2020年8月、ボクシルで資料ダウンロード数が最も増加したカテゴリは？【BOXILマンスリーレポート】

最終更新日：2024-03-06（記事の情報は現在から1639日前のものです）

ボクシルで資料ダウンロード数の増加したカテゴリを公開！2020年7月と8月における資料請求数をもとに、クラウドサービスの各カテゴリやSaaS市場の動向を調査し、発表します。マンスリーピックアップとして、最も資料請求数が増加したサービスも紹介します。

SaaSマーケティングプラットフォーム「ボクシル」では、前々月と前月における資料請求数をもとにSaaS市場動向を考察した「BOXILマンスリーレポート」を2020年4月より発行しています。

2020年8月調査結果概要
・2020年8月に資料ダウンロード数が最も増加したカテゴリは「スマホアプリ制作ツール」
・8月に資料請求数が急増したサービスは「Slackらくらく問合せサポート」
・マーケティング関連サービスが伸長

2020年8月資料請求数が増加したカテゴリTOP10

7月と比較して、8月に資料請求数が増加したカテゴリとその増加率は次のとおり。増加率が同じ場合は資料請求件数の実績に応じて示しています。

1位スマホアプリ制作ツール前月比2,400%増
2位 UTM(統合脅威管理) 前月比1,400%増
3位 Web面接システム前月比1,300%増
4位 EFOツール前月比420%増
5位データマイニングツール前月比400%増
6位議事録作成ツール前月比400%増
7位福利厚生サービス・代行前月比325%増
8位サイト内検索前月比300%増
9位アドネットワーク広告前月比250%増
10位 ECサイト構築前月比231%増

※小数点以下は四捨五入

2020年8月資料請求数が減少したカテゴリTOP10

7月と比較して、8月に資料請求数が減少したカテゴリとその減少率は次のとおり。

1位ビジネスフォン・IP電話前月比93%減
2位資料作成代行前月比83%減
3位 SNS運用代行前月比75%減
4位会員管理・入金管理前月比73%減
5位安否確認システム前月比67%減
6位債権管理システム前月比67%減
7位インサイドセールス前月比63%減
8位 ID管理システム前月比59%減
9位販売管理システム前月比55%減
10位 PBX 前月比55%減

※小数点以下は四捨五入

2020年8月、最も資料請求数が伸びた注目サービス

7月比8月にもっとも資料請求数が増加したサービスは、システナが提供するヘルプデスク運用支援サービス「Slackらくらく問合せサポート」^※でした。

コロナ禍により、ビジネスでのコミュニケーションもオンラインが主流となりました。口頭での質問がしづらくなり、社屋の掲示板や紙の回覧も難しく、情報共有に課題が生じています。またツールの新規導入や勤務制度変更が行われた企業では、担当者への問い合わせが急増。現場の疲弊が指摘されています。そこで、問い合わせ対応をオンライン化するヘルプデスクツールや社内向けFAQツールの活用が進んでいます。

システナの「Slackらくらく問合せサポート」は、ビジネスチャットを活用したヘルプデスク対応の仕組み構築を支援するサービスです。ツール導入から相談でき、問い合わせ対応のアウトソースも可能。テレワークが長期化するなかでニーズが伸びたと考えられます。

^{※現在BOXILでの掲載は終了しており、資料ダウンロードはできません。}

資料請求数変化からみる市場動向

8月は、東京都の新型コロナウイルス陽性者数が急増した月でした。それだけ人の往来が活発になっており、出社に切り替えた、あるいは出社頻度を増やした企業も多かったと考えられます。また、盆休みや夏季休暇を取得しない人も一定数いたようで、例年と比べて月内のアクセス数変動は小さめでした。

8月の増加カテゴリTOP10を見ると、コンシューマー向けマーケティングに関連するツールが多く並んでいます。実は、TOP10のうち6サービスが7月のBOXILマンスリーレポートで減少カテゴリTOP10に入っていたもの。6月、7月、8月と状況が変わっていく中で、顧客接点構築に改めて取り組む方が多かったのではないかと推測されます。

テレワーク関連では、セキュリティツールのUTM（統合脅威管理）、採用に特化したビデオ会議ツールであるWeb面接システムがランクイン。Web面接実施企業は4月時点ですでに9割と、確実に広まりをみせています。遠隔地の人ともコストを抑えて話せるといったメリットもあり、一つの選択肢として定着すると考えられます。

減少カテゴリには、電話関連サービス「ビジネスフォン・IP電話」と「PBX」が含まれています。コロナ禍で一定のニーズが継続していましたが、出社機会の増加や、電話代行サービスへの外注が進み、導入検討者が減ったのではないかと推測しています。