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【30秒でわかるこの記事の結論】離職防止に効くアンケートの項目例と推奨ツール10選
・離職防止には、定期的なアンケート調査による「従業員の本音把握」と「離職予兆の早期発見」が効果的
・カオナビやミイダスなど、AI分析やパルスサーベイ機能を備えたツールを導入すれば、集計・分析の負担を大幅に削減可能
・設問は「業務満足度」「人間関係」「待遇」に焦点を当て、回答負荷を下げつつ改善サイクルを回すことが運用のポイント
→アンケート結果を基に、素早いリテンション施策を実行可能。組織課題の可視化から具体的な離職対策までを一気通貫で実現しましょう。
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離職防止にアンケートは有効か？
結論からいえば、アンケート調査は離職防止に効果的です。なぜなら、離職対策を行うには、何が問題や課題なのかを把握する必要があるためです。
アンケート調査を活用することで、従業員が感じている不満や改善すべき点に加え、離職を考えているかどうかを把握できるため、効果的な離職防止策を講じられます。
従業員の声を聴くことで、自社の状況に応じた離職防止のための有効な施策を実行できるでしょう。
離職防止アンケートを実施する際のポイント
離職防止のためのアンケート調査を行う場合、いくつかのポイントを押さえる必要があります。具体的なポイントは次のとおりです。
- アンケートの実施目的と用途を明らかにしておく
- 自由に回答しやすい設問にする
- 回答にかかる時間と設問数を提示し、気軽に回答できるようにする
- 1回のみの実施ではなく、定期的に実施できる体制を整える
- アンケートが充実した外部ツールを導入する
それぞれ詳しく解説します。
アンケートの実施目的と用途を明らかにしておく
離職防止アンケートを実施する際は、目的と用途を明確にし、事前に従業員へ説明することで回答意欲を高められます。
たとえば、離職が相次いでいる場合は、アンケートの目的は定着率の向上と設定できます。業務における働きがいについて確認したい旨を従業員に伝えれば、本音を集められます。
本音で答えた回答が多いほど、現状を把握しやすくなり、有効な離職防止策を講じやすくなるでしょう。
自由に回答しやすい設問にする
アンケートでは、自由に回答しやすいよう設問を工夫することが大切です。
選択式の質問で特定の回答を誘導してしまうと、回答者が迷い、本音とは違う答えを選ぶ「心理的バイアス」が生じます。また、とくに社内アンケートでは、従業員が自分の立場や求められている回答を想像し、無意識に別の答えを選んでしまう「正解バイアス」も起こりがちです。
本音を引き出すためには、答えを誘導するような設問を避け、これらのバイアスが生じないよう心がけましょう。
回答にかかる時間と設問数を提示し、気軽に回答できるようにする
アンケートを実施する際は、回答にかかる目安時間や設問数を事前に提示しましょう。従業員は通常業務の合間に対応するため、所要時間がわかることで気軽に回答しやすくなります。
設問数や内容に悩む場合は、一部の従業員を対象としてプレテストを実施して、回答にかかる時間や質問内容の適切さを確認するのもおすすめです。
なお、設問数が多すぎる場合、回答する際の負担が増すため、回答率が低下する恐れがあります。定期的に調査を行う場合は、重要なテーマに絞って10～20問程度の設問にとどめましょう。
1回のみの実施ではなく、定期的に実施できる体制を整える
離職防止のためのアンケート調査は、定期的に実施できるよう体制を整えることが重要です。アンケートの定期的な実施によって、従業員の離職の予兆を早期発見できるためです。
また、従業員の課題やニーズをリアルタイムで可視化できるため、問題点を客観的に分析しやすくなり、有効な改善策を講じられます。設問数にもよりますが、週1回や月1回など一定の間隔で調査を繰り返し、従業員の状態を確認するのが効果的です。
アンケートが充実した外部ツールを導入する
離職防止のアンケート調査を行う場合は、アンケート機能が充実した外部ツールの導入がおすすめです。離職防止のためのアンケートの作成や回答の集計を効率化でき、担当者の負担を減らせます。
また、離職リスクの判定や対策プランの提案など、分析や立案に役立つ機能を用いることで、素早いリテンション施策が可能です。
自社のニーズに合った外部ツールを導入し、うまく活用できれば、離職に関する課題の改善が期待できるでしょう。
離職防止アンケートの項目例
離職防止ツールを活用すれば、従業員の状態や離職の兆候を測るアンケートを簡単に実施できます。しかし、組織の現状を正確に知るには、どのような設問を用意すべきでしょうか。
そこで、離職防止アンケートの項目例を紹介します。
- 業務状況や業務に対する満足度
