大企業向け「従業員満足度調査ツール」おすすめ10選!選定のポイントと導入のメリット

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大企業が抱えるエンゲージメントの課題
企業の成長において、従業員のエンゲージメントは重要な要素のひとつです。大企業が抱えるエンゲージメントの課題について解説します。具体的な課題として次のものが挙げられます。
- 組織の硬直化と意思決定の遅れ
- 部門間の連携不足
- 評価制度とキャリアパスの不透明さ
- 従業員体験(EX)の軽視
- 人的資本の情報開示への対応

組織の硬直化と意思決定の遅れ
大企業では、組織の規模が大きくなるにつれ、意思決定のスピードが低下することが少なくありません。大企業においては、多くの階層を経て承認を得る必要があるため、迅速な対応が難しくなるためです。また、過去の成功体験に固執し、新たなチャレンジを避ける「前例主義」が根付いてしまうこともあります。
このような状況では、社員が新しいアイデアを提案しても採用されにくく、次第に意欲を失ってしまう可能性があります。組織が硬直化することで、従業員が個人の成長を感じにくくなり、結果としてエンゲージメントの低下につながってしまうでしょう。
部門間の連携不足
大企業では、事業や機能ごとに組織が細分化されているため、部門間の連携が不十分になりがちです。各部署が個別の目標を追求するあまり、情報共有や協力がスムーズに進まないことが少なくないでしょう。
このような状況では、従業員が自分の仕事の成果を実感しにくくなり、会社全体のビジョンに対する共感も薄れがちです。さらにテレワークの普及により、部門を超えたコミュニケーションの機会が減少することで、エンゲージメントの低下に拍車をかけるリスクも高まっています。
評価制度とキャリアパスの不透明さ
従業員のモチベーションを維持するためには、適切な評価制度や明確なキャリアパスが必要です。しかし、大企業では評価基準が複雑になりすぎたり、年功序列の要素が強くなったりすることで、従業員の納得感が得られにくい場合があります。
努力が正当に評価されないと感じる従業員が増えると、会社への信頼が揺らぎ、エンゲージメントの低下につながります。また、昇進の機会が限られている場合、将来のキャリアに対する展望を描きにくくなり、優秀な人材が他社へ流出する要因にもなりかねません。
従業員体験(EX)の軽視
従業員エンゲージメントを高めるためには、給与や福利厚生といった条件面だけでなく、働く環境そのものの質を向上させることが重要です。しかし、大企業ではコストや業務効率の観点から、従業員の働きやすさが十分に考慮されないケースがあります。
たとえば、柔軟な働き方を支援する制度が整っていなかったり、従業員の声が経営層に届きにくかったりすると、社員が会社に対して帰属意識を持ちにくくなるでしょう。企業が従業員体験(EX)を軽視すると、モチベーションの低下や離職率の増加につながる可能性が高まります。
人的資本の情報開示への対応
2023年3月期以降、有価証券報告書において、一定の人的資本に関する項目の開示が義務化されました。人的資本の情報開示とは、従業員のスキルや経験、能力、労働条件といった情報を社内外に公表することです。
人的資本の情報開示のためのデータ収集や分析が十分に行われていない大企業や、情報開示が単なる形式的な取り組みにとどまる場合、従業員の不信感を招き、エンゲージメントの低下につながる可能性があります。
大企業は人的資本の情報開示を単なる義務として行うのではなく、経営層がエンゲージメントの重要性を十分に理解し、社員の成長や働きがいに直結する施策を積極的に実施する姿勢が求められます。そのためには、大人数のアンケートを一斉に実施し、分析できる従業員満足度調査ツールやエンゲージメントサーベイの導入が有効でしょう。

大企業が従業員満足度調査ツールを導入するメリット
大企業が従業員満足度調査ツールを導入して得られるメリットについて詳しく解説します。
組織全体のエンゲージメントを可視化できる
大企業では、従業員の数が多いため、一部の声だけをもとに組織全体の状況を判断することは困難です。従業員満足度調査ツールやエンゲージメントサーベイツールを導入することで、部門ごとや職種ごとのエンゲージメントスコアを可視化し、課題のある分野を特定できます。
