アンケートが充実した離職防止ツール10選！項目例も紹介

離職防止にアンケートは有効か？

結論からいえば、アンケート調査は離職防止に効果的です。なぜなら、離職対策を行うためには自社の何が問題や課題なのか把握する必要があるためです。

アンケート調査を活用することで、従業員が感じている不満や改善すべき点に加え、従業員が離職したがっているかどうかを察知できるため、効果的な離職防止策を講じられます。

従業員の声を聴くことで、自社の状況に応じた離職防止のための有効な施策を実行できるでしょう。

離職防止アンケートを実施する際のポイント

離職防止のためのアンケート調査を行う場合、いくつかのポイントを押さえる必要があります。具体的なポイントは次のとおりです。

• アンケートの実施目的と用途を明らかにしておく
• 答えを誘導するような設問ではなく、自由に回答しやすいか
• 回答にかかる時間と設問数を提示し、気軽に回答できるようにする
• 1回のみの実施ではなく、定期的に実施できる体制を整える
• アンケートが充実した外部ツールを導入する

それぞれ詳しく解説します。

アンケートの実施目的と用途を明らかにしておく

離職防止のためのアンケート調査を行う場合は、アンケートを実施する目的と用途を明確にしましょう。アンケートの目的を明確にして、事前に従業員に説明することで、従業員の回答意欲を高めるためです。

たとえば、従業員の離職が相次いでいる場合は、アンケートの目的は定着率の向上と設定できます。自社業務での働きがいについて確認したい旨を従業員に伝えれば、従業員からの本音を集められます。

本音で答えた回答が多いほど、現状を把握しやすくなり、有効な離職防止策を講じやすくなるでしょう。

答えを誘導するような設問ではなく、自由に回答しやすいか

離職防止のためのアンケートを実施する場合、自由に回答しやすいよう設問することが大切です。

アンケートを実施した際に、回答者には心理バイアスと正解バイアスが起こることがあります。

選択式のアンケートでは、質問文が特定の回答を誘導する内容の場合、回答者が回答を迷うと本音とは違う回答をすることがあります。これが、心理バイアスです。

また、回答者がどのような回答を求められているのかを想像して、本音ではない回答をしてしまうことがあります。これが、正解バイアスです。

とくに社内アンケートの場合、回答者である従業員が自分の立場を考えて、無意識に本音とは別の回答をしてしまうことがあります。従業員の本音を聞きたい場合は、答えを誘導するような設問を避け、心理バイアスや正解バイアスが発生しないよう、心がけましょう。

回答にかかる時間と設問数を提示し、気軽に回答できるようにする

離職防止のアンケートを行う場合、回答にかかる時間や設問数を提示しましょう。従業員が回答にかかる時間を想定できるためです。

従業員は通常の業務をこなしながらアンケート回答を行います。回答にかかる時間と設問数を事前に提示することで、気軽に回答できるでしょう。

設問数や内容に悩む場合は、一部の従業員を対象としてプレテストを実施して、回答にかかる時間や質問内容の適切さを確認するのもおすすめです。

なお、質問数が多すぎた場合、回答する際の負担が増すため、回答率が低下する恐れがあります。定期的に調査を行う場合は、重要なテーマに絞って10～20問程度の設問にとどめましょう。

1回のみの実施ではなく、定期的に実施できる体制を整える

離職防止のためのアンケート調査は、定期的に実施できるよう体制を整えることが重要です。アンケートの定期的な実施によって、従業員の離職の予兆を早期発見できるためです。

また、従業員の課題やニーズをリアルタイムで可視化できるため、自社内の問題点を客観的に把握しやすくなり、有効な改善策を講じられます。

質問数にもよりますが、週1回や月1回程度の短期間で調査を繰り返し、従業員の状態を把握するのが効果的です。

アンケートが充実した外部ツールを導入する

離職防止のアンケート調査を行う場合は、アンケート機能が充実した外部ツールの導入がおすすめです。離職防止のためのアンケートの作成や回答の集計を効率化でき、担当者の負担を減らせます。

また、離職リスクの判定や対策プランのサジェストなど分析や立案に役立つ機能を用いることで、素早いリテンション施策が可能です。

自社のニーズに合った外部ツールを導入し、うまく活用できれば、離職に関する問題を大幅に改善できるでしょう。

離職防止アンケートの項目例

離職防止ツールを活用すれば、従業員の状態や離職兆候を把握できるアンケート調査を簡単に実施できます。

しかし、従業員や組織の状況を把握するには、どのような質問を設ければいいのでしょうか。

そこで、離職防止アンケートの項目例を紹介します。

• 業務状況や業務に対する満足度
• 労働条件や評価制度について
• ワークライフバランスや心身の状態について

それぞれ詳しく解説します。

業務状況や業務に対する満足度

離職防止アンケートでは、従業員の業務状況や業務に対する満足度を測るための設問をしましょう。従業員が今の仕事にどれだけ満足しているかを測るためです。

業務状況は従業員の動機づけ要因となり、充実感や仕事への意欲、満足度に関連する重要な領域です。

回答内容の数値が高い場合は、従業員が満足して働いていることを指し、数値が低い場合は、業務に対して何らかの不満を抱えていて、仕事への意欲や満足度が低下している可能性があります。

