大企業向け「健康管理システム」おすすめ5選！選定のポイントと導入のメリット

健康管理システムを導入しようと思っても、「健康管理システム・ストレスチェックサービス」「メンタルヘルスケアサービス」「健康増進サービス」のように種類がたくさんあってどうやって選べばいいの？と迷いますよね。そんな声にお応えして「SaaS導入推進者が選ぶサイト第1位^※」のBOXILがおすすめ健康管理システムを厳選。チェックしたいサービスの紹介資料をまとめてダウンロードできます。
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大企業で活用できる健康管理システムの機能

健康管理システムとは、従業員の健康管理データの一元管理や、管理業務の事務作業を自動化・効率化するシステムです。

健康診断やストレスチェック結果の一元管理や健康診断の予約管理、労働基準監督署への報告書作成、健康リスク予測などの機能があります。

大企業では、健康診断結果の一元管理や労働基準監督署への報告書作成などの機能によって、担当者の負担や作業時間の軽減ができたり紙媒体の管理に手間がかかるといった課題を解決できたりします。

大企業が抱える健診業務の課題

健康管理システムを導入していない大企業が健康管理で抱えている課題についてまとめました。あなたの企業でも同様の課題を抱えていれば、大企業向けの健康管理システムで解決できる可能性があります。

従業員数が多く、健康診断の管理業務が煩雑

大企業では従業員数が多いため、健康診断の予約から受診・結果の集計・事後措置まで、一連の管理業務が煩雑になりがちです。とくに、健康診断の実施時期が集中すると、予約状況の確認や受診漏れへの対応などに追われ、担当者の負担が大きくなります。

また、従業員の所属部署や勤務地が多岐にわたる場合、それぞれの状況に応じたきめ細やかな対応が求められ、業務の複雑さが増します。

労働基準監督署に提出する報告書作成に手間がかかっている

企業では労働安全衛生法に基づき、定期健康診断の結果を労働基準監督署に報告する義務があります。しかし、大企業は従業員数が多いため、健康診断結果の集計や報告書の作成に膨大な時間がかかり、担当者の負担が大きくなりがちです。

また、法改正で報告様式が変更された場合、それに合わせて報告書を作成し直す必要があり、さらなる負担が生じます。

紙媒体の保存や管理にかかる負担が大きい

健康診断結果は、一定期間の保存が義務付けられているため、複数の拠点や事業所をもち、多くの従業員を抱えているほど物理的な保管スペースの確保が必要です。

健康診断結果は法律で5年間の保存が定められているほか、特殊健康診断結果の中には40年保存が必要なものもあります。さらに、保存には人数分のデータのファイリングやラベリング作業も必要になります。また、結果を参照する際には多くのデータから必要なものを探し出すのに時間と労力がかかり、担当者の負担となりがちです。

大企業の課題を健康管理システムで解決できる理由

大企業では、「管理業務が煩雑になることがある」「報告書作成に手間がかかってしまう」など管理業務に関する課題を抱えていますが、健康管理システムを使えばそれらの課題も解決できます。

課題を解決できる理由について、健康管理システムの機能や詳細とともに説明します。

データを一元管理して管理業務の煩雑さを軽減できる

健康管理システムでは、クラウド上で健康診断データの一元管理ができるため、大企業で起こりがちな、管理業務が煩雑になるといった課題を解決できます。

たとえば、健康診断の予約状況の確認や結果データの取り込みなどが簡単に行えるほか、健康診断の実施が必要な対象者へリマインダーが自動送信される機能を使うと、さらに管理業務の負担軽減が可能です。レポートの出力や産業医・保健師との連携機能なども課題解決に役立ちます。

労働基準監督署に提出する報告書作成を自動化できる

健康管理システムは労働基準監督署への報告書作成にも対応しているため、手作業での報告書作成に膨大な時間や手間がかかるといった課題解決につながります。

健康管理システムの報告書作成機能を使うと、健康診断結果の自動集計や報告書作成を効率化できます。さらに、法改正にも自動で対応するため、担当者が自身で確認を行う必要もありません。

データの保存や管理が容易になる

健康管理システムでは健康診断結果をデータ化してオンライン上で一元管理できるため、物理的な保管スペースの確保やファイリング作業などに多くの手間がかかるといった課題解決につながります。

検索やタグ付け機能などを活用して必要なデータの取り出しも容易に行えるほか、CSVやPDFからの取り込み、入力代行などの方法でデータも簡単に取り込めます。過去の健診結果もシステムに移行すれば、さらなる効率化につながるでしょう。

