エンゲージメントとは｜意味や向上させるポイント・得られる効果・測定方法

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エンゲージメントとは

エンゲージメント（engagement）とは、婚約・約束・契約などを意味する言葉であり、ビジネスで使用する場合は「愛着心」「思いやり」を表します。

人事領域におけるエンゲージメントでは、個人と企業（組織）の成長が連動し、互いに信頼、貢献し合える関係という意味合いをもちます。

エンゲージメントには大きくわけて次の2つの意味があります。

• 人事領域：従業員エンゲージメント
• マーケティング領域：顧客エンゲージメント

それぞれのエンゲージメントについて説明します。

従業員エンゲージメントと顧客エンゲージメント

従業員エンゲージメントは、従業員が企業に対して抱く愛着心や思い入れを指し、「従業員と企業の絆を強固にしながら、互いに成長していく」ことを目指します。

顧客エンゲージメントは、顧客が企業、商品、ブランドへ持つ愛着心・思い入れのことで、Facebookの「いいね！」やInstagram、Twitterのハートなどでエンゲージメント率を測定する方法があります。

本記事では従業員エンゲージメントに注目していきます。顧客エンゲージメントについて詳しく知りたい方は次の記事をご覧ください。

エンゲージメントが注目されている理由

年功序列や終身雇用の従来の人事制度から、従業員の職務をベースにした「ジョブ型雇用」を導入する企業が増加し、人材の流動化が進んでいます。

また、テレワーク・リモートワーク、副業など働き方が多様化し、キャリアアップを目指す人材や、自身の働き方に合わせて仕事を選択する人材は転職しやすい時代になりました。

結果、人材不足が深刻化する企業は増加し、人材の確保と育成を重要な課題とする企業が増えています。

このような背景から「個人と組織の成長が連動し、互いに貢献し合える関係」を意味するエンゲージメントが注目されています。

従業員満足度との違い

エンゲージメントと似た概念に「従業員満足度（ES）」があります。従業員満足度は、企業への満足度を従業員側から一方的に測定したもの。

対して従業員エンゲージメントは、従業員と企業、相互の信頼度を表す指標。人と組織の関係性を双方向から捉えます。

従業員エンゲージメントの測定方法

従業員エンゲージメントの測定方法で多く用いられるのはアンケート調査です。

従業員向け意識調査の一つで「パルスサーベイ」と呼ばれることもあります。パルスは脈拍を意味し、簡易的な5〜15問程度のアンケート調査を高頻度で繰り返し実施する調査方法です。

また近年注目されているエンゲージメント調査方法に「eNPS」と呼ばれるものがあります。

エンゲージメントサーベイとは

エンゲージメントサーベイとは、エンゲージメントを知るために行われれる従業員を対象にした調査のことです。

エンゲージメントサーベイは、小規模な方法で頻繁に調査を行う「パルスサーベイ」と頻度大規模な方法で1年に1回ほど調査を行う「センサス」の2種類に大きく分けられます。

エンゲージメント調査の「eNPS」とは

eNPSとは Employee Net Promoter Scoreの略で、従業員ロイヤリティ（職場に対する信頼や愛着の度合い）を数値化する指標です。一方NPSは顧客エンゲージメント測定の指標を表します。

eNPSの測定方法

基本的なeNPSの測定方法は、対象となる従業員にアンケート調査をし、回答者に0点〜10点で評価してもらうというもの。

たとえば「現在働いている企業を家族や友人にすすめるとしたら0〜10点の何点ですか？」と質問をし、0〜6点をつけた人は「批判者」、7〜8点を「中立者」、9〜10点を「推進者」とします。

推進者の割合から、批判者の割合を引いた数値がeNPSとなり、高ければ高いほど従業員エンゲージメントが高いと判断する測定方法です。

エンゲージメントを高めるメリット

昨今の労働人口減少やそれに伴う「働き方改革」などの影響を背景に、人事領域でもエンゲージメントが注目されるようになりました。

従業員エンゲージメントを高めることで、企業と従業員双方に得られるメリットは次の通りです。

• 労働生産性の向上
• 営業利益率の向上
• 離職率の低下

実際に従業員エンゲージメントを高めて事業を成功させた事例と共に、それぞれのメリットについて説明します。

労働生産性が上がる

従業員エンゲージメントが向上すると、労働生産性が高まると考えられます。

リンクアンドモチベーションが行った調査（2018年）によると、エンゲージメントスコア（以下ESと表記）と労働生産性（指数）は相関関係にあり、ESが1ポイントあがると、労働生産性が0.035上昇したといいます。

