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eラーニングの導入事例 | オンライン学習導入目的と活用法・利用場面

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インターネットを通じて学習を行うeラーニングが企業研修や教育で活用されるケースが増加しています。「本当に効果はあるの?」という疑問を解決すべく、eラーニングの導入事例を紹介。メリットや活用場面なども紹介していきます。

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近年、企業内での従業員研修や教育にeラーニングを導入して活用する事例が増えています。

eラーニングの実施形式はキヤノンのように全社員を対象にしたもの、プレナスのように店長のみを対象にしたもの、キユーピーのように希望者を対象にしたものなど多岐に渡りますが、従業員の業務スキルや専門知識向上のために大きな役割を果たしています。

しかし近年では、その学習効果を期待して、スキル向上以外の目的でeラーニングが活用されることも見受けられます。

その活用とはどのようなものなのか、eラーニングのさまざまな導入事例とともに解説していきます。

デジタル・ナレッジの導入事例

デジタル・ナレッジは、あらゆる学習スタイルに対応するeラーニングの提供を行っています。

用途に応じたさまざまなコンテンツを用意するだけでなく、VRを含めた映像コンテンツ制作サポート、制作スタジオの提供も行っており、細かな顧客ニーズに対応可能です。

また、LMSプラットフォーム「KnowledgeDeliver」、サポートから運用までを含めたASPサービス「ナレッジデリ」サービスのほか、200名以下の研修に最適なシンプルプランなど、eラーニング環境を総合的にサポートします。

事例(1):杏林製薬

会社名:杏林製薬業種:医薬品
事業内容:医薬品の製造販売

課題:硬直化した旧システムと一斉テスト

2004年から自社開発のeラーニングシステムを開発し稼働していたが、経年変化によるコンテンツの陳腐化、高額なコンテンツ更新費用というシステムの硬直化が課題だった。
また、営業職を対象とした一斉テストを年1回実施していたが、こちらも不安定な稼働状況であった。

効果:課題解決・ランニングコストが1/3に

これらの問題を解決するためeラーニングシステムを導入。一斉テスト時のトラブルはほぼゼロになり、eラーニングと一斉テスト環境の構築に成功。教材の内製によって柔軟性に富んだコンテンツを実現したほか、製作期間も1/10に減少、ランニングコストも従来の1/3まで圧縮した。

事例(2):日本光電工業

日本光電工業:電子機器業種電子機器
事業内容:医用電子機器の開発・製造・販売

課題:多岐にわたる研修を行う時間が不足

医用電子機器の開発という専門性の高い事業を行うため、研修項目が多岐に渡っており、そのための時間が不足しているという課題があった。国内11拠点、他多数の海外拠点すべてをカバーするeラーニングシステムの導入が必須のうえ、LMS導入、自社コンテンツ作成、モバイルデバイス対応という条件もクリアする必要があった。

効果:受講者3倍増、受講率90%達成

デジタル・ナレッジのeラーニングシステムを導入した結果、LMSの実装と3か国語に対応したコンテンツの内製を実現、eラーニングの受講者が従来の3倍増になり90%の受講率を達成した。

ProSeedsの導入事例

ProSeedsは、1,900社以上の導入実績を誇るLMSをはじめとする、総合的なeラーニングサービスを提供しています。

隙間時間の学習をPC/モバイルデバイスで行えるマルチデバイス対応はもちろんのこと、さまざまな用途に応じた教材の提供、eラーニング教材制作サービスと運用支援も行ってます。

ビッグデータやAIを活用した次世代学習体験の創出にも取り組んでいます。

事例(1):スタッフサービス

会社名:スタッフサービス業種:人材派遣業
事業内容:人材派遣を中心に紹介予定派遣や人材紹介事業も行う

課題:集合型研修スクールの参加者減

スタッフサービスでは、人材のスキルアップを図ることによって機会の拡大を実現するため、集合型研修スクールを開校していた。しかし、年々受講者数が減少していく現状を打開するために、eラーニングによる受講が求められていることを実感。

効果:受講者増・広範囲のサポート

ProSeedsのeラーニング教材を導入したところ、受講者数が増加に転じただけでなく、従来研修スクールを実施できていなかった地域の登録者にも受講してもらえるようになった。

事例(2):プレナス

会社名:プレナス業種:小売業
事業内容:ほっともっと、やよい軒などのフランチャイズ業

課題:即戦力人材育成の難しい研修内容

各店舗の店長向けの座学研修を東京、大阪、福岡で実施していたが、各地からの移動という負担に加え、主な内容が知識に関するもので、業務意識向上などの即戦力人材育成につながる研修ができていなかった。

