【2025年最新】企業データベースおすすめ比較！機能や選び方

企業データベースを導入しようと思っても、種類がたくさんあってどうやって選べばいいの？と迷いますよね。そんな声にお応えして「SaaS導入推進者が選ぶサイト第1位^※」のBOXILがおすすめ企業データベースを厳選。チェックしたいサービスの紹介資料をまとめてダウンロードできます。
⇒企業データベースの資料ダウンロードはこちら（無料）

^{※2020年9月実施 株式会社ショッパーズアイ「SaaS比較メディアに関するイメージ調査」より}

企業データベースとは？

企業データベースとは、事業内容や業績だけでなく関連会社や特許など、企業のさまざまな情報を掲載したデータベースの総称です。掲載されている情報は任意の条件で検索が可能で、リストアップもできるため、主に営業先リストの作成に活用されています。

近年では、取引先の信用調査やリスク調査などに利用する企業も珍しくありません。

企業データベースに収録されている情報

企業データベースには、次のような情報が収録されています。

• 企業の基本情報（企業名／住所／電話番号／業種／資本金／従業員数など）
• 企業の財務情報（売上高／利益／資産／負債など）
• 企業のニュース（新商品・サービス／M&A／事業提携／人事異動など）
• 企業の特許情報（出願中の特許／登録済み特許など）
• 企業の取引先情報（主要取引先／仕入先／販売先など）

収録されている情報は企業データベースによって異なりますが、一般的には上記のような情報が含まれています。これらの情報を活用することで、企業の規模や業績、事業内容などを詳しく調査可能です。

企業データベースの主な活用シーン

企業データベースは、次のようなビジネスシーンで活用されています。

営業活動での新規開拓先の探索や、営業リストの作成

企業データベースを活用することで、自社の製品・サービスに合致する見込み客を効率的に探し出せます。業種や規模、地域などの条件で絞り込んで営業リストを作成することで、営業活動における生産性の大幅な向上が可能です。

マーケティングにおける市場調査や競合分析

企業データベースには、各企業の事業内容や財務情報などが収録されているため、市場調査や競合分析に役立ちます。自社の強みや弱みを把握し、競合他社との差別化ポイントを明確にすることで、効果的なマーケティング戦略を立案できます。

与信管理での取引先の信用力チェックやリスク評価

企業データベースを活用することで、取引先の信用力チェックによる、取引リスクの評価も可能です。信用調査会社が提供するデータベースには、企業の信用格付けや財務状況などの情報が含まれており、与信管理業務に役立ちます。

人事・採用における応募者の勤務先情報の確認

応募者の経歴を確認する際、企業データベースを活用することで応募者の勤務先情報を詳しく知れます。応募者の業務内容や企業規模などを把握することで、適切な人材評価や採用判断が可能です。

経営戦略立案での業界動向の把握や自社のポジショニング分析

企業データベースには、業界動向や各企業の事業戦略などの情報も収録されています。これらの情報を分析することで、自社の強みを生かした事業戦略立案と競争優位性を確立可能です。

企業データベースの種類

企業データベースには、次のような種類があります。

網羅型

国内のすべての企業を網羅的に収録したデータベースです。幅広い業種・規模の企業情報が含まれているため、さまざまなビジネスシーンで活用できます。ただし、情報量が膨大なため、目的にあった企業を絞り込むためのスキルが必要です。

業界特化型

特定の業界に特化した企業情報を収録したデータベースです。業界に特化することで、より詳細な企業情報を入手できます。自社の事業領域に関連する業界の企業データベースを活用することで、効果的な営業活動やマーケティングが可能です。

海外企業型

グローバルな事業展開を視野に入れている企業にとって必要不可欠な、海外の企業情報を収録したデータベースです。各国の企業情報を収集・分析することで、海外進出の可能性を探れます。

信用調査会社提供型

東京商工リサーチや帝国データバンクなどの信用調査会社が提供するデータベースです。信用力や財務状況などの情報に特化しているため、与信管理業務に適しています。また、企業の信用力を評価するためのノウハウも蓄積されています。