回答の内容や分析結果をもとに、業務内容の変更や配置転換といった改善策を検討するといいでしょう。

労働条件や評価制度について

離職防止を調べるためのアンケートでは、労働条件や評価制度についても設問しましょう。従業員の職務に関する不満を測るためです。

労働条件や評価制度は従業員の衛生要因となり、離職原因の大半を占めるといわれる重要な領域です。従業員が労働条件や評価制度に満足していない場合の不満は、たとえ改善された場合でも、満足度やモチベーションの向上にはつながりにくいのが特徴です。

しかし、従業員がストレスを抱えるような問題を放置していれば、組織全体の生産性が低下したり、離職率が増加したりする恐れがあるため、職場環境の改善は重要といえます。

現状の評価制度や目標管理制度の改善を行い、従業員が納得して働ける環境を整備しましょう。

ワークライフバランスや心身の状態について

離職防止のアンケートでは、従業員のワークライフバランスや心身の状態についての設問も大切です。従業員の私生活と仕事のバランスが取れているかを確認します。

労働時間や働き方に不満がある場合、従業員の心身に影響する恐れがあります。

厚生労働省が発表している「令和3年版過労死等防止対策白書」^※によれば、仕事や職業生活に関することで強い不安や悩み、ストレスを感じている労働者の割合は2020年で全体の約54%に上ることがわかっています。

そのうちの半数以上が仕事の量や質に対して不安やストレスを感じています。このことから、従業員のメンタルの状況を把握することは、企業にとって重要な要素であることがうかがえます。

※出典：厚生労働省「令和3年版過労死等防止対策白書（本文）」（2024年5月23日閲覧）

アンケートが充実した離職防止ツール10選

アンケート機能が充実した離職防止ツールを紹介します。

カオナビは、離職分析やモチベーション分析など、離職防止ツールとしても活用できるタレントマネジメントシステムです。モチベーション分析機能や離職分析機能では、定期的なサーベイやアンケート調査、分析によって、従業員の離職兆候をキャッチできます。コンディションの悪い従業員に対する追加調査を実施したり、面談や周囲の情報から定量的・定性的なデータを収集・可視化できたりします。

また、退職予定の従業員に対するアンケートによる退職理由の調査も可能。退職理由データを蓄積することで、退職する従業員の傾向を把握できます。さらに、調査によって判明した離職兆候のある従業員をリストアップして保存できるほか、人事や現場でメンバーの共有が可能なため、従業員への総合的なフォローが可能です。

ミイダスは、従業員のコンディションを把握して、パフォーマンス向上や離職率改善のアクションに役立つ離職防止ツールです。月ごとに簡単なアンケートを実施するだけで、従業員や組織のコンディションをカテゴリ別に可視化できるのが特徴。調査を分析した結果に基づいた有効なアクションもわかるため、従業員の意欲向上や離職の防止に活用できます。

アンケートは5分程度で完了する簡単なものであるため、従業員の負担になりづらいでしょう。やりがいやミッション、健康、人間関係といったカテゴリから求める項目だけを選択でき、組織の改善につながるデータを収集可能です。収集したデータは自動でレポート化・可視化されるため、従業員一人ひとりのコンディションの変化や離職兆候をリアルタイムで把握できます。コンピテンシー診断と併用することで、各従業員に合わせたアクションを取ることも可能です。

Teampotは、サンクスボーナス機能や投稿機能を備えたエンプロイーサクセスツールです。1日1回の投稿や、匿名で贈りあえるサンクスボーナスにより社内の相互理解や連携強化をサポートします。

ツール内の活動状況をもとに社員の帰属度合いをはじめとした変化をモニタリング可能です。定期的なアンケートにより、会社に対する感じ方を調査し、ツールの導入効果を分析し、改善につなげられます。

Geppoは、個人と組織の課題を可視化できる離職防止ツールです。従業員個人向けのパルスサーベイと組織診断を低コストで実施できるのが特徴。従業員のコンディションの把握や効果的なエンゲージメントサーベイが可能です。アンケートでは、全国就業実態調査から退職・休職の要因を導き出したうえで、3つの質問で人事課題を網羅できるよう設問設計されています。ログイン不要で回答しやすいため、従業員の本音を見出し、個人のコンディションを把握できます。