- 労働条件や評価制度
- ワークライフバランスや心身の状態
それぞれ詳しく解説します。
業務状況や業務に対する満足度
離職防止アンケートでは、今の仕事に対する充実感や意欲を測るため、業務状況や満足度に関する設問を用意しましょう。
回答のスコアが高い場合は現状に満足しており、低い場合は業務への不満から意欲が低下している可能性があります。回答内容や分析結果をもとに、業務内容の見直しや配置転換といった改善策を検討することをおすすめします。
労働条件や評価制度
職務に関する不満を測るため、労働条件や評価制度に関する項目も設けましょう。
これらは従業員の「衛生要因」と呼ばれ、離職原因の大半を占める重要な領域です。衛生要因に対する不満は、たとえ改善しても直接的なモチベーション向上にはつながりにくいという特徴があります。
しかし、ストレスの原因となる問題を放置すれば、組織全体の生産性低下や離職率の増加を招く恐れがあります。現状の評価制度や目標管理の仕組みを見直し、納得して働ける環境を整備することが重要です。
ワークライフバランスや心身の状態
離職防止のアンケートでは、ワークライフバランスや心身の状態についての設問も重要です。従業員の私生活と仕事のバランスが取れているかを確認します。
労働時間や働き方に不満がある場合、従業員の心身に影響する恐れがあります。
厚生労働省が発表している「令和6年版過労死等防止対策白書」※によれば、仕事や職業生活に関することで強い不安や悩み、ストレスを感じている労働者の割合は、令和5年で全体の約82%にのぼることがわかっています。
そのうち半数以上が、仕事の量や質に対して不安やストレスを抱えています。この結果からも、従業員のメンタルヘルス状況を把握することが、企業にとって非常に重要であるとわかります。
※出典：厚生労働省「令和6年版過労死等防止対策白書（概要版） 」（2026年1月23日閲覧）
アンケートを離職防止に活かすためのポイント
離職防止アンケートは、実施して終わりにせず、分析と対応までつなげて初めて価値が生まれます。集計方法やフォロー体制を整え、改善を継続できる運用に落とし込むことが欠かせません。
集計の切り口を決め、属性別の傾向をつかむ
部署・職種・勤続年数・雇用形態など、分析に使う属性を先に決めて集計しましょう。自由記述はテーマ別に分類し、数値とセットで読むと原因の見当がつきやすくなります。
属性ごとの差が見えると、全社一律ではなく部門別・層別の打ち手を選べます。改善の優先度が明確になり、施策の効果も検証しやすいです。
退職予兆のサインを定義し、早期フォローに結び付ける
「上司との関係」「業務量」「評価の納得感」など、離職に直結しやすい項目を決め、危険水準をあらかじめ定義しましょう。低評価が続く人や急落した人を抽出し、面談や相談導線へつなげます。
退職の意思が固まる前に声をかけられると、配置調整や業務負荷の見直しで踏みとどまれる可能性が高まります。結果として、突然の退職による現場の混乱も抑えられるでしょう。
課題に優先順位を付け、改善施策と担当を決めて実行する
設問ごとのスコアと自由記述を照らし合わせ、影響が大きい課題から手を付けます。施策は「いつまでに」「誰が」「何をするか」まで決め、現場任せにせず運用に落とし込みましょう。
担当と期限が明確になると、改善が先送りされにくくなります。小さくても実行が積み上がるほど、従業員の不満の芽を早い段階で摘み取れます。
結果と対応方針を共有し、回答が活きる実感をつくる
アンケート結果は見える化したうえで、全体傾向と対応方針を社内に共有します。個人が特定されない形で課題と改善の方向性を示し、相談窓口や面談機会もあわせて案内しましょう。
会社が声を受け止めて動く姿勢が伝わると、次回以降の回答率と本音の度合いが高まります。結果として、離職リスクの把握精度も上がります。
次回アンケートで効果を検証し、改善サイクルを回す
前回の課題に対して実施した施策を整理し、次回アンケートでは同じ指標で変化を追える設計にします。実施頻度や設問は固定しつつ、必要に応じて追加設問で深掘りしましょう。
時系列で改善の有無を確認できると、施策の見直しが早くなります。離職の兆しを継続的に捉えられるため、離職防止の取り組みが属人的になりにくいでしょう。
アンケートが充実した離職防止ツール10選
アンケート機能が充実した離職防止ツールを紹介します。
カオナビ
カオナビは、離職分析やモチベーション分析などを通じて、離職防止にも活用できるタレントマネジメントシステムです。モチベーション分析機能や離職分析機能では、定期的なサーベイやアンケート調査、分析によって離職の兆候を把握できます。コンディションの悪い従業員に対する追加調査を実施したり、面談内容や周囲からの情報を基に、定量的・定性的なデータを収集して可視化できます。
