オンライン研修サービス「Schoo for Business」 主体的な学びの場を従業員に

「Schoo for Business」は、“今学びたい学習コンテンツに出会える”をコアバリューとし、社会人向け学習動画を6,200本以上用意。ビジネスマナーやスキルから、営業・プログラミング・デザインなどの実務スキルまで、オンライン動画にて持続的な学習環境を提供している。

学習動画を元にした研修カリキュラム作成やレポート提出のほか、利用者の学習時間・傾向から興味のある分野を分析可能。自発型な学習によって社員一人ひとりが可能性と出会い、成長機会を促すサービスとして、2,000社以上の企業に導入されている（2021年9月時点）。

従業員の役割やスキルに応じた成長機会を提供する

テレワークの拡大により、新人研修や社員教育の見直しが進んでおり、「Schoo for Business」のようなオンライン研修サービスの需要はさらに高まると予想されている。

東京商工会議所の調査によると、東京商工会議所の研修講座を利用した企業のうち24.6％がオンラインのみ、28.5％がオンラインとリアル双方の研修を実施。回答企業の約90%はオンライン研修に肯定的で、約60%が積極的にオンライン研修サービスを利用している状況だ。

※出典：東京商工会議所「従業員研修の実施状況に関するアンケート（2020年）」

また、独立行政法人労働政策研究・研修機構の調査では、アフターコロナの人材育成・能力開発について、「個人の仕事の範囲や役割がより明確になる」（33.8％）、「リモートワークを活用した研修が増える」（27.4％）、「より自己啓発を重視する」（22.6％）など、企業は個人に焦点を当てた人材育成を重視する姿勢を示していることが明らかになった。

※出典：独立行政法人 労働政策研究・研修機構「人材育成と能力開発の現状と課題に関する調査（2021年）」

これらのデータからも、全従業員に必須の研修をオンラインに移行することはもちろん、役割やスキルに応じて、従業員が主体的に成長やスキルアップできる環境を整える必要があり、それが、組織力・採用力の源泉となっていくと言える。

オンライン研修の方法 -リアルタイムとアーカイブ

そもそも、オンライン研修には、ZoomなどのWeb会議システムを用いてリアルタイムで実施するタイプと、アーカイブ（収録）動画を視聴するタイプの2種類がある。

リアルタイム研修は、オンラインで複数受講者を同時に集め、講師やトレーナーの授業をライブ配信したり、受講者同士のグループワークを実施したりする。対面で行っていた集団研修をオンラインで行うようなイメージで、各受講者と双方向でのやりとりをしながら研修を進められるメリットがある。

アーカイブ（収録）動画を視聴するタイプは、講師やトレーナーが事前に収録した内容を受講者がそれぞれ任意の時間に受講する。グループワークのような双方向コミュニケーションはとれないが、受講者が好きな時間に研修を受けられるため、従業員側の予定を圧迫せず、日程調整の負担も軽減できる。

いずれもメリットが異なるため、研修目的に応じて使い分けることが望ましいだろう。

「Schoo for Business」の特徴、メリット

本記事で紹介している「Schoo for Business」は、リアルタイム（生放送）と、アーカイブ（収録）動画配信の双方に対応しているのが特徴。

生放送では、受講者がチャットを通して質問ができ、双方向コミュニケーションにより学習意欲を高める効果が期待できる。生放送は数日後にアーカイブ録画に移行されるため、時間の都合で参加できない人や、倍速再生で効率的に学習をしたいという人は録画研修を好きなタイミングで受講できる。

また、集合学習機能を使うことで、複数の社員で同時にアーカイブ動画を視聴できる。チャットでコミュニケーション・ディスカッションをしながら研修を受講できるので、新入社員研修や内定者研修で社員同士の繋がりも研修の過程で生み出したいというニーズにも対応する。

アーカイブされた6,200本以上の豊富な学習動画には、ビジネスマナーやスキルから、階層別コンテンツ、UI・UXデザイン/プログラミング/マーケティングなど職種ごとのコンテンツまで用意されており、スキル向上に役立つ。ビジネストレンドをおさえた研修が受けられるのも強みだ。

さらに、「Schoo for Business」には、オリジナルの研修コンテンツをアップロードする機能がある。企業特有のスキルの習熟や、自社のカルチャー浸透を目的とした動画はオリジナルのものを利用する、といった使い分けもできる。

人生100年時代といわれる昨今、生涯学習へのニーズが高まっているが、関心が高い領域のスキルを伸ばす学習環境を提供することは、企業の成長力維持の点からも価値があるだろう。

「Schoo for Business」の導入事例

「Schoo for Business」を利用した企業の成功事例を2つ紹介していく。

サントリーホールディングス株式会社

課題
- 従業員の学びの選択肢の拡大
- 外部から学び刺激を得られるような機会の提供
- 従業員の危機意識の欠如

導入理由
- コンテンツの豊富さ
- 雑学からビジネススキルまで学べる幅広さ

活用方法
- 推奨授業を選定して研修カリキュラムを作成
- 社内限定生放送を実施して利用促進
- 動画視聴1.5時間+ディスカッション0.5時間の反復学習

今後の展望
- 得た学びをアウトプットできる仕組みを整える
- 生放送授業への参加促進により、外部から学べる環境を増やす

株式会社丸井グループ

課題
- コロナ禍で研修や学びの機会が減少した
- オンラインでもリアルと同等の体験ができる学びの場を作りたい

導入理由
- リアルタイムで双方向性のある学びが得られる
- オンラインで学びが完結できる

活用方法
- 半年間と期間を決めて利用したい人を公募して抽選
- 集合学習機能を活用して利用促進
- 生放送授業に参加してもらい学びのきかっけ作り

今後の展望
- 自主的に学ぶ風土を加速させる
- オンライン集合学習で生放送に利用促進

主体的な学習を促進し、従業員一人ひとりの力を育む

コロナ禍でテレワークが浸透する昨今、オンライン研修の需要が増している。そのなかから自社に合った研修サービスを見つけるのは、なかなか難しいものだ。

「Schoo for Business」は役割やスキルに応じて活用できるコンテンツ量が魅力のひとつ。各社のニーズに応じて柔軟にカスタマイズできるのも利点だ。月額制で授業が見放題、かつ生放送と収録動画それぞれを利用できるため、受講しやすい。また、プラットフォーム内に学習分析ツールを有しているため、人事担当者にもメリットが大きいサービスとなっている。

利用料金は月あたり1ID1,500円、登録下限は20IDと利用しやすい価格帯もポイント。従来の対面型からオンライン研修へ移行するきっかけや、従業員の主体的な学びを促進する手段として、「Schoo for Business」の利用を検討してみてはいかがだろう。