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オンプレミス型のERP11選 - クラウドとの違い | メリットやデメリット、適した企業

最終更新日:(記事の情報は現在から276日前のものです)
オンプレミス型のERPをボクシル編集部が解説。ERPを選定する際のポイントや導入するメリットを解説しています。この記事を読めばどのERPを導入すればいいのか、自社にはオンプレミス型とクラウド型のどちらが適しているのかがわかります。

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ERPとは

ERPとは、「Enterprise Resource Planning(企業資源計画)」の頭文字をとった用語で、「基幹システム」や「総合基幹業務システム」を意味します。財務会計をはじめ販売、生産、営業、労務、人事給与など企業にとって重要な業務を包括的に管理可能です。ERPでは、ヒト・カネ・モノといった企業が保有する大切な資源を最適化するために、あらゆる情報を統合的に管理できます。

ERPは大きく「オンプレミス型」と「クラウド型」に分類され、どちらを選ぶかで得られるメリットや注意点が異なります。

ERPにおけるオンプレミス型とクラウド型の違い

一般的に、オンプレミス型は大企業に、クラウド型は中小企業から中堅企業、一部の大企業に適しています。ERPにおけるオンプレミス型とクラウド型の違いについてまとめたので、まずは次の表をご覧ください。

比較項目 オンプレミス型 クラウド型
利用開始までの期間 数か月〜1年程度 1か月〜数か月程度
料金体系やコスト 買い切り型が基本。初期費用は高いがランニングコストは安い 月額費用制が基本。初期費用は安いがランニングコストは高い
カスタマイズ性 自社で利用環境を構築できるため柔軟性が高い 利用環境がベンダー依存なので柔軟性は比較的低い
自社メンテナンス 導入後のメンテナンスは自社で行う 自社メンテナンスが不要
セキュリティ クローズドな環境で利用するため安全性が高い ベンダーの企業努力により安全性は高いがオンプレミスと比べると低い

利用開始までの期間

オンプレミス型ERPでは、システムを使うにあたって必要なインフラ環境を自社で構築する必要があります。テストやリリースも自社対応が必要です。したがって利用開始までは数か月〜1年程度がかかります。一方のクラウド型ERPは、ベンダーが利用環境を整備するため、1か月〜数か月程度で利用を始められます。

料金体系やコスト

オンプレミス型とクラウド型では、料金体系も大きく異なります。まずライセンス費用では、オンプレミス型は買い切り、クラウド型は月額制のケースが多いです。オンプレミス型は一度でライセンスを買い切るため初期費用が高い分、ランニングコストは安くなります。一方のクラウド型は、初期費用は安くなるものの月額費用がかかり続ける仕組みです。

カスタマイズ性

システムの利用環境を自社で構築できるため、カスタマイズ性はオンプレミス型の方が高いです。オンプレミス型のERPでは独自の業務フローや目的にフィットしたシステムを作れます。

一方クラウド型は、システムの汎用性は高いものの、利用環境の構築がベンダーに委ねられるため、カスタマイズ性はオンプレミスと比べると低いです。ただし多くのクラウド型でもAPI連携やプラグインによりカスタマイズが可能なものも多くあります。高度なカスタマイズが必要でなければ、クラウド型の方が導入が簡単で運用の手間が省けるメリットがあります。

自社メンテナンス

オンプレミス型ERPは、自前で利用環境を構築するため、導入後のメンテナンスも自社で行う必要があります。バージョンアップや障害時の対応も自社対応が必要です。一方のクラウド型は、ベンダーが保守運用を行うため、基本的にメンテナンスの手間はありません。

セキュリティ

セキュリティ面はオンプレミス型の方が安心です。理由としてクローズドなネットワークで利用することがあげられます。サーバーやソフトウェアを敷地内に設置するうえ、自社の基準に沿った要件で対策内容を決められるため、オープンなクラウド型と比べて安全性が高いです。

ただし、オンプレミスに比べ物理的な管理が難しい場合もありますが、クラウド型も強力なセキュリティ対策が施されているものがあります。

オンプレミス型のERPが適している企業

オンプレミス型のERPが適している企業の特徴として次のものがあげられます。

  • 既存の社内システムとの連携が必要な企業
  • 従業員数の多い企業
  • 独自のフローやルールが多い企業
  • 長期利用を考えている企業
  • 強固なセキュリティを必要とする企業

既存の社内システムとの連携が必要な企業

オンプレミス型ERPはカスタマイズ性が高いため、すでに運用している社内システムとの連携も容易です。クラウド型にも連携機能はありますが、企業独自のシステムやレガシーシステムとの連携は難しいケースが多いです。「ERP導入にあたっては社内システムとの連携が必要不可欠」と考える企業には、オンプレミス型がおすすめといえます。

