DMPとは？仕組みと特徴を図解・導入時の5つのポイントと活用事例

DMPとは

DMPとは行動ログや購買履歴などのインターネット上で得られたオーディエンスデータを一元管理するデータプラットフォームです。2つの種類があり、外部サイトのデータを集約しているものが「オープンDMP」、企業独自のマーケティングデータを集約しているものが「プライベートDMP」です。

購買や閲覧データを活用することで、広告配信やキャンペーン施策を最適化やCVR改善といったOne to Oneマーケティングの実施が可能です。

DMP（Data Management Platform）と似た概念に「DWH（データ・ウェア・ハウス）」がありますが。DWHはあくまで自社内で保有するあらゆるデータの一元管理を目的とするのに対し、DMPは社内外のデータ管理と活用を含むため広範囲の概念といえます。

DMPの概念自体は新しいものではありませんが活用イメージが持てない、何ができるが理解できてないといったマーケティング担当者もいるのではないでしょうか。

本記事ではDMPの仕組みやメリット、失敗しないための検討ポイントについて解説しながらDMPツールについて紹介していきます。

DMPの種類と機能・活用例を比較

DMPには保有もとにより自社・他社の2種類わかれ、ネット上で得られた自社の保有データ蓄積するものがプライベートDMP、第三者が保有する外部データを蓄積し提供されているものがパブリック（オープン）DMPです。

プライベートDMP・パブリックDMPの違いを比較

蓄積されるデータが異なる2つのDMPですが、具体的にはどのようなものがあるのかわからないといった方もいるかもしれません。得られるデータによって実施できる施策内容も変わってくるため、両者の違いと活用目的について比較してきます。

	プライベートDMP	パブリックDMP
情報の所有者	自社	他社（第三者）
主なデータの例	購買、サイト閲覧、広告配信などの自社データ	第三者が保有する属性、アドネットワーク、SNS、などの外部データ
活用の目的	CRM施策、LTVなどの改善	データを駆使した新規顧客へのアプローチ
施策の活用例	自社の会員や顧客へ向けたメール・アプリなどの出し分け	自社の顧客と類似したユーザー属性への広告・メール配信

LTV向上・リテンション施策を実施できるプライベートDMP

プライベートDMPは先ほど触れたとおり自社サイトに関するマーケティングデータです。主なデータとしては会員や顧客情報・購買履歴・サイト訪問者のアクセスログなどが挙げられます。

利用シーンとしては、ECサイトやWebメディア・飲食店やスーパーマーケットなどの小売店といったBtoC企業がイメージしやすいかもしれません。

たとえば、ネットショップの会員情報や購買履歴を分析しクーポン券やメールを配信することで同じ属性のユーザーに向けたリテンション施策の実行ができます。また、ECサイトではおすすめ商品が出てくることがありますが、レコメンド機能の最適化にもDMPツールは活用できます。

上記のようなクーポン表示を行うWeb接客やレコメンド、Webプッシュ機能はb→dash（ビーダッシュ）には機能として搭載されており、ユーザーに合わせたマーケティング活動ができます。

プライベートDMPの詳細についてはこちら。

自社の類似ユーザーにアプローチができるパブリックDMP

パブリックDMPはネット上の第三者が保有するアドネットワーク、SNSなどの属性やアクセスログといったオーディエンスデータです。

一般的な利用シーンとしては、ネット広告の媒体枠を束ねるアドネットワークで活用され、配信するバナー広告やネイティブ広告を最適化する目的で利用されていることが多いです。

広告主がアドネットワークを利用する場合の目的は、自社で保有しているユーザー属性に近いターゲットに向けて広告配信をすることです。このような目的から考えと、広告事業者に関わらず外部データを活用した新規顧客へのPRやブランディングを行うために実施もできます。

DMP活用のメリット・失敗しないための2つの検討事項

多くのデータを活用し売上UPの期待ができるDMPツールですが、事前にいくつかのポイントを押さえて準備をしておかなければ運用としては上手くいきません。

広範囲なデータ集計ができる一方で、データプラットフォームとして活用ができなければツールとしての価値を出すことは難しいです。活用で得られるメリット、事前準備や検討事項をあわせて解説していきます。