効果:eラーニングを含めたPDCAサイクル構築に成功

eラーニングシステムを導入すると、その簡単な使い勝手から研修効果が現れた。eラーニングで学習した内容を座学研修で向上させ、実務の中で活かしながら、さらにeラーニングで復習を行うという研修におけるPDCAサイクルの構築に成功した。

NetLearningの導入事例

NetLearningは、PowerPoint、Excel、各種動画ファイルから本格的なeラーニング教材を制作できるツールを提供するeラーニングサービスを行っています。

もちろん、「Multiverse」学習プラットフォームの提供、教材制作をはじめとしたeラーニング全般に対応しており、大学などの教育機関、中小企業の教材にも柔軟に対応します。
また、費用を抑えたいニーズに向けた各種定額サービスも実施しており、総合的なeラーニングサービスを提供しています。

事例:キヤノン

会社名:キヤノン業種:電子機能
事業内容:ビジネス・ITソリューション、イメージング・産業・医療事業

課題:IT技術者研修の効果向上と研修コスト削減

個人が自立して学習する風土を醸成し、必要なタイミングで研修を提供できる環境を構築するため、NetLearningのeラーニングシステムを導入しつつ、共同で開発を行っていくことになった。また、従来研修に参加するために要していた旅費をはじめとするコスト削減を課題としていた。

効果:1,000名を超える実施規模と100%の修了率

e研修項目の中でeラーニングに切り替えられるものはすべてeラーニングに置き換えるという、思いきった改革を実施、上長承認のうえで業務中にeラーニングを受講することも許可した。この結果、毎年1,000名を超えるeラーニング受講規模となり、その100%が修了しているという目的達成率を実現。

JMAMの導入事例

JMAMは、むずかしいをわかりやすくを特徴とする、ケーススタディを中心とした実用的ライブラリを揃えたeラーニングサービスを提供しています。

そのコースはマネジメント系、技術・技能系、PCスキル、語学など185コースにおよび、多彩なニーズに柔軟に対応しています。

またスマートフォンをはじめとするマルチデバイスにも対応1年間定額で学び放題というリーズナブルな価格設定も好評です。

事例:キユーピー

会社名:キユーピー業種:食料品
事業内容:マヨネーズ他ソース類の製造販売、缶詰食料品その他各種食料品の製造販売

課題:全国の工場で働く人に学ぶ機会を平等に提供

人事部門では人事制度と連動した教育を、生産部門では生産性を高める教育を実施しており、ものづくり人材育成は基礎学習をベースとしてキャリア別の教育を行うという体制をとっていたが、その中でも全国の工場で働く人を対象とするものづくり人材育成に、eラーニングが最適と考え、導入に向かって動いた。

効果:3年計画によって学ぶ習慣が定着

3年計画で学ぶ内容を整理、意欲のある人に応えていく仕組みを作るとともに、受講状況やテストの結果をイントラネットで社内公開。その結果、休憩時間や退社前の時間を有効に使うなど、学ぶ習慣が数字として現れた

その他のeラーニング導入事例

上記の事例以外にも、eラーニングの導入によって改革を行った企業の事例について、導入前の課題と効果を紹介していきます。

M社(飲食業界 1,000人〜5,000人)

M社は、定食を中心として全国に飲食店をチェーン展開する企業です。接客経験のない高校生や日本語に不慣れな外国人のアルバイトが多く、複雑な接客内容である同社がVRを用いたeラーニングを導入した事例について紹介します。

課題:アルバイト向けの研修品質にバラつきがある

従来M社は実際の店舗で、アルバイトをはじめとする新規従業員の接客研修をOJTで実施していた。あらかじめ接客の流れなどをマニュアルで見ても、いきなり現場に入ると委縮してしまうことも。

店舗の状況やOJTの担当者によって研修品質にバラつきがあることも問題視されており、実際に接客を体験しながら研修品質を標準化しなければならないことが課題だった。

効果:「気持ちのいい」接客の標準化に成功

M社では、一般的なeラーニングも導入していたが、知識のインプットとしての効果はあったものの、アウトプット面では課題解決には至らなかった。

VRを使ったeラーニングの開発に取り組み、アウトプット効果を確認できる「判定」の仕組みを作った。その結果、接客動作や「いらっしゃいませ」といった声掛けの大きさや速度、目線などのあらゆる動作が、研修基準に達しているかを確認でき、接客の標準化に成功した。