従業員数の多い企業

クラウド型の場合、「ユーザー〇〇人以上で△△円追加」といった従量課金制が多いです。その点オンプレミス型は、ユーザー数に関係なく料金は一定であることが多いため、従業員数の多い企業にはおすすめといえます。

独自のフローやルールが多い企業

独自のフローやルールが多いと、それだけシステムにカスタマイズ性が求められます。クラウド型の場合、ベンダーが用意した仕様や環境に自社が合わせなければなりません。その点オンプレミス型は柔軟性が高いため、独自のフローやルールが多くてもシステムに反映できます。

長期利用を考えている企業

ERPの長期利用を考えている企業はオンプレミス型がおすすめです。オンプレミス型ERPは基本的には買い切り型なので、月額でのシステム利用料は発生しません。初期費用は高いものの、ランニングコストはサーバーの管理費がかかる程度です。長期的に見るとクラウド型よりもコストパフォーマンスに優れています。

強固なセキュリティを必要とする企業

オンプレミス型ERPは、社内にサーバーやネットワーク環境を構築するためセキュリティ性が高いです。そのため金融機関医療機関といった強固なセキュリティを必要とする企業に適しています。クラウド型の場合はセキュリティ対策がベンダーに委ねられますが、オンプレミス型では、自社の技術やノウハウ次第でセキュリティをより強固にできます。

クラウド型のERPが適している企業

クラウド型ERPは、初期投資を抑えつつ柔軟な運用が求められる企業に適しています。特にクラウド型ERPの活用が向いている企業の特徴を紹介します。

初期費用を抑えて導入したい企業

導入コストをできるだけ抑えたい中小企業やスタートアップには、初期投資が軽いクラウド型がおすすめです。クラウド型はサブスクリプション形式で月額費用に分散できるため、導入のハードルが低いです。

社外やリモート環境での利用が多い企業

営業やテレワークの多い企業では、どこからでもアクセスできるクラウド型が便利です。インターネット環境さえあれば利用可能な点が、柔軟な働き方を支えてくれます。

ITリソースの確保が難しい企業

専任のIT担当者がいない企業や、システム運用に人的リソースを割けない場合に、クラウド型が向いています。クラウド型であれば、運用や保守をベンダー側に任せられ、管理負担を軽減できます。

変化の激しい業務に柔軟に対応したい企業

頻繁に事業内容が変わるベンチャー企業では、スピーディな設定変更が求められます。クラウド型ERPはアップデートが自動で行われ、業務の変化にも柔軟に対応しやすいのが特長です。

海外拠点との連携が必要な企業

海外支社や子会社を持つ企業では、拠点間での情報共有やリアルタイムの連携が求められます。クラウド型であれば、インターネット経由で世界中から同じシステムにアクセスでき、情報の一元管理が可能です。

オンプレミス型のERP11選

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Microsoft Dynamics 365 Business Central - 富士フイルムデジタルソリューションズ株式会社

  • Microsoft社が提供する中小企業向けの総合型ERPソリューション
  • 複数拠点の業務を横断的に管理できる「2層モデル」を採用している
  • TeamsやPower BI、AppsなどMicrosoftサービスとの連携が充実

Microsoft Dynamics 365 Business Centralは、Microsoft社が運営する中小企業向けの総合型ERPソリューションです。世界40,000社以上が導入しており、会計から販売、生産、プロジェクト管理、マーケティング管理など幅広い業務に対応しています。システムでは「2層ERPモデル」と呼ばれる形式を採用。本社を拠点に、各地に分散した現地法人を横断的にデータ分析できたり、業務を標準化しやすかったりします。

インボイス制度や電子帳簿保存法にもデフォルトで対応。Microsoft側が法令改正にもスピーディーに対応し、必要に応じて機能の追加やアップデートを行ってくれるため、企業は安心してビジネスに集中できます。Microsoft製品との連携機能も充実しており、Teamsでの通話やPower BIでの分析、Appsでのカスタムアプリ作成などシームレスな連携が可能です。

※出典:Microsoft「Dynamics 365 Business Central」(2025年4月14日閲覧)

Biz∫(ビズインテグラル) - 株式会社NTTデータ・ビズインテグラル

  • オンプレミスと近い環境で利用できる「パブリッククラウド型」を採用
  • ERPの主要機能をはじめワークフローやコミュニケーションツールも利用可能
  • 料金体系はサブスクリプション型なので初期費用を抑えられる