DMPで得られる3つのメリット

• 属性の異なるさまざまなデータの統合
• 自社にとって客観的なペルソナ・見込み顧客像がみえる
• データに基づきターゲットに対して的確な施策実施ができる

自社の顧客データだけでなく、多角的なデータの収集・蓄積・統合・分析を一元的管理することでこれまでにはできなかった精度の高いマーケティング施策の実施できます。

また、効果的なマーケティングは自社にとっての優良顧客となるペルソナのがカギとなるため、サイトの行動データや閲覧・ページ遷移といったさまざまなデータからユーザー像を作ることは非常に大きなメリットです。

そうしたデータから得た情報をもとに、顧客に合わせたOne to Oneマーケティングや施策の実施・分析といったマーケティングオートメーション機能も搭載しているツールも多くあります。

（1）準備不足では失敗する？事前に検討すべきポイント

DMPのメリットはCRMなどに存在する顧客データだけでは得られないアクセスログなどのオーディエンスデータの活用による、高度なマーケティング施策と効率化です。しかし、どのような活用をするのかをイメージできていないとツールを導入したはいいが思った結果にならない・・・といったこともあるかもしれません。

そのため、現状の施策と掛け合わせたマーケティングプランを検討することがおすすめです。

たとえば、会員セグメントデータ×アクセスログ×広告配信orクーポン配信（ポップアップ）といった施策を行う際にはターゲットとするセグメントの定義を行い、どのようなキャンペーンを配信するのかといった準備や設計が必要となります。

（2）導入前に考える組織内での活用方法と関連部署の確認

また、データを扱っている部門がマーケティング・商品企画など複数にまたがる場合には必要なデータがバラバラに点在し管理者が異なることもあります。管理権限の他にもデータ連携や設定などはシステム部門とのコミュニケーションが必要な場合も想定されます。

活用イメージを持つとともに、部門間の連携もセットで確認しておきましょう。

DMP導入の成功ポイントとステップ

事前の注意点や確認をポイントについて紹介してきました。ではどのようにすればDMP活用は成功するのでしょうか。

目的を明確にする

解説していきたとおりDMPツールはさまざまなチャネルデータを統合管理していく「データ貯蔵庫」としての役割と、集約データを活用しターゲットアプローチを行う「アクション」の2つの側面があります。

まずは課題、実施したいキャンペーンの連動、データ連携などの現状の自社のアセットを整理してみることが第一歩です。

実施したい施策ができるツールかを選定

DMPツールと一口にいっても、さまざまな特徴や強みをもったものがあります。目的がある程度決まったあとは、実施したい施策ができるか、ツールの強みや機能を検討のポイントすると良いでしょう。

施策設計・戦略・活用イメージを持つ

目的・ツールの検討がある程度決まったからといって、効果が期待できる状態ではありません。DMPの活用範囲は広告キャンペーンの分析・最適化だけでなく、ブランディング戦略や商品戦略としても利用する場合も想定されます。

活用範囲とデータから実施したい施策の設計、施策実施後にどういった分析を行いPDCAを回していくのかといった具体的なイメージやゴールを持っている方が活用度合いは高くなり、結果としてツール活用のインパクトも大きくなります。

利用目的が多岐にわたる場合は、目的別・施策別のロードマップなども検討しながらの導入が理想です。

プライベートDMPツール5選

ここからはDMPツールの紹介です。まずは店舗やECといったBtoCでの活用で注目されているプライベートDMPです。One to Oneでのリテンション施策や既存データの活用をご検討の方はぜひ、ご参照ください。

AIMSTARは高度な分析からキャンペーン管理までを簡単かつ高速に実施するBtoC向けツールです。さまざまなデータを一元管理でき、マーケターの知りたい結果をすぐに把握できます。

機械学習を組み込んだ分析の自動化など強力な分析機能により効果の高いキャンペーンを実現します。業種別のシナリオテンプレートの提供やクイックキャンペーン機能を搭載しており、ライトユーザーからヘビーユーザーまで利用できるサービスです。

• マーケティングに必要なデータをAll in One で取得、統合、活用可能
• 大手企業からベンチャーまで企業規模問わず導入
• レポート作成の工数を大幅削減

b→dashは、Webアクセス、アプリ、広告、店舗、自社の基幹システムすべてを統合可能です。これによりマーケティングに活用できるデータセットを簡単に作成できます。また、LINE、アプリ、広告、メールなどのクロスチャネルで One to One マーケティングを実現。効果的なマーケティングが可能です。また、CPAではなく、収益につながるチャネルで投資判断が行えるようなサポートが充実しています。