T社(製造業 1,000人〜5,000人)

T社は建設用クレーン、車両搭載型クレーン、高所作業車などの製造販売建設用機器の製造・販売を手掛ける企業で、建設用クレーンの分野では世界トップクラスのメーカーです。

集合教育を行っていた同社が、「基礎教育のeラーニング化」「安全教育を体感型に移行すること」を目的とし、eラーニングを導入した事例を紹介します。

課題:eラーニングに対する理解が得られない

集合教育の対象拠点が多かったT社では、eラーニングそのものに対する認知度が低く、eラーニングの導入に対して多くの反対意見があった。テキストと問題文だけで構成されるようなイメージが広がっていたようだ。

効果:社内プレゼンと管理者研修で課題解決

eラーニングに対する社内の理解を深めるため、「eラーニングを使った新しい教育の形」についてのプレゼンテーションを実施。導入するeラーニングの利点を説明することで、社内の理解を深められた。

eラーニング導入後の運用についても、管理者がシステムの受け入れ研修を受講することで継続運用に対する不安を解決できた。

K社(生命保険業 5,000人〜10,000人)

K社は販終身保険・定期保険・学資保険・養老保険・長寿支援保険などの保険商品を取り扱う企業です。K社では、「人を育てる社風=社員育成が活発に行われる環境」を構築することを人材育成の目標として掲げています。

この目標を達成すべく人材育成を強く推進していますが、働き方改革もふまえ、育成に費やす時間の捻出も取り組むべき問題のひとつでした。そんなK社がeラーニングを導入した事例を紹介していきます。

課題:eラーニングを積極的に利用する人と利用しない人に分かれる

目指すべき人材像として4つの志向を掲げており、この志向を意識して行動できる人材育成に、OJT、自己啓発およびOFF-JT(集合研修や講習などの職場外での教育訓練)が連動する体制が構築されていた。

自己啓発のひとつの手段としてeラーニングを取り入れているものの、積極的に利用する社員と、利用しない社員に分かれてしまうという問題があった。

効果:利用範囲を拡大し利用者を増やすことに成功

利用対象者の範囲を広げ、興味のある人に対し、より積極的にeラーニングを利用する機会を与えたことで利用者数を伸ばすことに成功

自己啓発に積極的でない人でも興味を持てるよう、上司からの働きかけを促したり、スマートフォンでも受講可能な環境を作ったりする取り組みを継続している。

D社(自動車部品業界 10,000人以上)

D社は国内外でトップクラスのシェアを持つ、自動車部品サプライヤーです。経営戦略としてダイバーシティ・マネジメントを取り入れており、女性の活躍推進は大きな柱の一つと考えていました。

その反面、女性総合職の採用が少なく、キャリア形成に向けた取り組みがまだ確立しておらず、女性管理職は少ない状況でした。

課題:女性の活躍推進に向けた職場上司の意識改革が必要に

女性の総合職がもともと少なかったこともあり、女性の管理職が少なく、女性管理職を多く登用するためには、職場の意識改革を図る必要があると考えた。

eラーニングのコース内容が、自社の抱える問題解決に使える教材と判断し、自社のフォーラム開催の復習のような形で採用することとなった。

効果:女性活躍推進について理解が深まった

女性総合職と所属する部門の管理職を対象に、女性活躍推進フォーラムを開催し、女性活躍の重要性を説明。同時に、eラーニングでは会社指定の必須教育として、管理職に「ダイバーシティコース」を受講させる体制を取った。

場所や時間にとらわれずに学習できる点も魅力であり、基礎知識とケーススタディから構成されていることから自社開発の教材よりも説得力も感じられ、eラーニングによる意識が社員に浸透する効果を得られた。

押さえておきたいeラーニングの特徴

eラーニング(e-Learning)とは、主にインターネットとPC/モバイルデバイスを使った教育システムの総称であり、学校などの教育機関のみならず、企業の従業員研修/教育などでの活用が急速に進んでいる学習方法です。

このうち、企業がeラーニングを行うには3つの方法が考えられます。

  • 個人的に学習できる項目を集合型の研修から個人学習へと置き換える
  • 資格取得などのスキル向上を目的にした教材を揃え、各自の目標にあわせて学習させる
  • 人材開発戦略の一環としてを活用する

