるLTE / 3G回線を利用してクラウドに接続するソリューションを提供しています。モバイルデータ通信を1回線分から開始できる手軽さと、汎用回線を使用することによるコストパフォーマンスの高さが特徴です。

飲料販売を行う自販機の台数が減少傾向にある中、自販機に新たな価値とサービスを提供することによって自販機台数増を狙うメーカーは、ソラコムのデータ通信SIMとクラウドサービスを採用しました。これにより、販売状況分析による自販機の最適化だけでなく、集積されたデータを元に新たなサービスが展開される予定です。

ソラコムの詳細はこちら

AWS（アマゾンウェブサービス）

アマゾンウェブサービスジャパンが運営するAWSは、数十億のデバイスと数兆のメッセージをサポートするマネージド型クラウドプラットフォーム「AWS IoT」を中核に、デバイスのメッセージングをセキュアに実行するアプリケーション「AWS Greengrass」プログラミング可能なWi-Fiデバイス「AWS IoTボタン」を組み合わせたIoTサービスを提供しており、機能の無料体験が可能です。

サーバーの老朽化やOSの保守期間終了によるシステム更新を検討していた金融機関は、システムの短期構築、コスト削減、柔軟な規模拡大対応、災害時の対策という課題を解決すべく、AWSのパブリッククラウドサービスを採用しました。これによって、課題となっていた4点の解決が可能となり、5年間で20%のコスト削減も実現しています。

AWSの詳細はこちら

ソフトバンク

ソフトバンクは、モバイル通信ネットワークの強みを最大限活用し、センサー、通信モジュール、ゲートウェイ、アプリケーションからクラウドデータセンターでのAIエンジンを活用したデータ解析、さらには保守管理やコールセンター業務にいたるまで、トータルなIoTソリューションを活用シーンに最適化して提供しています。

商用タイヤのサービスに取り組むタイヤメーカーでは、遠隔地から走行中のタイヤ状態を把握するため、ソフトバンクが提供するIoTスターターキットを導入。従来から可視化されていたタイヤの空気圧や温度などのデータを、運転手とともに外部運行管理者やレスキューセンターと共有。タイヤのバーストや事故を未然に防ぎ、タイヤ交換時期の把握にも役立っています。

ソフトバンクの詳細はこちら