ベンチャー企業型

ベンチャー企業や新興企業に特化したデータベースです。新しい技術やビジネスモデルをもつ企業の情報を収集できるため、イノベーションを探索する際に役立ちます。また、ベンチャー企業との協業やM&Aを検討する際にも有用です。

企業データベースの選び方

企業データベースを選ぶ際は、次の流れで確認しましょう。

• 企業データベースの導入目的を確認する
• 企業データベースの機能を確認する
• 企業データベースを導入する際の注意点を確認する
• 企業データベースの料金・価格相場を確認する

企業データベースの導入目的を確認する

企業データベースの導入を検討する際は、まず導入目的を明確にしましょう。主な導入目的は次のとおりです。

導入目的	詳細
営業リストを効率的に作成したい	企業情報の検索・絞り込み機能に特化した企業データベースがおすすめ
市場調査や競合分析をしたい	業界レポートや企業の財務情報に特化した企業データベースがおすすめ
取引先のリスク管理をしたい	与信情報や反社情報のチェック機能に特化した企業データベースがおすすめ
営業活動の効率化を図りたい	営業支援機能や他システム連携に特化した企業データベースがおすすめ
グローバル展開を視野に入れたい	海外企業の情報にも強い、多言語対応の企業データベースがおすすめ

企業データベースの機能を確認する

企業データベースでできること、利用できる機能は次のとおりです。上記の導入目的・課題をどのように解決できるか記載しているため、必要な機能を洗い出しましょう。

【基本的な機能】

機能	詳細
検索機能	企業名や業種、地域などの条件で目的の企業を素早く検索できる
リスト作成・抽出機能	検索結果から必要な企業情報をリストとしてダウンロードできる
取引先管理機能	取引先企業の情報を一元管理し、変更履歴などを追跡できる
企業情報の閲覧	企業の基本情報、財務情報、ニュースなどを網羅的に閲覧できる
レポート機能	業界動向や市場調査に役立つレポートの作成・閲覧ができる
APIやデータ連携	自社システムとのデータ連携により、情報活用の幅が広がる
アラート機能	特定企業の重要な変更点を自動で通知してくれる

【特定の課題・用途・業界に特化した機能】

機能	詳細
与信管理機能	取引先の信用力を評価し、与信限度額の設定や評価などに役立つ
コンプライアンスチェック	反社会的勢力のチェックのような、コンプライアンス対策に役立つ
営業支援機能	コールドコールのリスト作成のような、営業活動を支援する機能
人事・採用データ	応募者の勤務先情報を確認するといった、採用業務での企業調査に役立つ
業界特化データベース	金融／製造／IT／医療／食品など、特定業界に特化した企業情報がある

企業データベースを導入する際の注意点を確認する

企業データベースを導入する際、失敗しないために次の項目も確認しておきましょう。

確認事項	詳細
検索できる項目	必要な条件で検索できる項目が揃っているか
データベースへの登録量	網羅したい業界や地域の企業がどの程度登録されているか
アップデートの頻度	情報の鮮度を保つために、どのくらいの頻度で更新されるか
操作性や検索性	直感的に使える画面で、目的の情報に素早くたどり着けるか
他のシステムとの連携性	SFA（営業支援システム）やCRM（顧客管理システム）、あるいはMA（マーケティングオートメーション）など、他システムとつなげられるか
与信チェックや反社に関する調査が可能か	リスク管理の観点から必要な機能が備わっているか
多言語対応	社内に外国人従業員がいる場合やグローバル企業の場合は多言語対応が重要
導入形態	クラウド型かオンプレミス型か、自社に適した導入形態を選べるか
サポート体制	導入時の支援体制や、利用開始後のユーザーサポートの質が高いか
アプリ対応	外出先からもスマートフォンやタブレットで利用できるか