また、アンケートの入力率や入力内容をリアルタイムにアップデートするダッシュボード機能により、調査状況や回答内容を一元的に管理できるのも魅力です。サイバーエージェントで3年間運用された組織診断ツールをベースに、リクルートの人材事業ノウハウが詰め込まれています。

パルスアイは、AIによるアドバイスで強く組織作りに活用できる組織改善ツールです。月1回のWebアンケートにより、従業員のエンゲージメントや離職兆候を把握でき、組織と個人の課題を可視化できます。アンケートの回答時間は1回につき3分～10分程度のため、従業員の回答にかかる負担を軽減できます。

また、回答結果からわかる課題をスコア化して表示してくれるほか、AIを活用して4段階で離職リスクを判定できるため、ケアや改善策などを講じやすいでしょう。さらに、離職兆候が強い従業員との面談内容を記録・共有できるため、従業員に対する組織的なフォローが可能です。

いっとは、退職者の本音から離職対策を考える離職防止サービスです。第三者である専門のインタビュアーが企業の人事部や管理職に代わって、退職者にインタービューを実施。退職者の本音を聞き出し、離職対策を立案して提供してくれます。いっとにはプロのインタビュアーが在籍しており、退職者の本音や言語化できない抽象的なことなど、課題の本質や退職動機を明確化します。

また、分析スキルの高いレポーターが不満の原因や退職までの経緯、動機などを分析して、対策すべきポイントを洗い出しが可能。課題を解決するための対策や取り組み方をレポートにまとめてくれます。会社と従業員のギャップと自社に合わせた対策が把握できるため、離職率低下を期待できるサービスです。

ASQは、組織の改善策までわかる従業員満足度調査サービスです。従業員の離職リスクや不満、働き甲斐、評価納得度など、企業や組織の現状の課題点を洗い出し、効果的な組織改善が可能です。調査歴20年以上の経験豊富なプロフェッショナルによる調査設計により、課題に沿った設問の設定と分析が行えます。

また、調査結果は業界内での基準と比較できるため、自社や組織が優先的に改善すべき点を把握できるのも魅力です。さらに、調査後のレポートには人事コンサルタントからの施策提言を受けられるため、状況の改善のためにやるべき施策を把握しやすいでしょう。

HR Ringは、従業員同士のコミュニケーションの誘発と、従業員のコンディションを可視化できるツールです。日ごろの感謝の気持ちをメッセージとポイントで付与できる「ポジポ機能」や、業務連絡からライトな雑談まで可能なトーク機能が搭載されており、従業員同士がコミュニケーションを取りやすくなります。

また、従業員のコンディションを確認するパルス機能、従業員のやりがいや貢献度、人間関係などについてアンケートで調査できる組織サーベイ機能もあり、従業員に対する効果的なサポートが可能です。いずれの機能もスマートフォンから操作できるため、従業員がいつでも気軽に利用できるのもポイント。

テガラみるは、従業員のコンディションの把握に特化したソリューションツールです。心のコンディションを一目で確認できるお天気だより機能や、気になるお天気が書き込まれたとき、サポートしたいときに、1対1でコメントやスタンプが送受信できるタイムライン機能が搭載されています。

また、選任のコンサルタントがツール導入前に企業や組織の離職分析を実施し、課題や傾向を明確にしながら改善につながりやすいコミュニケーションルートを検討して、計画的にツールの導入を進めてくれるのも魅力です。オプションサービスでは離職者属性や離職タイミングを可視化する離職者分析ができます。

MotifyHRは、エンゲージメントの向上と従業員の離職防止に特化したクラウドタイプの離職防止ツールです。エンゲージメントサーベイ機能が充実しており、毎週または隔週で9項目10問のアンケートを配信。従業員の働きがいやエンゲージメントを、全社・部署・個人単位で可視化できるほか、離職兆候のある従業員の早期発見・防止につなげられます。

サーベイの結果は数値化されるため、状況を把握しやすく、結果から導き出されるアドバイスや改善ポイントをもとに従業員をサポートできるなど、PDCAが回しやすいのも特徴です。オンボーディング機能では、採用した従業員の早期定着や戦力化のために、配信する動画コンテンツやタスク、サーベイなどを自由に設定可能。スキルや潜在能力を引き出すための教育・訓練ツールとしても利用できます。

アンケートが充実した離職防止ツールで、効果的な離職対策を

従業員の離職防止にはアンケート調査が有効です。ただし、従業員の本音を聞き出せるような設問が必要なほか、調査結果の管理や分析をしなければ、離職防止に活用できない恐れがあります。

離職防止ツールを導入すれば、アンケートの設問設定や集計、分析が効率的に行えるため、必要な対策を講じやすいでしょう。また、従業員の離職兆候の把握や早期のケア・サポートも可能です。

アンケートが充実した離職防止ツールを活用して、効果的な離職対策を実行しましょう。

離職防止ツールは、次の記事でも詳しく紹介しています。