Biz∫(ビズインテグラル)は、株式会社NTTデータ・ビズインテグラルが運営するERPです。オンプレミスと近い環境で利用できるパブリッククラウド型の「Biz∫ Optima(オプティマ)」を提供。ERPの主要機能をはじめワークフローやコミュニケーションツール、ナレッジ集約などの機能も利用できます。

同システムではライセンス費用なしのサブスクリプション型を採用。クラウド型と同じような月額費用制とすることで初期費用を抑えられるうえ、費用は経費として計上可能です。従来のオンプレミス型のようにゼロベースからインフラを構築する必要がありません。環境やセットアップに時間を使わずに済むため、導入工数も大幅に削減できます。

GRANDIT

  • 「ERPを、もっと進化させる」をコンセプトとしたERPシステム
  • パートナー企業の技術を取り入れる「コンソーシアム」の仕組みを採用
  • 誰もが使いやすく先進的なシステムの構築・運営ができる

GRANDITは、「ERPを、もっと進化させる」をコンセプトとする新たな仕組みのERPシステムです。自社だけでなく、パートナー企業のノウハウを活かしてシステムを構築する「コンソーシアム」の仕組みを採用しています。技術やマーケットニーズ、顧客からの直接の要望などをシステムに反映させることで、多くのユーザーにとって使いやすい、先進的なシステムの構築・運営が可能です。

導入形態は「サブスクリプション型」と「オンプレミス型」を提供。オンプレミス型では新規ライセンスやバージョンアップライセンスを購入することで、自社資産としてラインセンスを保有できます。

SAP Business One

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  • 主要機能のほか案件やプロジェクト、サービス管理もできるERPパッケージ
  • クラウドとオンプレミス両方で「スピード」「ローコスト」「フレキシビリティ」を実現
  • 食品の需給予測や製造のサプライチェーンなど業界に特化した機能も充実

SAP Business Oneは、会計から財務、販売、在庫、顧客管理、分析まで幅広い業務に対応する、中小企業向けのERPパッケージです。案件やプロジェクト、サービス管理といったサポート機能も搭載しており、細かな進捗監視や分析ができます。

導入形態は「クラウド型」と「オンプレミス型」の2種類を提供。いずれも、短期間でシステムを構築する「スピード」、開発・運用コストを抑える「ローコスト」、ビジネスの環境変化に対応する「フレキシビリティ」を意識しています。業種に特化した機能も充実している同システム。たとえば、食品業界向けの需給予測や、製造業や商社向けのサプライチェーン管理などの機能を利用できます。

MJSLINK DX - 株式会社ミロク情報サービス

  • 自社のIT環境に構築可能、柔軟なカスタマイズと高度なセキュリティを実現
  • オンプレミスとクラウドの導入形態を選択可能
  • 既存のオンプレミス環境からのデータ連携が可能

MJSLINK DXは、財務会計、給与・人事、販売管理、資産管理といった基幹業務を統合的に管理できる経営情報システムです。AI仕訳やMJS AI監査支援といったAI機能は、業務効率化だけでなくより高度なデータ分析を可能にし、精度の高い戦略立案を後押しします。オンプレミスでの構築が可能であり、既存のシステムとの連携や自社環境に合わせたカスタマイズを重視する企業に適しています。

また、オンプレミス環境からのスムーズなデータ移行をサポートし、導入時の負担を軽減します。クラウド版との連携も視野に入れることで、段階的なシステム移行も可能です。このように、企業の状況や要望に合わせた柔軟な対応力が、MJSLINK DXのオンプレミス型ERPとしての大きな特徴といえるでしょう。

Galileopt DX - 株式会社ミロク情報サービス

  • 「財務大将」や「販売大将」などベンダー運営の外部システムをシームレスに連携
  • 多数のシステムを1つのサーバーに集約することで運用負担を大幅に軽減できる
  • ワークフローやアクセス権限管理など内部統制を強化できる機能も充実

Galileopt DXは、株式会社ミロク情報サービスが運営する「DX促進」に役立つERPです。ERPのプラットフォーム上に、「財務大将」や「販売大将」など同社が運営する業務システムを連携することで、企業のDXを促進できます。複数システムの統合的な管理によってリアルタイムでデータを閲覧、集計可能です。従来異なるサーバーで運用していたシステムを1つのサーバーにまとめることで運用の負担やコストを大幅に削減できます。

ほかにも、ワークフローやアクセス権限管理、ログ管理など内部統制を強化できる機能も充実。関連サービス「MJS DX Workflow」の導入すれば、申請や承認業務をスマートフォン上で行えます。