導入前にしっかりと比較検討し、自社の目的に合った企業データベースを選ぶことが重要です。

企業データベースの料金・価格相場を確認する

企業データベースの料金は、月額従量課金タイプか月額固定費用タイプで異なります。

月額従量課金タイプの場合、データの件数によって料金が変動します。一方月額固定費用タイプの場合、データのダウンロードが無制限のプランや、一定数までダウンロード無制限で、上限を超えた分は従量課金に移行するプランなどさまざまです。

おすすめの企業データベース比較

次に、おすすめの企業データベースを紹介します。導入費用や実装されている機能に加えて、どういったシーンで強みを発揮するか注目しながら、それぞれのサービスを確認しましょう。

• 網羅率99.7％の企業データベースから営業リストを作成
• 業界全体や類似企業の動向も把握可能
• SFAやMAと連携し名寄せ、クレンジングを自動化

ユーソナー（uSonar）は、日本最大級の法人企業データベースをもとに営業リストを作成できる顧客データ統合ソリューションです。業種業界はもちろん、受注傾向や企業規模などの条件で企業リストを作成できます。

顧客データやリードデータのクレンジングや名寄せを行えるほか、未保有項目の補完も可能です。AIによる需要予測により受注見込みの高い企業を判定でき、抽出した未開拓ターゲットへのニーズに合った提案をサポートしてくれます。

※出典：ユーソナー「サービス / 顧客データ統合ソリューション | ユーソナー ～営業を科学するABMツール～」（2025年1月8日閲覧）

• 業種や従業員数、豊富な特徴タグによりアプローチ先を絞り込み
• 顧客のWeb行動ログを解析し検討度合いをスコア表示
• 自社と相性のよい企業の傾向も分析可能

infoboxは、企業情報や人物情報、リサーチ情報を統合した営業データプラットフォームです。業種といった基本属性データに加え、利用サービスといった検索軸により対象企業を絞り込んでリスト化できます。

部署直通番号をはじめ、細かな組織情報を確認できるほか、情報をもとに把握した決裁者に直接アプローチできるため受付突破率の向上にも役立ちます。役職者のインタビューをはじめとする関連情報も把握できるため、アプローチの事前準備にかかる工数も削減可能です。

• 業績や役職者情報などを活用できる企業データベースが標準搭載
• 名刺データに企業、人物の情報を付与しデータベース化
• 最新情報をもとにデータベースを自動アップデート

Sansanは、名刺情報といった接点情報と企業データベースをもとに顧客データベースを構築できるサービスです。会社概要や財務情報などを付与したうえで、紙やデジタルの名刺情報を管理できます。

企業や人物に関する最新情報を受け取れるほか、異動情報や昇進情報などをもとに、顧客データを自動でアップデートしてくれます。顧客の動向をタイムリーに把握できるので、最適なタイミングでアプローチ可能です。

• 1,000万社以上の企業データと3,000本以上の業界レポート^※を提供
• ターゲット企業の潜在課題を提案する「AI企業課題サジェスト」機能
• Salesforce連携で企業属性データや経営課題を自動更新

スピーダ 営業リサーチは、企業情報や市場データ、競合情報を網羅した企業データベースです。1,000万社以上の企業データや3,000本以上の業界レポートを活用し、競争環境やターゲット企業の動向をリアルタイムで把握可能です。

ターゲット企業の潜在課題を分析し提案する「AI企業課題サジェスト」 機能を搭載しており、高精度な営業仮説構築に役立ちます。さらに、Salesforceとの連携により企業属性データや経営課題を自動更新し、ABM（アカウントベースドマーケティング）戦略の強化にも貢献します。

※ボクシル掲載資料参照（2025年2月時点）

• 140万件以上^※の企業情報データベース
• 法人営業のターゲティングから成約までサポート
• アプローチすべき企業がスムーズに見つかる

Musubuは、140万件以上の企業情報が登録されたデータベースで、上場企業はもちろん、未上場のさまざまな企業の情報が掲載されています。業種や地域、売上規模や従業員数などで検索が可能で、成約率の高い企業を素早く絞り込めるので、法人営業のリスト作成がしやすい点も大きな強みです。