たとえば、「特定の部署ではエンゲージメントが低い」「管理職層のモチベーションに課題がある」といった問題をデータとして把握できるため、的確な対策を講じることが実現可能です。
従業員のリアルな声を収集できる
大企業では、従業員が経営層に直接意見を伝える機会が限られており、組織の規模が大きくなるほど、従業員の本音が伝わりにくくなる傾向があります。従業員満足度調査ツールやエンゲージメントサーベイツールを活用すると、匿名で回答できる仕組みが整っているため、従業員は率直な意見を述べやすくなります。これにより、職場の表面的な問題だけでなく、従業員が日々感じている課題や不満を正確に把握可能です。
離職リスクを低減できる
エンゲージメントが低下すると、優秀な人材が会社を離れるリスクが高まります。大企業では人材の流動性が高く、離職が業績に与える影響も大きいため、早期に課題を把握し対策を講じることが重要です。
従業員満足度調査やエンゲージメントサーベイを定期的に実施することで、「特定の部門で離職リスクが高まっている」「若手社員のモチベーションが低下している」といった兆候を察知し、適切なフォローアップが可能になります。効果的な離職防止は、社員の定着率向上につながるでしょう。
人的資本の情報開示にも対応できる
近年、人的資本の情報開示が求められるようになり、大企業にとってエンゲージメントデータの活用が重要になっています。投資家や社会からの期待が高まる中、企業は従業員満足度やエンゲージメント向上に向けた取り組みを開示し、その成果を説明する必要があります。
従業員満足度調査ツールやエンゲージメントサーベイツールを活用すれば、従業員の意識や組織の変化をデータとして示せるため、人的資本経営の一環としても活用可能です。

大企業の従業員満足度調査ツール導入事例3選
実際に従業員満足度調査ツールを導入した大企業の事例を紹介します。
応用地質株式会社
地質調査や建設コンサルティング事業を展開する応用地質株式会社は、利益低下が大きな課題としてあり、解決のために生産性向上を目指す必要があったといいます。そのような中で従業員エンゲージメントの向上に着目し、支援ツールである「Wevox」を導入しました。
具体的なアクションとして、若手事務局が主体となり、従業員に対してアンケートを実施。職務や自己成長、環境など合計9項目に答えてもらうアンケートを行い、従業員一人ひとりのエンゲージメントを細かく測定しました。
結果をもとに「チーム制」を導入したり、「活動推進委員会」を発足したりと、それぞれの従業員が役割を担い、チームや組織としてのパフォーマンスが高まるような取り組みを行ったそうです。その結果、エンゲージメントスコアは向上しました。また、従業員を大切にする「人的資本経営」を行っていることを、投資家や株主にも積極的にアピールしているそうです。
※出典:WEVOX「【Teamwork Sessionレポート】エンゲージメント活動を現場の人に取り組みたいと思ってもらうには? - 応用地質株式会社」(2025年3月4日閲覧)
株式会社コロワイド
大手チェーンの飲食店経営をはじめ食料品の仕入・加工販売を行う株式会社コロワイドは、これまで組織診断サーベイを実施していたものの、調査結果の分析までは行えていませんでした。結果を共有して終わりだったため、人事や現場担当者が課題に気づけず、次のアクションプランにも移れていなかったそうです。
そうした問題を解消するために、従業員満足度調査ツール「HRBrain」を導入しました。サーベイ(アンケート)の結果と従業員名簿を紐づけて管理できるうえ、各部門のさまざまな数値もレポートで閲覧できたことで、担当者の意識が向上。担当者を中心とする従業員エンゲージメントの向上、さらには経営層のサーベイへの関心度も高まったといいます。
※出典:HRBrain「サーベイ結果をリアルタイムに分析 社員の意識を変える組織改善の仕組みとは? - 株式会社コロワイド」(2025年3月4日閲覧)
株式会社LAVA International
国内最大級のホットヨガスタジオ「LAVA」を運営する株式会社LAVA Internationalは、以前より退職率に悩みを抱えていました。組織規模も大きいため「従業員の本音」がわからないまま退職されるケースが多かったといいます。そのような問題を解決するために従業員満足度調査ツール「Geppo」を導入しました。
