CDPツールおすすめ比較12選!選び方やMA・BI・DMPとの違い

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CDPツールとは?
CDPツールのCDPとは「Customer Data Platform」の略称で、顧客データを収集、統合、分析するためのプラットフォームです。
CDPツールを活用して、Webサイト、アプリ、基幹システムなどさまざまな場所に散らばっている顧客データを統合して一元管理、分析することにより顧客の属性や行動履歴を調査できます。
これにより、顧客ごとに最適化されたアプローチが可能となり、One to Oneマーケティングが実現できます。
CDPツールの主な機能
CDPツールの主な機能は4つです。
- データ収集機能:Webサイトの行動履歴やカート上の購買情報など顧客に関する情報を収集する機能
- データ統合機能:さまざまなソースから獲得した情報を一つの情報に統合する機能
- データ分析機能;顧客のセグメントやキャンペーンの反響などを分析する機能
- アクション機能:分析結果をもとに顧客に広告配信、メールなどでアプローチするための機能
これらの機能を活用することにより、データに基づいた精度の高いマーケティングが可能となります。
CDPを導入するメリット
CDPを活用するメリットは、顧客について深く分析して、他部署間と連携して総合的に顧客にアプローチできることにあります。
たとえば、部署にあるいは事業ごとに違うシステムで顧客データを管理していると、顧客に関する全体像が見えないので、重要なインサイトを見過ごす可能性があります。
これを防止するためにはCDPの導入が必要で、CDPにより顧客情報を統合して会社全体でこのデータを共有することで顧客に対する理解が深まり、精度の高いアプローチが可能になります。
DMPツールとの違い
CDPツールと類似のツールとしてはDMPツールが挙げられます。DMPとは「Data Management Platform」の略称で、データ収集、統合のために使用されるシステムです。
どちらも類似の機能を持っていますが、CDPは顧客理解のために導入することが多いのに対して、DMPはデジタルマーケティング(特に広告配信)の精度向上のために活用されることが多いです。
データの持ち方も異なり、CDPでは1stパーティーデータとして顧客のLTVを向上させるために長期間にわたってデータを保存します。一方で、DMPは匿名化された3rdパーティーデータとして広告のターゲティングのために使用するので、長くとも半年程度しかデータを保存しません。
CDPツールの選び方
CDPツールは比較的使いこなすのが難しいツールなので、導入にあたっては慎重なツール選定が必要です。CDPを導入する際は次の4つのポイントに注意してください。それぞれのポイントについて説明します。
- 目的を明確にする
- 既存システムとの連携を検討する
- サポート体制をチェックする
- 費用対効果を算定する
目的を明確にする
データを統合してどのような目的を達成したいのかを明確にします。
自社の課題の洗い出し、その目標を達成するために必要な機能を持ったツールを選択します。また、将来的に他のチャネルや機能追加が必要になることが予想される場合は、あらかじめ拡張性を持ったツールを導入するべきです。
まずは自社のマーケティング・セールス施策を整理することからはじめて、CDPツールが必要なのか、必要であればどのように使用するのかを考えます。
既存システムとの連携を検討する
CDPツールでは自社の保有している1stパーティーデータを1つのIDに統合するので、多くのシステムとの連携が必要になります。統合するデータにはWebサイトや広告配信といったオンラインのデータだけではなく、店舗への来店記録や購買情報といったオフラインデータも含まれています。
そのため、導入に当たっては顧客データに関わる既存システムを整理して、これらの情報を連携させられるツールを選んでください。
サポート体制をチェックする
サポート体制もCDPツール選びでは重要な要素です。CDPは比較的、使いこなすのが難しいツールなので、導入したあとも使用するスタッフが操作方法に悩んだり、トラブルが発生したりといったことが頻繁に発生しがちです。
そのためサポート体制は非常に重要で、サポートが充実しているのか、トラブルが発生した場合にベンダーから迅速な対応が得られるかは必ずチェックしてください。
また、新しいシステムを導入して、新たにCDPツールにデータを統合する場合もベンダーのサポートが必要となります。
費用対効果を算定する
CDPツールは機能重視のツールを選ぶと比較的高額になります。また、導入によって即効果が出るタイプのツールでもないため、将来的な拡張性も含めて、長期的、総合的に費用対効果を検討する必要があります。
トライアル期間があったとしても、その期間内で成果が出ることはまれなので、1年以上のスパンで費用対効果を分析する計画を立ててください。
おすすめCDPツール比較12選
おすすめのCDPツールについて、それぞれの特徴を比較します。
DATA LAB - PROJECT GROUP株式会社
- 美容・アパレルなどのEC、証券会社などで導入実績のあるマーケティング特化型CDP
- 市場価格の1/10※で統合データ基盤を提供
- 必要なデータの取得から集計、加工まで自動化
DATA LABは、PROJECT GROUP株式会社が提供しているCDPツールです。施策に必要な数値のみを使い、専用のCDPとダッシュボードをスクラッチで構築できます。ストアデータや広告データ、MAデータなど複数の媒体やプラットフォームのデータを取扱可能です。