細かくターゲティングが可能になり、営業担当者は確度の高い企業に集中してアプローチできるので、業務生産性の大きな向上にも貢献できます。メール配信機能や営業管理機能なども搭載されているので、日々の営業活動のブラッシュアップが可能です。

※出典：Baseconnect「Musubu (ムスブ) - 法人営業の新規開拓を支援するクラウド型企業情報データベース」（2025年1月8日閲覧）

• 170万社以上^※の登録企業数
• オリジナルタグから企業を検索できる
• 30秒ほどで営業リストの収集・作成が可能

BIZMAPSは170万社以上の登録企業数を誇る企業データベースです。業界別・都道府県別に企業の絞り込みができるのに加えて、ECサイトの保有企業や展示会に出展している企業といった、オリジナルタグから目当ての企業を探せるのも特徴です。

全国約3,200人^※のリサーチャーによって適宜、情報が更新されるので、最新の情報をもとに営業リストの収集・作成ができます。無料でお試し利用ができるので、まずは使い勝手を確認してみるのがおすすめです。

※出典：アイドマ・ホールディングス「営業リストおすすめ無料検索サイト｜BIZMAPS（ビズマップ）」（2025年1月8日閲覧）

• 540万社以上^※のデータベースから最新情報を把握
• さまざまな条件で絞り込みが可能
• Slackとメールによるリアルタイム通知

SalesNowは540万社以上の企業が登録されているデータベースで、業界や事業内容、地理、財務状況、テクノロジー、活動量など、さまざまな切り口で企業を検索できます。連絡先情報も登録されているので、キーマンに直接アプローチが可能です。

また、シナリオ検索によってリードの特定ができるのも特徴で、事前に設定したシナリオに該当する企業がある場合、Slackやメールで通知をもらえます。適切なタイミングで、すぐに営業活動に移れるのが強みです。

※出典：SalesNow「SalesNow」（2025年1月8日閲覧）

• 最短5秒^※でオリジナルリストを作成
• 地域・業種・関連タグなどから検索が可能
• 単価5円で自由に作成したリストを利用できる

FUMAは完全無料・ログイン不要で、全国の有力企業160万社^※のデータベースが利用できるサービスです。最短5秒でオリジナルリストを作成でき、さらにオプションで単価5円・500円からCSVデータが利用できます。

地域や業種、関連タグから情報の絞り込みが可能で、さらに売上高や純利益、資本金、従業員数なども検索項目にできます。そして、登録されていない法人番号との紐付けや、業種の細分類なども対応可能です。

※出典：Plainworks「完全無料で今すぐ使える企業リスト「FUMA」は法人営業リストの決定版」（2025年1月8日閲覧）

• 新規顧客の開拓に役立つリード創出アプリ
• 法人営業やマーケティングリサーチに役立つリストを作成
• Excel経験者なら簡単にリストの出力・加工ができる

リスマはインターネット上に散在しているデータを自動収集し、法人営業やマーケティングリサーチに活用できるリストを作成できるサービスです。Excelを操作できる方なら、簡単にリストの出力と加工ができ、リストに任意の情報を付加するのも可能です。

個人事業主から上場企業まで、幅広く導入されており、無制限に利用できるエンタープライズ版もあります。2週間の無料体験版が利用できるので、まずは試しに使ってみるのがおすすめです。

• 業界最古の信用調査会社
• 国内・海外の企業情報レポートが確認できる
• 与信管理からリストの作成まで役立つ

東京商工リサーチの企業データベースは国内最大級で、取得データはオンラインで共有が可能です。業界最古の信用調査会社のデータベースなので、非常に信頼性が高く、国内・海外の企業情報レポートも確認できるので、業界全体の動向を把握するのにも役立ちます。

信用調査会社のデータなので与信管理にはとくに強みがあり、取引先として問題ないか、業績が伸びているかどうかなど、事前に確認が可能です。

• 日本最大級の企業データベース
• 資本関係や本社・事業所の関係を把握
• データの更新が早く最新の情報を得られる

帝国データバンクの企業データベースは、会員登録なしで必要な企業情報をすぐに取得できます。企業データベースといえば、帝国データバンクをまず思い浮かべる人も多く、資本関係や本社・事業者の関係なども把握できます。