大企業が健康管理システムを導入するメリット

大企業が健康管理システムを導入して得られるメリットは次のとおりです。

健康診断の管理業務を効率化できる

健康管理システムを導入することで、多くの従業員を抱える大企業の健康診断業務を効率化できます。健康管理システムでは、従業員ごとの健康診断の予約状況や受診結果の一括管理が可能です。これにより、予約の重複や受診漏れを防ぎ、従業員への個別対応の手間も軽減されます。

また、システムで自動的に受診対象者を抽出できるので、効率的な通知や案内が可能となります。さらに、健康診断結果をシステムで一元管理することで、事後措置が必要な従業員を見落とすリスクの低減も可能です。

報告書の作成が容易になる

健康管理システムを導入することで、従業員数が多い大企業では報告書の作成業務のコストを大幅に削減できます。

健康管理システムでは、健康診断結果がデータベース化されるため、所定の条件で検索や集計を自動化可能です。従来は手作業で行っていた集計作業が不要になり、報告書作成への負担が軽減されます。

また、法改正で報告様式が変更された際も、開発会社が様式に沿ったアップデートを行うため、システム上の出力設定を変更するだけで対応が可能です。これにより、様式変更への柔軟な対応が可能になり、報告書の修正といった追加作業を最小限に抑えられます。

複数の事業所の健診データをまとめて管理できる

大企業は、国内外に多数の事業所を有することが一般的です。各事業所で健康診断を実施すると、結果は別々に管理されたり、本社にデータを集約したりと手間がかかります。

全事業所で同一の健康管理システムを利用することで、すべての事業所の健康診断データを一元的に管理・蓄積できます。また、事業所ごとの健康診断結果を比較分析することで、健康課題を抱える事業所の特定を行い、対策を講じることも可能です。

大企業が健康管理システムを選定する際のポイント

大企業が健康管理システムを選定する際は、いくつかのポイントが存在します。代表的なポイントについて解説します。

同程度の規模の組織で導入実績があるか

大企業に健康管理システムを導入する場合、全従業員を対象にするため大規模な運用となります。そのため、大規模な運用が可能なシステムかを確認する必要があります。この判断指標の一つが自社と同程度の規模の組織で導入された実績があるかどうかです。

同規模の組織で導入実績があれば、大企業での運用に対応できる可能性が高く、導入後のトラブルを低減できます。また、複数の事業所で同一のシステムを運用できるかもサービス資料や問い合わせから確認しましょう。

セキュリティ要件を満たすか

大企業ではセキュリティに関する社内規程をすでに整備していることが多いため、システムがそれを満たしているかがポイントです。

健康診断データには、従業員の病歴や健康状態など、機密性の高い個人情報が含まれています。こうした情報が外部に漏えいすれば、個人のプライバシー侵害に加え、企業の信頼を大きく損なう恐れがあります。

そのため、健康管理システムには高度なセキュリティ対策が不可欠です。具体的には、データの暗号化や適切なアクセス制限、定期的なぜい弱性診断など、多層的な対策が求められます。

操作性や使いやすさ

大企業では多くの従業員がシステムを利用するため、システムの使いやすさも重要です。

健康管理システムは、管理者だけでなく従業員も利用します。そのため、たとえばスマートフォンで操作ができるものであれば、店舗勤務のようなデスクワークを主体としていない業務を行う人でも簡単に操作ができ便利でしょう。

管理者にとっても、システムの導入によって健康管理業務を大きく効率化できるものの、導入時にはかえって負担が大きくなる可能性もあります。そのため、誰もが使いやすいシステムの選定が大切です。

健診結果の入力方法

大企業では多くの健診結果の入力が必要なため、健康診断のデータをどのような方法で登録するかも重要です。

健康管理システムでは、PDFデータの取り込みや手入力などが可能なほか、データの入力代行を行っている場合もあります。

さまざまな勤務体系を採用していることが多い大企業では、従業員が異なる医療機関で受診し、健診結果のフォーマットがバラバラなこともあるでしょう。このような場合は、紙の健診結果の入力代行を利用することでデータ入力にかかる手間を削減するのも一つの方法です。

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大企業におすすめの健康管理システム5選

大企業におすすめのクラウド型（SaaS）の健康管理システムを紹介します。

ハピネスパートナーズは、企業の健康経営推進を支援する健康管理クラウドです。

健診結果を一元管理しシステム上で完結できるのはもちろん、これまで紙で保存していた健診結果の電子への移行もサポートを受けられるため、大幅な工数削減を実現できます。大手企業を中心に規模や業界を問わず広く導入されており、健診管理業務の工数や人件費をしたいならおすすめのサービスです。他にも、ハピネスパートナーズは次のような特徴があります。

• 特殊健診やストレスチェックなど高度なカスタマイズも可能
• エムスリーグループが提供する高いセキュリティ
• 独自の健康指標EBHS Lifeを搭載し、AIが健康課題から解決策まで自動で分析