そのため、企業は従業員にとって働きやすい環境を提供することで、従業員はモチベーションや活力を高められ、生産性の向上につながります。

参照：リンクアンドモチベーション／「エンゲージメントと企業業績」に関する研究結果を公開

営業利益率が上がる

同調査では、従業員エンゲージメントを高めることが営業利益率の向上にも影響していることが判明。ESが1ポイント上がると同期の営業利益率は0.38％上昇し、労働生産性と同じく、従業員エンゲージメントが営業利益率に良い影響をもたらしているといいます。

また翌四半期の数字を見ても、ESと営業利益率が相関関係にあることが判明し、早い段階での効果が期待できることもわかりました。

離職率が下がる

同社は、エンゲージメントと退職率の関係も調査。エンゲージメント向上は退職率低下に寄与するといい、メンバー層だけでなく、管理職を担うミドル層の退職率にも大きく影響するとしています。

離職率が高いと優秀な社員を失い業績に悪影響をおよぼすだけでなく、従業員のモチベーションにも影響が出てしまうでしょう。エンゲージメント測定は、離職兆候を早期に発見するためにも利用できます。

参照：リンクアンドモチベーション／「エンゲージメントと退職率の関係」に関する研究結果を公開

エンゲージメントを高める方法

エンゲージメントを高めるために、企業は従業員にとって働きやすい環境を用意し、従業員のモチベーションを保たなければなりません。

従業員のモチベーションを保つために必要な要素を4つを紹介します。

企業のビジョン・バリューの共有

従業員エンゲージメントを高めるためには、企業のビジョン、バリューの共有、そして浸透が欠かせません。

従業員の目標と企業の目標がマッチしているかはモチベーションに大きく影響します。企業はビジョンやバリュー、目指すべき方向を折に触れて共有し、浸透させる努力が必要です。

公平な人事評価

人事評価が正しく行われていると、社員は個人の成果に見合った報酬を受け取れるようになり、企業が「努力を正しく評価」していると認識します。企業に必要とされていることを実感すると、評価が目標の一つにもなり、熱意を持って業務に取り組むようになると考えられます。

公平な人事評価で納得感が強まると、組織への信頼度もあがるでしょう。

最適なワークライフバランス

従業員エンゲージメントを高める条件に、私生活と仕事のバランス（ワークライフバランス）の最適化が挙げられるようになってきました。

仕事が私生活を圧迫してしまうと、従業員の企業に対する不満・不信感は高まってしまい、結果的に従業員エンゲージメントは低下します。

私生活と仕事のバランスをうまくとれるよう、福利厚生の充実や、フレックスタイム制度、テレワーク導入などで働きやすい環境をつくるとよいでしょう。

社内の人間関係

従業員同士が目標に向かって協力し合うためにも、人間関係は良好である必要があります。互いに切磋琢磨できる関係にあることは、組織全体にとって大切な要素です。

エンゲージメント向上のために、交流の場を設ける、心理的安全性を高める工夫を行うなどし、社員同士が積極的にコミュニケーションを取れる体制を整えるといいでしょう。

エンゲージメント向上をサポートする調査ツール

エンゲージメントを向上させるためには、まず、現状調査が欠かせません。アンケートの実施から集計までをクラウド上で実現できる、従業員満足度調査サービスを紹介します。

カオナビ - 株式会社カオナビ

画像提供：カオナビ

• パルスサーベイ機能を備えたクラウド人材管理システム
• 4年連続「人材管理システム」シェアNo.1（※）
• 人事評価、社員情報など人事情報を一元管理

カオナビは、顔写真を用いて直感的に人材情報を把握できるタレントマネジメントシステムです。優秀人材の適材配置・能力やスキルといった社員情報を顔写真を見ながら管理できるのが特徴です。

また目標管理や360度評価など、企業に合った評価制度を柔軟に運用できる「評価ワークフロー」機能もあるため、紙やエクセルでの煩雑な評価管理から脱却し、効率的な評価運用が可能になります。2019年6月にはパルスサーベイ機能をリリースしました。

※ITR「ITR Market View：人事・人材管理市場2018、2019」人材管理市場 - ベンダー別売上金額シェアで4年連続1位（2015 ～2018年度予測）

モチベーションサーベイ - 株式会社トランストラクチャ

画像出典：モチベーションサーベイ公式サイト

• 目には見えないモチベーションを数値化
• 高い意識を維持し続ける環境を実現
• 自社にマッチした設問や分析の設定が可能

モチベーションサーベイは、社員のモチベーション高低を測定し、組織の現状を可視化できる従業員満足度調査ツールです。外から判断しづらい従業員のモチベーションを、アンケート通じて可視化できます。さまざまな角度から分析した結果に基づき、目標達成に向けて高い意識を維持し続ける環境をつくることで、経営戦略の実現が期待できます。オプションで、各社員の課題分析や組織全体の要因分析といった組織改善に必要な分析機能を備えています。