このように、eラーニングは参加者のスケジュール調整が難しい場合や、企業の従業員教育などを効率的に実施できます。

eラーニングの歴史

伝統的な集合研修からeラーニングに発展するまでには、いくつかの試行錯誤が行われていました。ビデオ教材の登場と、コンピュータが普及したことによるCD-ROM教材の登場です。

しかし、ビデオ教材では「学習者側のアクションが行えない」という難点があり、CD-ROMではインタラクティブな学習は可能なものの、「内容変更に柔軟に対応できない」「学習者の進捗管理ができない」という難点がありました。

これを解決するため、教材をサーバに置いて内容変更に柔軟に対応し、学習者がインターネット経由で接続することで学習履歴を管理できるようにしたeラーニングが登場したのです。

ブレンディッド・ラーニングの誕生

その後、近年のモバイルデバイス普及に応じて、マルチデバイス対応のeラーニングも普及してきていますが、eラーニングだけではすべての状況に対応できるわけではありません。

そこでSNSを利用して学習者同士がコミュニケーションできるスタイルも登場し、eラーニングなどの学習形態を「人」や「モノ」とブレンド(融合)させたブレンディッド・ラーニングの概念も誕生しています。

学習管理システム(LMS)

eラーニングはさまざまな教育に応じて教材を準備する必要がありますが、教材ごとにプログラムを作成するのは効率的ではないため、学習管理システム(LMS)というプラットフォームが用意されています。

LMS(Learning Management System)のプラットフォームは「学習者と教材の管理」「学習者の進捗状況の管理」を行う機能を持っており、これをサーバに組み込むことによって、管理者はさまざまな教材と学習者を一元管理可能になります。

eラーニングが活用される場面

企業の従業員研修/教育のために、eラーニング導入が進んでいることは紹介しましたが、具体的にはどのような場面で活用されることが想定されるのでしょうか。

内定者教育

即戦力の人材を期待する企業としては、新卒内定者が入社するまでの間に、基礎教育をeラーニングで行うケースが増えています。

この場合、内定者は出社する必要もなく、企業としては必要な情報提供やコミュニケーションが行えるメリットがあります。

具体的には、ビジネスマナーやコンピュータースキルのような必須項目と、TOEICや業界事情など自由選択項目にわけられていることが多く、内定者のフォローに活用される場合もあるようです。

社内ビジネススクール

実務におけるケーススタディを学ぶ、社内ビジネススクールをeラーニングで行う企業もあります。

業務遂行が最優先となる企業では、従来の集合研修の形を取ると出席率が悪化することが多く、これを回避するのにeラーニングが最適なことがその理由です。

具体的には、Web会議室のようなディスカッションルームをeラーニング教材に盛り込み、活発な議論を行うという方法が考えられます。

コンピテンシーマネジメント

3つあるeラーニングの方法のひとつ、人材開発戦略にあたるのがコンピテンシーマネジメントです。
コンピテンシーマネジメントとは、成果・目標達成のためのコンピテンシー(能力要件)を把握し、何を学んでいくのかマネジメントすることです。

具体的には、自身のコンピテンシーを把握するのにeラーニングが活用され、それによって足りないスキルをeラーニングによって学ぶということが行われています。

社内課題・テーマの浸透

変化の激しい市場経済のなか、企業にとっての喫緊の課題やテーマも変化していきます。
これらを従業員に徹底してもらうため、eラーニングを活用した従業員研修を行うケースも増えてきています。

特に企業のコンプライアンスや倫理観が問われるようになった現代の風潮では、こういった研修は重要かもしれません。

社内制度定着

企業が新たな体制を整えたり、制度を導入したりする場合にもeラーニングが活用されるようになっています。

主に従業員スキル向上や知識を学習することにeラーニングが活用されてきましたが、一定の効果が確認されたことにより、あるにもかかわらず定着していない社内制度を定着させるため、eラーニングが活用されているようです。

eラーニング定着で効率的な人材育成を

いつでもどこでも学習が可能となるeラーニングは、スケジュール調整の難しい企業内での教育にフィットしているといえるでしょう。
これからの企業はそのメリットを活かし、eラーニングを活用した人材育成に力を注いでいくべきなのかもしれません。

しかし、伝統的な座学やディスカッション形式の教育、研修にもメリットがあり、eラーニングにもデメリットが存在します。

重要なことは、eラーニングだけに頼らず、さまざまな教育の組み合わせを行うことによって互いを補間し合い、効率的に人材育成を行っていくことにあります。

そのための基盤として、eラーニング導入を検討されてみてはいかがでしょうか。

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