Growbaseは、産業保健や健康管理業務の効率化を実現し、従業員の心と身体の健康課題を可視化する健康管理システムです。

健診結果や面談記録などの一元管理、さまざまな切り口でのデータ集計・出力機能などが搭載されており、健康管理業務の工数削減を実現できます。業種を問わず、大企業を中心に広く導入されており、健康管理業務の効率化や負担軽減のほか、社員の健康サポートまで行いたい場合におすすめのサービスです。他にも、Growbaseは次のような特徴があります。

• 医療機関によって単位やコード表記が異なる場合でも統一化して取り込める
• 特殊健康診断にかかる業務歴の管理や、休職履歴などの一元管理も可能
• 労基報告書の作成に対応し、複数の事業場をひとつの報告事業場として集計できる

medimentは、健康データの活用・分析によって従業員のパフォーマンス向上を目指す健康管理システムです。

健康診断業務をシステム内で完結、独自OCR技術で健診結果のPDFを高速でデータ化できるなど、業務工数削減に役立つ機能が豊富に搭載されています。大企業のほか中小規模の企業にも広く導入されており、多言語にも対応しているため外国人従業員の健康を支援したい企業におすすめのサービスです。他にも、medimentは次のような特徴があります。

• 受診勧奨や産業医連携、労働基準監督署への報告書作成まで一連の健康診断業務を完結できる
• 簡単に有所見者や高ストレス者などリスクを抱えた社員の可視化できる
• 独自のOCR技術で、さまざまなフォーマットの健診結果を高精度かつ高速でデータ化

WELSAは、企業の健康経営をサポートするクラウドサービスです。

バラバラな健康診断結果を一元化して見える化する機能や、健診結果のペーパーレス化を代行するサービスなどが提供されており、健康管理に関する課題解決に役立ちます。大企業のほか小規模企業まで業種を問わず広く導入されており、健康管理の業務効率化を実現したい企業におすすめのサービスです。他にも、WELSAは次のような特徴があります。

• 健康診断や生活習慣の結果をもとに、各種がんや糖尿病、脳梗塞など重大疾病の10年以内で発症するリスクを計算
• 再検査対象者を自動抽出したり、健康リスクの評価や重大疾病の発症リスク予測したりできる
• 健康診断、ストレスチェック、健康リスクなどの結果を、スマホやパソコンからいつでもチェック可能

Carelyは、健康経営に関する課題解決をサポートするソリューションサービスです。

データ化した健診結果の基準値を統一して管理できたり、人事・勤怠システムやCSVとの連携が可能だったりと、健康管理業務の効率化から健康経営推進につながるものまで豊富な機能が提供されています。大企業から小規模企業まで広く導入されており、健康管理業務の効率化・DXから健康経営の実現まで、総合的にサポートしてほしい企業におすすめのサービスです。他にも、Carelyは次のような特徴があります。

• 健康情報からとくに重要な5つの項目を数値化して集約
• 職業性ストレス簡易調査票（57項目）と新職業性ストレス簡易調査票（80項目）に対応
• 管理クラウドのほか、産業医紹介や健康経営コンサルティングなどのサービスを展開

2025年1月から定期健康診断結果報告書の電子申請が原則義務化に

従来、健康診断結果報告書は紙と電子で申請が可能でした。ただし、一定の規模以上の企業では、2025年1月から電子申請が原則義務化されます。また、ストレスチェック結果の報告も同様に原則電子申請になります。

電子申請が原則義務化されることによって、スマートフォンやタブレット、パソコン上で手続が完結できるようになり、事業者にとっては負担軽減や業務効率化などのメリットが期待できるでしょう。

また、これにより今後さらに電子申請や結果のデータ管理の必要性が高まっていくはずです。膨大な健康診断結果の管理を効率化するためにも、健康管理システムを活用し、管理を進めていくとよいでしょう。

※出典：厚生労働省「令和7年1月1日より労働安全衛生関係の一部の手続の電子申請が義務化されます」（2025年2月5日閲覧）

健康管理システムで管理業務を効率化しよう

健康管理システムは、データの一元管理や労働基準監督署への報告書作成などができ、大企業で管理業務の負担に悩んでいる場合は、担当者の負担軽減による残業時間の削減や生産性向上につながるためおすすめです。

それだけでなく、健康管理システムでは、ストレスチェックの実施や管理・健康リスクの把握や分析機能で健康経営の推進ができるメリットもあるため、さまざまな健康管理に関する業務の効率化につながります。

健康管理システムを選ぶ際は、自社の状況に合った機能が備わっているか、他システムとの連携が可能か、運用コストはどの程度かなどを踏まえて検討することが重要です。あわせて各サービスの口コミも見ておくとよいでしょう。

健康管理システムは、次の記事でも詳しく紹介しています。