また、退職予定の従業員に対するアンケートによる退職理由の調査も可能です。退職理由データを蓄積することで、退職しやすい傾向を把握できます。さらに、調査によって判明した離職兆候のある従業員をリストアップして保存できるほか、人事や現場でメンバー情報を共有できるため、総合的なフォローが可能です。
ミイダス
ミイダスは、従業員のコンディションを把握し、パフォーマンス向上や離職率の改善につなげるのに役立つ離職防止ツールです。月ごとに簡単なアンケートを実施するだけで、組織のコンディションをカテゴリ別に可視化できるのが特徴です。調査結果の分析に基づき、有効なアクションもわかるため、従業員の意欲向上や離職の防止に活用できます。
アンケートは5分程度で完了する簡単な内容のため、負担になりにくいでしょう。やりがいやミッション、健康、人間関係といったカテゴリから求める項目だけを選択でき、組織の改善につながるデータを収集可能です。収集したデータは自動でレポート化・可視化されるため、一人ひとりのコンディションの変化や離職兆候をリアルタイムで把握できます。コンピテンシー診断と併用することで、各従業員に合わせたアクションを取れます。
Teampot
Teampotは、サンクスボーナス機能や投稿機能を備えたエンプロイーサクセスツールです。1日1回の投稿や、匿名で贈り合えるサンクスボーナスにより、社内の相互理解や連携強化をサポートします。
ツール内の活動状況をもとに社員の帰属意識をはじめとした変化をモニタリング可能です。定期的なアンケートにより、会社に対する感じ方を調査し、ツールの導入効果を分析して、改善につなげられます。
Geppo
Geppoは、個人と組織の課題を可視化できる離職防止ツールです。個人向けのパルスサーベイと組織診断を低コストで実施できるのが特徴で、コンディションを把握したり、効果的にエンゲージメントを測定できたりします。アンケートでは、全国就業実態調査をもとに、退職・休職の要因を導き出したうえで、3つの質問で人事課題を網羅できるように、設問が設計されています。ログイン不要で回答しやすいため、本音を引き出し、個人のコンディションを把握できます。
また、アンケートの回答率や入力内容をリアルタイムにアップデートするダッシュボード機能により、調査状況や回答内容を一元的に管理できるのも魅力です。サイバーエージェントで3年間運用された組織診断ツールをベースに、リクルートの人材事業ノウハウが詰め込まれています。
パルスアイ
パルスアイは、AIによるアドバイスを活用して、より強い組織づくりに役立てられる組織改善ツールです。月1回のWebアンケートにより、従業員のエンゲージメントや離職の兆候を把握でき、組織と個人の課題を可視化できます。アンケートの回答時間は1回につき3分～10分程度のため、回答にかかる負担を軽減できます。
また、回答結果から見えてくる課題をスコア化して表示するほか、AIを活用して4段階で離職リスクを判定できるため、ケアや改善策などを講じやすいでしょう。さらに、離職兆候が強い従業員との面談内容を記録・共有できるため、組織的なフォローが可能です。
いっとは、退職者の本音をもとに離職対策を検討する離職防止サービスです。専門のインタビュアーが人事担当者や管理職に代わって退職者調査を行い、聞き出した本音をもとに具体的な対策を立案・提供します。
いっとにはプロのインタビュアーが在籍しており、言語化しにくい抽象的な不満や退職動機を深掘りし、課題の本質を明確にします。また、分析スキルの高いレポーターが離職に至る経緯や原因を精査し、改善すべきポイントを特定します。自社に最適化された解決策をレポート形式で受け取れるため、効果的な離職率の低下が期待できます。
ASQは、組織の改善策まで検討できる従業員満足度調査サービスです。離職リスクや不満、働き甲斐、評価納得度など、企業や組織の現状の課題点を洗い出し、効果的な組織改善につなげられます。経験豊富なプロフェッショナルによる調査設計により、課題に沿った設問の設定と分析が行えます。
また、調査結果は業界内での基準と比較できるため、組織が優先的に改善すべき点を把握できるのも魅力です。さらに、調査後のレポートには人事コンサルタントからの施策提言を受けられるため、状況の改善のために取るべき施策を把握しやすいでしょう。
HR Ring
HR Ringは、従業員同士のコミュニケーションを促進し、コンディションを可視化できるツールです。日ごろの感謝の気持ちをメッセージとポイントで付与できる「ポジポ機能」や、業務連絡からライトな雑談まで可能なトーク機能が搭載されており、従業員同士がコミュニケーションを取りやすくなります。
また、コンディションを確認するパルス機能や、やりがいや貢献度、人間関係などについてアンケートで調査できる組織サーベイ機能もあり、効果的なサポートが可能です。いずれの機能もスマートフォンから操作できるため、いつでも気軽に利用できる点もポイントです。
テガラみる