データの更新速度が速いので、最新の情報をベースに業界の動向や取引先候補の与信調査、営業先リストの作成が可能です。市場情報やマーケティングに関する情報など、無料で閲覧できるデータも多くあります。

• Web上のオープンデータを取得しデータ化
• 既知・未知企業の情報を自動更新
• 基幹システムとデータ連携

Data Generatingは、Web上のオープンデータを活用した企業データベースです。既知の企業に関する追加情報の自動アップデート、未知の企業の存在や概要の把握をサポートし、企業情報の解像度を向上できます。

また、競合サービスの導入先情報を自動収集し、担当営業へ通知もできるため、把握した市場動向にもとづいた提案活動も可能です。活用手法が定着するまで導入後もサポートを受けられます。

• 東京商工リサーチの情報や東洋経済新報社の上場企業情報を提供
• 名刺情報を軸に営業活動を紐づけ管理
• 企業ごとの役員情報や人事異動を確認可能

SKYPCEは、東京商工リサーチの企業データベースに加え、上場企業の詳細情報や名刺登録された企業の人事情報なども確認できる営業名刺管理サービスです。プロフィール、事業構成、財務・業績などの詳細データを視覚的なグラフとともに表示します。

さらに、役職や氏名、生年月日など企業ごとの役員情報を一覧表示でき、キーパーソンの確認も可能です。スキャナーやスマートフォンアプリなどから取り込んだ名刺情報と、日々の営業活動を紐づけ管理でき、最新の顧客情報にもとづくアプローチを支援します。

• 400万社以上^※の企業情報を網羅
• 毎日100万社以上^※の情報源から最新データ収集
• 項目やデータソースの追加が可能

KIJIは、企業調査に特化したAIを搭載した企業情報検索エンジンです。基本的な企業情報だけでなく、毎日100万サイト以上の情報源から最新の開示情報を解析し、迅速かつ網羅的に企業動向を把握できます。

任意の条件による企業リストの作成に加え、ターゲットリストの深堀りやターゲット企業に合ったトークスクリプトの作成なども支援します。開示資料に対してAIに直接質問できる機能により、企業の方向性や新サービスの動向など、必要な情報をワンクリックで抽出可能です。

※ボクシル掲載資料参照（2025年4月時点）

企業データベースを導入するメリット

企業データベースを利用するメリットとして挙げられるのは、主に次のとおりです。

情報収集にかかる時間と手間を削減できる

企業データベースでは、任意の条件で必要な情報を得られます。オンライン上でリスト化できるサービスが多く、質の高い企業情報を活用できるようになります。

情報収集にかかる時間と手間を削減できるのは、営業担当者やマーケティング担当者にとって大きなメリットです。良質な情報をすぐに活用できる体制にしておけば、一人ひとりの営業担当者の行動も最適化されるので、組織全体のパフォーマンスの向上にもつながります。

営業にかかるコストを抑えられる

企業データベースの導入・利用には、原則として費用がかかるものの、長い目で見れば営業・マーケティングにかかるコストを抑えられます。

最新の情報をもとに営業リストを作成し、確度の高い相手に集中してアプローチすれば、そうでない場合に比べて成約率の向上も可能です。データベースにかける費用を考慮しても、成約に至るまでの営業コストを抑えられます。

営業リストの作成を効率化できる

任意の条件でデータベースから情報を抽出することで、自社にあった営業リストを効率的に作成できます。クラウドサービスの場合は、オンラインでスムーズに営業リストの作成ができるので、直接営業担当者が活用したり、社内のデータベースと組み合わせたりして、有効な営業戦略の構築が可能です。

リストの共有もしやすいので、営業・マーケティングの両部門が必要なタイミングで活用する環境を構築できます。社内で独自の営業リストを活用している企業は、新たに外部のデータベースと組み合わせれば、最新の情報を反映した有効なリストにアップデート可能です。