個人・組織両方のサーベイを通して、従業員が会社に対して抱いている思いを分析。およそ2,500名の正社員にアプリでアンケート回答してもらい、SVやエリアマネージャーが回答を確認しています。最終的には役員層にも結果が伝えられ、会社全体の方針に反映させる仕組みを構築しました。結果、退職率の悪化を食い止めることに成功。社内コミュニケーションの活性化にもつながったといいます。
※出典:Geppo「約2,500人に個人・組織両サーベイを実施し改善が見えた事例 - 株式会社LAVA International」(2025年3月4日閲覧)
大企業が従業員満足度調査ツールを選定する際のポイント
大企業が従業員満足度調査ツールを選定する際は、いくつかのポイントが存在します。代表的なポイントについて解説します。
カスタマイズ性
大企業の多様な環境や文化に応じて、質問項目をカスタマイズできる機能が重要です。一般的な質問だけでなく、企業独自のニーズに応じた設問を設定できることにより、より具体的なデータが得られます。
また、定量データだけでなく、自由記述による定性データも取得できるツールを選ぶことで、より深いインサイトを取得できます。
人的資本の情報開示に対応するデータ分析が可能か
人的資本の情報開示が求められる中、従業員エンゲージメントや定着率など、開示に必要なデータを分析できる機能を備えたツールは大企業にとって有用です。これらのデータを分析することで、自社の人的資本に関する課題を把握し、改善に向けた取り組みを進められます。ISO 30414のような国際基準に対応したレポートを作成できるツールを選ぶことで、企業価値の向上にもつながるでしょう。

分析機能とレポーティングの充実度
従業員満足度調査やエンゲージメントサーベイの目的は、現状を把握することだけでなく、課題を明確にし、適切な改善施策を講じることにあります。そのため、収集したデータを詳細に分析し、わかりやすく可視化できるツールを選ぶことが重要です。
さらに、部門や職種ごとの比較が可能か、過去のデータと照らし合わせた時系列分析ができるか、AIを活用したインサイトの提供機能があるかといった点も確認する必要があります。大企業では経営層向けにカスタマイズされたレポートを作成するケースも多いため、出力されるレポートの精度やダッシュボードの見やすさも確認しましょう。
組織改善につながるアクションプランの提案
従業員満足度調査やエンゲージメントサーベイは、調査結果を収集するだけでは意味がありません。得られたデータをもとに、具体的な改善施策を実行し、効果を検証するプロセスが必要です。そのため、調査結果にもとづいて、どのようなアクションを取るべきかを提案してくれるツールを選択しましょう。
費用対効果
従業員満足度調査ツールを選定する際には、導入コストと得られる効果を十分に比較検討することが重要です。大企業では、導入にかかる初期費用だけでなく、運用コストやカスタマイズにかかる追加費用も考慮する必要があります。
同時に、ツールを活用することで、離職率の低下や生産性の向上といった具体的な成果が見込めるかを事前に評価することが大切です。ROI(投資対効果)を明確にし、コストに見合った価値を提供できるツールを選ぶことで、長期的な組織改善につなげることが期待できます。
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大企業におすすめの従業員満足度調査ツール10選
大企業におすすめの従業員満足度調査ツールを紹介します。
Wevoxは、従業員の心理状態や特性、組織のカルチャーを可視化する、大企業の導入実績が豊富な従業員満足度調査ツールです。Wevoxには、次のような特徴があります。
- メールやビジネスチャットツールと連携し、ログイン不要で回答できる
- サーベイの自動配信頻度を任意のスパンに設定できる
- 組織単位や個人単位で細かく分析ができる
HRBrainは、組織の課題を直感的に把握し改善アクションの検討をサポートする、大企業の顧客満足度が高い従業員満足度調査ツールです。HRBrain 組織診断サーベイは次のような特徴があります。
- 独自のロジックで組織状態を定量的に把握できる