テガラみるは、従業員のコンディションの把握に特化したソリューションです。心のコンディションを一目で確認できる「お天気だより機能」や、気になる「お天気」が書き込まれたときやサポートしたいときに、1対1でコメントやスタンプを送受信できる機能が搭載されています。
また、選任のコンサルタントがツール導入前に企業や組織の離職分析を実施し、課題や傾向を明確にしながら改善につながりやすいコミュニケーションの流れを検討して、計画的にツールの導入を進めてくれるのも魅力です。オプションサービスでは、離職者の属性や離職のタイミングを可視化する分析ができます。
MotifyHR
MotifyHRは、エンゲージメントの向上と離職防止に特化したクラウドタイプの離職防止ツールです。エンゲージメントサーベイ機能が充実しており、毎週または隔週で9項目10問のアンケートを配信します。働きがいやエンゲージメントを、全社・部署・個人単位で可視化できるほか、離職兆候のある従業員の早期発見・防止につなげられます。
サーベイの結果は数値化されるため、状況を把握しやすく、結果から導き出されるアドバイスや改善ポイントをもとにサポートできるなど、PDCAが回しやすいのも特徴です。オンボーディング機能では、採用した従業員の早期定着や戦力化のために、配信する動画コンテンツやタスク、サーベイなどを自由に設定可能です。スキルや潜在能力を引き出すための教育・訓練ツールとしても利用できます。
離職防止のアンケートに関連するよくある質問
離職防止のアンケートに関するよくある質問をまとめました。
離職防止アンケートではどのような質問項目を設定すべきですか？
記事では、従業員の状態や不満の種を多角的に把握するために、次の3つの観点での設問を推奨しています。
- 業務状況・満足度：「今の仕事にやりがいを感じているか」「業務量は適切か」など、モチベーションや負担感を測定します。
- 労働条件・評価制度：「評価に納得しているか」「給与や福利厚生に不満はないか」など、離職の直接的な原因となりやすい衛生要因を確認します。
- ワークライフバランス・心身の状態：「十分に休息できているか」「職場の人間関係に悩みはないか」など、メンタルヘルスの不調や私生活との両立状況を把握します。
従業員から「本音」の回答を引き出すためのポイントは？
回答者が「評価に響くのではないか」「正解を答えるべきか」と懸念すると、本音が見えなくなります。記事では以下の工夫を紹介しています。
- 目的の明確化と周知：「定着率向上のため」「より良い職場にするため」といった目的を事前に伝え、安心感を醸成します。
- バイアスの排除：答えを誘導するような設問を避け、自由に回答できる形式にします（心理的バイアス・正解バイアスの防止）。
- 負担の軽減：回答にかかる時間や設問数をあらかじめ提示し、気軽に回答できる環境を作ります。
アンケートはどのくらいの頻度で実施するのが効果的ですか？
離職の予兆を早期に発見するためには、1回きりではなく定期的な実施が重要です。
質問数にもよりますが、週1回や月1回程度のサイクルで繰り返し実施することで、従業員のコンディション変化をリアルタイムに捉え、迅速なケアにつなげることができます。
アンケート機能が充実したおすすめのツールはありますか？
記事では、集計・分析を効率化し、離職予兆を検知できる以下のツールなどを紹介しています。
- カオナビ：退職予兆の把握に加え、退職者アンケート機能で理由を蓄積・分析できます。
- ミイダス：月1回程度の簡単なアンケートで組織や個人のコンディションを可視化します。
- Geppo：個人と組織の課題をパルスサーベイで把握し、実名回答で具体的なフォローにつなげます。
- パルスアイ：AIが離職リスクを4段階で判定し、改善アドバイスを提供します。
アンケート結果を具体的な離職防止策につなげるには？
集計して終わりにするのではなく、以下のプロセスで活用することが重要です。
- 属性別分析：部署や職種ごとの傾向を掴み、課題の優先順位を付けます。
- 予兆検知とフォロー：スコアが急落した従業員を早期に発見し、面談や業務調整を行います。
- 施策の実行と共有：課題に対する改善策（配置転換、制度見直しなど）を実行し、その方針を社内に共有することで、「会社は意見を聞いてくれる」という信頼感を醸成します。
アンケートが充実した離職防止ツールで、効果的な離職対策を
従業員の離職防止にはアンケート調査が有効です。ただし、本音を聞き出せるような設問が必要であるほか、調査結果の管理や分析をしなければ、離職防止に活用できない恐れがあります。
離職防止ツールを導入すれば、アンケートの設問設定や集計、分析が効率的に行えるため、必要な対策を講じやすくなるでしょう。また、従業員の離職兆候の把握や早期のケア・サポートも可能です。
アンケートが充実した離職防止ツールを活用して、効果的な離職対策を実行しましょう。
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