企業の信用力やリスクを評価できる

信用調査会社が提供する企業データベースを活用することで、取引先の信用力やリスクを評価できます。これらのデータベースには、企業の財務情報や信用格付けなどが収録されているため、取引先の与信管理に役立ちます。また、企業の信用力を定期的にモニタリングすることで、取引リスクを早期に発見し、適切な対策も可能です。

経営戦略の立案に役立つ

企業データベースは、経営戦略の立案にも活用可能です。企業データベースには、業界動向や競合他社の情報が収録されているため、自社の強みや弱みを分析し、競争優位性を確立するための戦略を立案できます。また、企業データベースから得られる情報をもとに、新規事業の可能性を探ることも実現します。

人材採用の質を高められる

企業データベースは、人材採用の場面でも活用可能です。応募者の経歴を確認する際、企業データベースを利用して、応募者の勤務先情報を詳しく調べられます。応募者の業務内容や企業規模などを把握することで、応募者の実務経験やスキルセットをより正確に評価できます。これにより、自社に適した人材の採用につなげられ、採用の質の向上も可能です。

ビッグデータ分析による新たな価値創出

企業データベースに蓄積された膨大なデータは、ビッグデータ分析の対象としても価値があります。

たとえば企業情報と自社の販売データを組み合わせることで、新たな市場トレンドや顧客ニーズを発見できる可能性があります。また、機械学習やAIを活用したデータ分析により、企業の成長性や与信リスクの予測など、より高度な分析も可能です。

企業データベースを活用したビッグデータ分析は、新たなビジネスチャンスの創出につながります。

企業データベースを導入するデメリット

企業データベースを導入する際は、メリット以外に次のようなデメリットがあることも考慮しましょう。

情報が古かったり不正確だったりする可能性もある

企業データベースに収録されている情報は、常に最新とは限りません。変更情報が反映されるまでにタイムラグがあったり、入力ミスにより不正確な情報が含まれていたりする可能性があります。

とくに、中小企業や新興企業の情報は、更新頻度が低い傾向にあります。情報の古さや不正確さは、営業活動やマーケティングに支障をきたす可能性があるため注意が必要です。

導入と運用には高いコストが発生する

企業データベースの導入には、一定のコストがかかります。初期費用として、システムの構築や従業員の教育などが必要になる場合があります。また、月額利用料や従量課金など継続的なコストも発生するのが一般的です。

とくに、大手の信用調査会社が提供する企業データベースは、料金が高額になる傾向があります。コストに見合ったメリットが得られるかどうか慎重に検討しましょう。

情報の多さゆえ分析までたどり着くのが難しい

企業データベースには、膨大な量の企業情報が収録されています。この情報過多な状態では、必要な情報を見つけ出すことが難しくなります。また、収集した情報を効果的に分析するためには一定のスキルが必要です。

情報を活用するためのノウハウがない場合、企業データベースを導入しても、十分なメリットを得られない可能性があります。

依存しすぎることによる危険性がある

企業データベースに過度に依存すると、自社の営業力やマーケティング力が低下する危険性もあります。企業データベースから得られる情報だけでは、顧客のニーズや課題を深く理解することは困難です。

企業データベースは、あくまでも補助的なツールとして活用し、実際の営業活動やマーケティング活動では、顧客との直接的なコミュニケーションを大切にすることが重要です。

企業データベースの導入が向いている企業

企業データベースの導入は、すべての企業に適しているわけではありません。次のような特徴をもつ企業には、企業データベースの導入がおすすめです。

営業・マーケティング活動を積極的に行っている企業

営業・マーケティング活動を積極的に行っている企業には、企業データベースの導入がとくに有効です。

企業データベースを活用することで、見込み客の絞り込みや営業リストの作成を効率化できます。また、マーケティングキャンペーンのターゲティングにも活用可能です。

企業データベースから得られる情報をもとに、適切な営業・マーケティング戦略を立案することで、売上の拡大につなげられます。

新規事業の立ち上げや市場調査を行っている企業

新規事業の立ち上げや市場調査を行っている企業にとって、企業データベースは欠かせないツールです。

企業データベースを活用することで、業界動向や競合企業の情報や、潜在的な顧客ニーズ、市場機会を効率的に収集・発見できます。また、新規事業の可能性を探る際や、事業計画の策定にも役立てられます。