導入支援から定例会での定期運用状況支援まで、データマーケティング専門のコンサルタントによる専任サポートを受けられ、重要指標の新規開発にも対応しています。
※ボクシル掲載資料参照(2022年12月閲覧)
カスタマーリングス - 株式会社プラスアルファ・コンサルティング
- CRM/MAから進化したCDPツール
- ECカート、受注管理、LINEマーケティング関連システムと連携できる
- 導入後も安心の支援体制
カスタマーリングスは株式会社プラスアルファ・コンサルティングが提供しているCDPツールです。特に連携できるECカートは充実しておりEC事業者向けに強みを持っています。
導入後の支援体制も充実していて、導入、初期支援だけではなく、専任担当者によるフォロー、勉強会、ユーザーサイト、オンラインサポートといった複数手段による運用・定着支援を行っています。
- SQLを使用せず、ノーコードでデータを扱える
- CDPに限らず、MA、BI、CRMといった幅広い機能を統合
- 機能を自由にカスタマイズできる
b→dashは、株式会社Xが提供しているCDPツールです。「データパレット」という独自のGUIによってSQLの知識がなくてもデータの加工、統合が直感的に行えます。テンプレートも充実しているので、データ加工も簡単で、MAやBI、Web接客システムと連携してのシームレスなデータ活用、顧客アプローチが可能です。Webサイトマネジメント、MA、アナリティクスツールも提供しているのでこれらと連携すれば、さまざまな顧客データ活用が可能です。
Mobile Marketing Cloud(MMC) - CM.com Japan株式会社
- CSV、Excel形式で顧客データをアップロードし統合
- 分析をもとにした広告配信まで実行できるMA機能を搭載
- 収集した顧客データと配信データをもとに配信リストを細分化
Mobile Marketing Cloud(MMC)は、CM.com Japan 株式会社が提供しているCDPツールです。MA機能も実装し、分析データとドラッグ&ドロップで作成できるワークフローをもとに、メルマガやSMS広告などの配信を自動化可能です。
また、配信結果や顧客データをもとに、配信属性を抽出し、広告配信のための顧客リストを作成できます。
INTEGRAL-CORE - 株式会社EVERRISE
- ノーコードで顧客データを統合できる
- 30以上のBI、MA、Web接客ツールなどと連携
- 希望に合わせて専用環境も構築可能
INTEGRAL-COREは、株式会社EVERRISEが提供しているCDPツールです。同社は超大量アクセス・超大量データ・高可用性のシステム構築を得意としており、CDPを通じてリアルタイムのデータ活用が可能です。
導入後の支援も可能で、企業の攻めのDX推進やビジネス全体をデジタル化する支援も行っています。センシティブな顧客データを扱うユーザーの場合は、希望に合わせて専用環境の構築も可能です。
Tealium
- アメリカを中心に世界で活用されているCDPツール
- 秒単位で行動ログをインプット、ユーザーに適したアクションにつなげる
- 1,300以上の統合機能を備えており、さまざまなツールと連携できる
Tealiumは、Tealium Japan株式会社が提供しているCDPツールです。2008年にアメリカで誕生したツールで日本には2016年に上陸しました。
ユーザーの行動ログをインプットすると、その行動特性に合わせたアクションを秒単位で行う対応のスピードが魅力的なツールです。各種統合機能を備えており、さまざまなツールで取得した顧客データを統合管理可能です。
Adobe Experience Platform
- 顧客プロファイル、セグメントをミリ秒単位に調査
- さまざまなチャネルからの顧客情報をAIが効率的に分析
- オープンAPIを活用して、顧客アプリケーションを構築できる
Adobe Experience Platformは、アドビ株式会社が提供しているCDPツールです。独自のAIによってさまざまなチャネルからインプットされた顧客データをすばやく統合、分析して利益向上につながるインサイトを発見できます。
また、オープンAPIを活用すれば新しい顧客向けアプリケーションを速やかに構築できます。AWSやSAPなどさまざまな外部ツールとの連携が可能です。
Treasure Data CDP
- ⼤規模かつセキュアにデータの収集、統合、分析が行える
- 170を超える連携コネクタが標準機能
- One to Oneマーケティングの実現に役立つ
Treasure Data CDPはトレジャーデータ株式会社が提供しているCDPツールです。170を超える連携コネクタを標準搭載しており、さまざまなチャネルに保存されている顧客データを横断的に収集、統合、分析できます。高度なインサイトによってキャンペーンの方向性を決めて、ターゲット一人ひとりにあった適切なアプローチ施策を展開できます。
Rtoaster insight+
- Rtoaster action+、reach+で素早くCDPを立ち上げられる。
- Google BigQueryをインフラに採用
- 100名を超えるコンサルタントがデータ活用支援をサポート
Rtoaster insight+は株式会社ブレインパッドが提供しているCDPツールです。
顧客データを収集し、後続のアクションに活用できるようにするinsight+かけではなく、Webサイトでの高精度なレコメンドや接客を行うためのaction+、コンテンツ配信のためのreach+といったツールと組み合わせて、効率的なマーケティングが可能です。Google BigQueryをインフラに採用しているので、多種大量のデータも高速かつ効率的に処理できます。