Plaza-i - 株式会社ビジネス・アソシエイツ

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  • 長年蓄積された豊富なノウハウを凝縮したERPパッケージ
  • 複合業態や特殊業態、グローバル企業におすすめのシステム
  • 1つのデータベース、1つのソースコードによるスマートな管理

Plaza-iは、株式会社ビジネス・アソシエイツが提供するグローバル企業向けのERPパッケージです。1987年より業務アプリケーション・パッケージの開発を続けてきた同社。企業の業務効率化を実現するための豊富なノウハウが凝縮されたERPです。主に複合業態(複数の業態が混在する企業)や特殊業態、グローバル企業向けに開発されています。

主要機能をはじめプロジェクト管理や為替予約、自動仕訳など多くの機能を搭載。1つのデータベース、1つのソースコードで管理するため、データ重複や二重入力のないスマートな管理を実現可能です。システムは「クラウド型」と「オンプレミス型」の2つを提供。どちらを選択しても、ニーズに合わせて最適なサーバー環境を用意してくれます。

※出典:ビジネス・アソシエイツ「Plaza-i | 製品情報 | 株式会社ビジネスアソシエイツ」(2025年4月14日閲覧)

InfiniOne ERP - FutureOne株式会社

  • ERPの標準機能を備えながら変更しやすいアーキテクチャを採用
  • 利用企業の強みや独自フローを活かしたシステム構築ができる
  • オンプレミス型では既存の社内システムとの連携もしやすい

InfiniOne ERPは、株式会社FutureOneが提供する「変化対応型」のERPパッケージです。会計から生産、販売、在庫管理などERPとしての標準機能を搭載しながらも、変更しやすいアーキテクチャ(構造や設計)を採用。SFAや文書管理、BIツール、ECサイト、ハンディ端末などとも連携できます。利用企業の強みや独自フローを活かしたシステム構築が可能です。

食品製造から卸売、商社、建設、住宅設備など業界別の機能も充実しています。オンプレミス型も提供しており、システム環境を敷地内やデータセンター内のサーバーに構築。オフライン環境で利用できるうえ、同じネットワーク内で利用する社内システムとの連携もしやすいです。

Infor SyteLine

  • 調達から生産販売、納品、アフターサービスなど「製造業」に特化したERP
  • 製造業における迅速なオペレーションとサプライチェーン管理を実現できる
  • 99.99%の在庫精度、98%の納期厳守率、従業員の作業効率30%向上の実績

Infor SyteLineは、クラウド型とオンプレミス型から選択できる「製造業」に特化したERPです。調達から生産販売、製造、納品、アフターサービスなど製造業にとって必要なプロセスを最適化できます。受注生産や繰り返し生産、受注組立、個別受注生産などにも対応しており、製造業における迅速なオペレーションとサプライチェーン管理を実現可能です。

製造の中でも「自動車」「航空宇宙・防衛」「産業用製造業」など特定分野に特化した機能も搭載しています。同システムを導入した結果、99.99%の在庫精度、98%の納期厳守率を実現。従業員の作業効率は30%向上したデータもあります。

※出典:infor「Infor SyteLine | 産業用製造業向けクラウド ERP | インフォア」(2025年4月14日閲覧)

ERPシステム EXPLANNER/Ax - 日本電気株式会社

  • 販売・債権・債務・会計・人事・給与を一元管理する包括的システム
  • 開発フレームワークにより独自カスタマイズが可能
  • クラウド、オンプレミスから選べる導入形態

ERPシステム EXPLANNER/Axは、日本電気株式会社(NEC)が運営するERPシステムです。パッケージ機能をベースに、個別課題に応じた独自機能を反映させられます。

蓄積データから必要なデータを自由に出力したり、検索データを集計加工して簡易分析したりが可能です。帳票作成機能や分析ツールにより、経営判断に必要な情報を見える化します。

MA-EYES - 株式会社ビーブレイクシステムズ

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  • SaaS型が主軸だが自社でサーバー構築できる「一括型」も用意
  • カスタマイズ性が高くユーザー数が増えても固定料金で利用できる
  • グループウェアやSFA、人材派遣管理といった機能も充実

MA-EYESは、株式会社ビーブレイクシステムズが提供するERPシステムです。SaaS型(クラウド型)が主軸ですが、ベンダーが用意または自社でサーバーを構築する「一括型」も提供。SaaS型と違って料金が一定かつ、ユーザー数が増えても固定料金で利用できます。