- 自由記述の回答をテキストマイニングし、感情を分類できる
- 人的資本経営の推進を支援するサポート・コンサルティング体制
タレントパレット - 株式会社プラスアルファ・コンサルティング
タレントパレットは、タレントマネジメント機能を有する、数万名規模の大企業の導入実績のある従業員満足度調査ツールです。タレントパレットには、次のような特徴があります。
- ISO 30414に対応した人的資本ダッシュボードが利用できる
- サンクスポイントからエンゲージメントを分析
- 複雑な分岐設定やロジックチェックにも対応したアンケート作成が可能
SmartHRタレントマネジメント - 株式会社SmartHR
SmartHRタレントマネジメントは、従業員サーベイができる、大手企業も安心のクラウド人事労務ソフトです。SmartHRタレントマネジメントには、次のような特徴があります。
- 豊富なプリセットサーベイが利用できる
- 雇用形態や在籍状況など対象者を柔軟に設定できる
- 蓄積された従業員データとの掛け合わせ分析が可能
Geppoは、個人と組織両方の課題を可視化し、PDCA分析をサポート・推進する、大企業の導入実績も豊富な従業員満足度調査ツールです。Geppoには、次のような特徴があります。
- 毎月1回、3問程度、実名回答の個人サーベイ
- 半期・四半期に1回、20問、実名・匿名選択の組織サーベイ
- 組織や職種、性別などのマスタデータとの組み合わせ分析が可能
クアルトリクス 従業員エクスペリエンス(EX)|Qualtrics - クアルトリクス合同会社
クアルトリクス 従業員エクスペリエンス(EX)は、パルスサーベイや従業員アンケートが実施できる、大企業の導入実績が豊富な従業員満足度調査ツールです。クアルトリクス 従業員エクスプレス(EX)は次のような特徴があります。
- 大規模な組織の健康状態を測定できる
- 外部データの取り込みや分岐・表示ロジック・トリガーも柔軟に設定できる
- 従業員に関する重要なインサイトを自動的に分析するインテリジェント分析搭載
ラフールサーベイは、組織の課題やその要因を導きだす、人的資本経営の情報開示にも使える従業員満足度調査ツールです。ラフールサーベイには、次のような特徴があります。
- 目的に合わせてショートサーベイとディープサーベイが使い分けられる
- 厚生労働省準拠のストレスチェック機能も利用できる
- 回答結果にもとづく課題賭解決のヒントを自動で提示
THANKS GIFT - 株式会社Take Action
THANKS GIFTは、大規模組織の課題の把握、施策選定をサポートするエンゲージメント向上ツールです。THANKS GIFTは次のような特徴があります。
- 組織サーベイや性格診断が可能
- SlackやMicrosoft Teamsなど各種チャットツールと連携できる
- サンクスカードや社内報などのコミュニケーション機能が豊富
バヅクリエンゲージメント - バヅクリ株式会社
バヅクリは、大企業の導入実績が豊富な、心理的安全性にもとづいたエンゲージメントサーベイツールです。バヅクリは次のような特徴があります。
- 高機能でわかりやすい分析が月額300円(税抜)/人で利用可能
- スコア低下の原因と対策がわかる要因分析機能を搭載
- 研修や対話型ワークショップの実行までサポートするプランがある
モチベーションクラウド - 株式会社リンクアンドモチベーション
モチベーションクラウドは、組織人事コンサルティングのノウハウをもとに開発した、大手企業の導入の多い組織改善クラウドツールです。モチベーションクラウドは次のような特徴があります。
- 他社比較分析や部署・階層別での比較分析、経年比較分析などが可能
- パルスサーベイで組織の変化を定点観測できる
- 組織コンサルタントが改善施策をアドバイス
従業員満足度調査ツールは比較して検討しよう
大企業が従業員満足度調査ツールを選ぶ際は、カスタマイズ性や使いやすさ、人的資本の情報開示への対応やアクションプランの提案機能、費用対効果などを踏まえて検討することが重要です。あわせて各サービスの口コミもチェックしておくとよいでしょう。
従業員満足度調査ツールは、次の記事でも詳しく紹介しています。


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