グローバルな事業展開を目指している企業

グローバルな事業展開を目指している企業にも、海外企業の情報が収録された企業データベースであれば有用です。他国の企業情報を自力で集めることは困難ですが、企業データベースを用いれば比較的容易に各国の企業情報を入手できます。

収集したデータをもとに、現地の市場動向や競合企業の分析、ビジネスパートナーの探索などに役立てられます。また、海外進出に伴うリスクの評価にも活用可能です。

企業データベースを活用することで、グローバルな事業展開をスムーズに進められます。

M&Aを積極的に行う企業

M&Aを積極的に行う企業にとって、買収先候補の探索は重要な課題です。そうした課題に対して企業データベースを活用することで、買収先候補の財務状況や事業内容、成長性などを効率的に分析できます。

また、企業データベースから得られる情報をもとに、買収先候補との交渉戦略立案も可能です。M&Aの成否は買収先選定の適否に大きく左右されるため、企業データベースはM&Aの成功確率を高めるための有力なツールといえます。

ベンチャーキャピタルやエンジェル投資家

ベンチャーキャピタルやエンジェル投資家は、有望なスタートアップ企業への投資を行います。投資先の選定には、企業の成長性や事業の独自性、経営陣の質など総合的な評価が必要です。

企業データベースのなかには、スタートアップ企業に特化したものがあり、これらを活用することで、効率的に投資先候補を探索できます。また、投資先候補の財務状況や事業内容を詳細に分析することで、投資リスクの最小化もできます。

企業データベースの活用で効果的なリスト作成を

企業データベースは、情報収集の効率化や営業コスト削減、与信管理の強化やグローバル展開の支援といったメリットがあり、営業・マーケティング活動を積極的に行っている企業や新規事業の立ち上げ、市場調査を行う企業、与信管理の強化や人材採用の質を高めたい企業などにおすすめのサービスです。選定の際は次のポイントに注意して選ぶのをおすすめします。

• 企業データベースの導入目的を確認する
• 企業データベースの機能を確認する
• 企業データベースを導入する際の注意点を確認する
• 企業データベースの料金・価格相場を確認する

企業データベースのサービスをより深く検討したい方は、サービス資料を請求し比較しましょう。

ただし、良質なデータベースを利用できたとしても、社内でうまく活用できる体制でなければ意味がありません。誰がデータを活用するのか、どのように共有するかなど、データベースを生かして効果的に営業・マーケティングできる環境を整えることが重要です。必要なタイミングで必要な情報をすぐに活用できる体制にしておきましょう。

BOXILとは

BOXIL（ボクシル）は企業のDXを支援する法人向けプラットフォームです。SaaS比較サイト「BOXIL SaaS」、ビジネスメディア「BOXIL Magazine」、YouTubeチャンネル「BOXIL CHANNEL」を通じて、ビジネスに役立つ情報を発信しています。

BOXIL会員（無料）になると次の特典が受け取れます。

• BOXIL Magazineの会員限定記事が読み放題！
• 「SaaS業界レポート」や「選び方ガイド」がダウンロードできる！
• 約800種類のビジネステンプレートが自由に使える！

BOXIL SaaSでは、SaaSやクラウドサービスの口コミを募集しています。あなたの体験が、サービス品質向上や、これから導入検討する企業の参考情報として役立ちます。

BOXIL SaaSへ掲載しませんか？

• リード獲得に強い法人向けSaaS比較・検索サイトNo.1^※
• リードの従量課金で、安定的に新規顧客との接点を提供
• 累計1,200社以上の掲載実績があり、初めての比較サイト掲載でも安心

^{※ 日本マーケティングリサーチ機構調べ、調査概要:2021年5月期 ブランドのWEB比較印象調査}