Sitecore CDP
- データのサイロ化を防ぎ、精度の高い顧客プロファイルを実現
- あらゆる領域での顧客行動をリアルタイムでトラッキング
- 顧客プライバシーの確保のためのNon-PII設定も可能
Sitecore CDPはサイトコア株式会社の提供するCDPツールです。データのサイロ化や顧客プロファイルがバラバラになることを防ぎ、顧客データをオムニチャネルで取得、統合、活用できます。Content Hub、OrderCloud、Customer Data Platformといった関連システムと組み合わせることにより、効率的な顧客アプローチが可能です。
goline CDP
- データの抽出・変換・連携処理を簡単にできる
- weblog計測とアプリイベント計測が可能
- 安全なセキュリティ体制
goline CDPは、デジマール株式会社が提供しているCDPツールです。エンジニアの工数を大幅に削減したワークフローの実行状況監視が可能です。
結合・グループ化機能、文字列変換機能、バリデーション・フィルターなどを駆使すればデータの抽出・変換・連携処理を簡単に行えます。Google Cloud Platformと同水準のネットワークセキュリティで、処理ごとにデータ基盤(クラスタ)を再構成するのでセキュリティ面でも安全です。
KARTE Datahub
- 社内外の多種大量なデータを柔軟に連携できる
- Google BigQueryとシームレスに連携
- 業務プロセスを自動化・効率化できる
KARTE Datahubは株式会社ブレイドが提供するCDPツールです。同社はCXプラットフォームの「KARTE」を開発しており、そのKARTEと組み合わせて使用すれば、Webとリアルの境目をなくしたシームレスな顧客体験が実現できます。内蔵されている機械学習システムを通じて路至カスタマーの予測や施策の示唆出しも行えます。
CDPツールと連携すると便利なツール
CDPはデータを収集、統合、分析することがメインのツールなので、単体では効果を発揮しにくいツールです。そのため他のツールとの連携を前提に使用します。CDPツールと連携させるシステムとしてはMAツール、BIツールの2種類が挙げられます。
MAツール
MAツールとは、マーケティングオートメーションの略称です。MAは主にリード育成のために使用するツールで、CDPで統合・分析されたデータを活用して、顧客にアプローチするために使用します。
CDPとMAツールを連携して使用することにより、より精度の高いマーケティング・顧客アプローチ施策を展開したり、より深く顧客行動について分析できたりします。

BIツール
BIツールは、ビジネスインテリジェンスツールの略称です。BIもCDPもデータ収集、分析のためのツールですが、BIツールはどちらかといえば収集したデータを加工、分析して経営や日常業務に役立てるためのツールで、CDPとは微妙に役割が異なります。
CDPで収集したデータの使用用途によってはBIに連携させて、BI上でデータを解析してください。

CDPツールを運用する際の注意点
CDPツールを運用する際は次の3点に注意してください。それぞれのポイントについて説明します。
- コンセント・マネジメントを徹底する
- プライバシーポリシー・規約を確認する
- 個人情報漏えいのリスクに備える
コンセント・マネジメントを徹底する
個人情報の取得に関して、きちんとユーザーに同意を得るようにコンセント・マネジメントを徹底してください。
CDPツールを運用するためには、多様な顧客データの収集・管理が必要になります。そして、これらの情報は国内では個人情報保護法に基づいて厳重に管理しなければなりませんし、GDPRをはじめとして世界各国にこのような規制はあります。
こうした法律によって、個人情報の取得は基本的にユーザーの同意が必要なので、CDP運用にあたっては、コンセント・マネジメントができているかも合わせてチェックしてください。
プライバシーポリシー・規約を確認する
プライバシーポリシー・規約に関しても確認してください。
個人情報保護法をはじめ、各種個人情報を取り扱う法律は頻繁に改正されており、改正のたびにプライバシーポリシー・規約を法律に適合するように修正する必要があります。
CDPを運用するにあたっては複数のチャネルで個人情報を収集することが想定されるので、それぞれのシステムのプライバシーポリシー、利用規約のチェックを行ってください。
個人情報漏えいのリスクに備える
CDPツールを活用すれば個人情報を統合管理できますが、統合管理すると個人を特定できる多くの情報がCDPツールに収納されます。そして、この情報が漏えいすると刑事、民事、行政上の罰則を受ける可能性があります。
また罰則に限らず顧客からの信用低下、事業の毀損につながる重要なリスクなので、適正なリスクヘッジは必要です。
CDPツールの提供会社によって施されている対策もありますが、従業員の教育、CDPにログインする端末の管理、保険への加入など事業者側でもさまざまな対策を行ってください。
CDPツールで精度の高い顧客アプローチを実現しよう
CDPツールは、顧客分析の工数削減、KPIの改善といったメリットがありマーケティング・セールスの精度を向上させたい企業におすすめのサービスです。選定の際は次のポイントに注意して選ぶのをおすすめします。
- 目的を明確にする
- 既存システムとの連携を検討する
- サポート体制をチェックする
- 費用対効果を算定する
CDPツールについて深く検討したい方は、サービス資料を請求し比較するとよいでしょう。
BOXILとは
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