ERPの基本機能をはじめグループウェアやSFA、人材派遣管理といった機能も充実。業務フローに合わせて機能を自由にカスタマイズ可能です。利用人数の多い企業や独自の業務プロセスの多い企業におすすめといえます。

オンプレミス型のERPのメリット

オンプレミス型ERPには、クラウド型にはない独自のメリットがあります。導入を検討するうえで知っておきたい代表的なメリットを紹介します。

業務フローに合わせて柔軟にカスタマイズできる

オンプレミス型では、ソースコードへのアクセスやシステム構成の調整が可能です。そのため、業務フローに最適化した機能の追加や改変が行いやすいです。

標準機能では対応できない複雑な業務や、他部門との連携処理にもスムーズに対応できるようになります。

データの自社管理によってセキュリティ性を高められる

オンプレミス型では、データを自社サーバー内に保管するため、外部ネットワークに頼る必要がありません。これにより、アクセス制限や監視体制なども社内で一元管理できます。

業種によっては高い機密性の求められる情報を扱うため、外部にデータを預けずに済む点は大きな安心材料です。

安定したパフォーマンスを発揮できる

オンプレミス型は、社内ネットワークを利用して動作するため、通信環境に左右されにくいです。高負荷の処理でも遅延が起きにくく、一定の処理速度が保たれます。

特にリアルタイム性が求められる製造業や物流業などでは、安定したパフォーマンスが業務効率の鍵といえます。

長期的なコスト削減につながる

オンプレミス型は初期費用こそ高めですが、運用年数が長くなるほどトータルコストを抑えられる傾向にあります。月額課金が不要なため、長期的に使う前提であれば費用対効果が高いです。

ただし、オンプレミス型では保守や仕様変更のコストが大きいです。更新頻度が少ない業務や、大きな仕様変更が不要な業種では、オンプレミスの方が経済的といえるケースもあります。

昔のシステムとも連携できる

古くから使っている業務システムや専用機器との連携が求められる場合、オンプレミス型なら柔軟に対応可能です。既存のインフラを活かしながら、ERPとの統合を図れます。

レガシーシステムとの橋渡しをすることで、システム全体の移行リスクを抑えながら、段階的なデジタル化が進められます。

オンプレミス型のERPのデメリット

オンプレミス型ERPは柔軟性や安定性に優れる一方で、導入や運用においていくつかの課題があります。オンプレミス型ERPの代表的なデメリットと対処法について解説します。

初期費用が高い

オンプレミス型はサーバーやインフラの構築が必要で、導入時の初期投資が高額になりやすいです。ライセンス費用や構築コストなど、クラウド型に比べて導入負担が大きくなります。

費用対効果を高めるためには、長期的な運用を前提とした費用計画を立てることが重要です。補助金制度の活用も選択肢の一つです。

保守運用の負担が大きい

システムの稼働を維持するためには、自社内での定期的な点検やアップデート作業が必要です。トラブル発生時には社内での迅速な対応が求められます。

この負担を軽減するには、外部の保守サービスを契約するか、IT人材の育成・確保を進めることが有効です。

拡張時には追加開発が必要

業務の変化に合わせて機能を追加する際、再度開発を行う必要があり、時間とコストがかかります。特に柔軟性の高いシステムを構築していない場合は負担が大きいです。

将来的な拡張を見越して、初期段階からモジュール構成を工夫したり、アドオン対応を意識した設計を取り入れたりすることが効果的です。

災害リスクへの対応

オンプレミス型では物理的にサーバーを設置しているため、地震や火災などの災害でデータ消失のリスクが高まります。災害時に復旧まで時間がかかる可能性もあります。

バックアップ体制の整備や、遠隔地へのデータ複製(DR対策)を講じておきましょう

法改正への対応

税制や会計基準などの変更があった際、システム側でも速やかな対応が求められます。オンプレミス型ではその対応が遅れがちになり、法令違反につながる恐れもあります。

アップデート作業を定期的に行う体制を整え、開発ベンダーと密に連携することで、変更への迅速な対応が可能です。

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オンプレミス型のERPで会社を全体最適

オンプレミス型のERPは、初期費用や運用負荷が高いものの、柔軟なカスタマイズと強固なセキュリティ構築に強みのある点が魅力です。長期的な利用や独自の業務プロセスをもつ企業にとっては、導入を検討する価値のある選択肢といえるでしょう。

ERPを選ぶ際には、必要な機能が揃っているか、他システムと連携させやすいか、運用コストに見合っているかなどを踏まえて検討しましょう。あわせて各サービスの口コミも見ておくのがおすすめです。

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