ラフールサーベイ - 株式会社ラフール

画像出典：ラフール公式サイト

• 3,000社以上の支援実績
• 豊富な分析項目による多角的分析
• 健康経営を通じて企業力を向上

ラフールサーベイは、組織課題の調査・分析・対策までをトータルサポートし、離職防止や生産性向上につなげられるサービスです。支援実績は3,000社以上、約18万人のデータ蓄積を誇ります。個人と組織を多角的に分析し、どの部署に課題があり、どのような対策をうつべきなのかを個別に報告・提案。経営リスクを事前に回避することで、魅力的な企業ブランドの構築も可能にします。

wevox

• 回答時間はたったの2分
• 回答を自動集計して課題も自動抽出
• 手軽に始められる料金設定

wevox（ウィボックス）は求人メディア「Green」、AIビジネスマッチングアプリ「yenta」など人材マッチングプラットフォームを提供するアトラエが提供する組織改善サービスです。

3分程のアンケートで組織の課題を可視化でき、その手軽さから回答率85%をキープしています。また、初期費用・最低利用年数などがない安価な料金設定で、無理なく継続して利用できます。面倒な回答の集計作業や分析作業も自動でやってくれるため、組織改善を効率的に行えます。

エンゲージメントを高めるツール

エンゲージメント向上へ向けて活用できるクラウドサービスを紹介します。

TSUTAERU（ツタエル） - 株式会社サイト・パブリス

画像出典：TSUTAERU（ツタエル）公式サイト

• Web社内報で社員の反応を可視化できる
• アンケート機能を活用して現場の声を反映
• 「企業が伝えたい」「社員の求める」を両立した配信

TSUTAERU（ツタエル）は、専門知識不要で、誰でも簡単にWeb社内報が運用できる社内報クラウドサービスです。直感的な操作性により、最適なタイミングで企業が伝えたい情報と社員が求める情報の発信や共有ができます。社長のインタビューや他部署からの発信、企業理念、福利厚生といった情報を正確に共有するこで、社員のモチベーション向上や社内全体のコミュニケーション活性化を目指せます。社内報を閲覧した社員からの反応や人気コンテンツの把握、アンケートの実施など、Web社内報ならではの機能で、社員の状況把握が手軽に行えます。

ピアボーナス「Unipos」 - Unipos株式会社

画像出典：Unipos公式サイト

• さまざまな仕掛けで毎週の利用を習慣化
• 返信など“おっくうな”機能をあえてつけずシンプルに
• 導入時はプロジェクトマネジメントも手厚くサポート

Unipos（ユニポス）は、「第3の給与」ともいわれるピアボーナス制度を日本に広めるきっかけとなったサービス。Slackなどのビジネスチャットと連携でき、スマートフォンアプリ（iOS／Android）からの投稿も可能。気軽に利用できる拍手機能で、他の投稿へ“便乗”しポイントを送れます。社員同士の積極的なコミュニケーションを促すことで、良好な人間関係を構築するための重要な役割を果たします。

TUNAG

画像出典：TUNAG公式サイト

TUNAGは“エンゲージメント経営実現”に特化した組織コンサルティングを含むサービスです。

社内SNSとしての機能だけでなく、タスク管理や社内ポイントといった組織改善を行う制度管理機能、人事情報管理機能、従業員エンゲージメント測定のための診断機能など、多彩な機能が搭載されています。サービスの利用データをもとに、専門コンサルタントが課題解決に向けた具体的なアクションの提案や施策のサポートをしてくれるので、担当者の負担を軽減しつつ積極的な取り組みの持続が可能です。

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従業員エンゲージメントを高めるには、従業員が納得できる人事評価や教育を行う必要があります。効果的にエンゲージメントを高めるなら人事評価システムや評価シートの利用がおすすめです。

エンゲージメント向上は人材確保の有効手段

従業員のエンゲージメント向上は、労働生産性や営業利益率をあげ、離職者を減らすことにつながります。エンゲージメントは社員と組織双方の関係性を示す概念。心理的安全性の高い環境づくりや、納得感ある人事評価、ワークライフバランス重視の働き方導入などを通じて、向上が期待できます。

エンゲージメント率測定にはアンケート調査を用います。分析まで行えるクラウドサービスがあり効率よく取り入れられるほか、エンゲージメント向上をサポートするサービスも提供されています。ツールをうまく活用しつつ従業員と企業でWin-Winの関係を築きましょう。

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