• 競合サイトや市場動向を詳細に分析
• 具体的な関心をユーザー属性ごとに分析
• データからリアルなユーザー像を浮かび上がらせる

Dockpit（ドックピット）は、競合サイトやユーザー、市場動向を詳細に分析するDMPツールです。上位表示・急上昇の競合サイトを分析しWeb上のトレンドを把握します。男女や年齢などの属性ごとに関心があることについて具体的なデータを抽出することも可能です。ターゲットユーザーが併用しているサイトごとの「利用割合」や関連ワード、かけ合わせワード、流入経路など有用なデータをピックアップします。このデータを活用し、リアルなユーザー像を浮かび上がらせることで、より効果的なマーケティング施策を展開できます。

• 国内30万人以上の消費者モニターにもとづいたDMP
• ユーザー属性ごとにニーズを見やすく可視化
• 詳細な競合分析により業界ごとのニーズを把握

eMark+（イーマークプラス）は、国内30万人以上の消費者モニターを持つDMPツールです。年齢や性別などの属性ごとに、ユーザーのニーズや行動履歴のデータを収集・蓄積し、分布図やマインドマップなど見やすい状態で可視化します。さらに、競合サイトの集客状況や施策を把握したり、特定サイトの詳細な集客効果やCVを調査することも可能です。「ユーザーのデータ」と「競合サイトのデータ」2つのデータを組み合わせることで、「見込み顧客に対する的確な施策」を具体的に把握できます。

• あらゆるデータソースから顧客データを収集
• 顧客データを統合、一貫した顧客ビューを構築
• 顧客データが他システムから利用可能

INTEGRAL-COREは、自社保有するCRMやPOS、オウンドメディアの顧客行動データ、スマホアプリから送られる位置情報など、あらゆるデバイスからデータソースを収集して統合し、一目で観れる顧客ビューを構築します。

顧客データを集め、個々のユーザ情報を統合する事に特化しており、蓄積統合されたデータは各企業のマーケティング課題に応じてBIやMAなどのツール連携させることを前提し、データハブのような役割を担います。

パブリックDMPツール3選

次に外部のオーディエンスデータを蓄積するパブリックDMPです。BtoC事業者に関わらず、広告の最適化や大規模なマーケティング・ブランディング戦略を検討するエンタープライズ企業の担当者はぜひご確認ください。

• マーケティングデータがオールインワン
• マス広告・ソーシャルとも連動した分析
• BtoBマーケティングにも対応

Adobe Experience Cloudはさまざまなオーディエンスデータの収集、分析、施策連動のすべてを可能にするデータプラットフォームです。MAツールのマルケトとも連携しており、BtoC企業だけでなくBtoBマーケティングでのデータ活用を実現します。

• さまざまな分析を一つのプラットフォームで実行
• 必要なすべてのデータにアクセス
• より迅速に実行可能な「答え」を

Teradata Vantageはさまざまなデータを管理している統合プラットフォームです。180以上の事前定義済み分析関数と優れた分析エンジンが統合れており、独自の超並列処理技術で広範囲のデータ分析・活用ができます。

• 匿名ユーザーをAIを使って視覚化
• 来訪者一人ひとりの「気持ち」まで分析可能
• わかりやすく、直感的なUXが好評

juicerは、Google Analytics のようなアクセス解析だけでなく、サイト来訪者の属性や行動、気持ちまで分析します。この結果から、ユーザーの属性・行動に合わせて、A／Bテストや表示するクリエイティブの自動最適化まで行います。これにより、さまざまなアクションをシームレスに実現します。また、わかりやすく、直感的なUXでユーザーのマーケティング業務を支援します。

統合型のDMPツール

最後に統合型（自社・外部データ）DMPの紹介です。自社データと外部データを掛け合わせることで、これまではできなかった新規顧客・既存顧客にむけたデータ・ドリブンな営業マーケティング戦略をご検討の企業におすすめです。

• 市場価格の1／10で専用の統合データ基盤をスクラッチ構築^※
• 美容やアパレルなどのEC、証券会社などBtoC事業者を中心に導入実績
• 専任コンサルタントが導入から運用状況支援までサポート

DATA LABは、マーケティング向けのデータ統合基盤を構築できるサービスです。顧客属性データやモバイルデータなど社内外に散らばる顧客データの収集から統合、抽出までを自動化できます。

Amazonといったストアデータデータをはじめ、複数の媒体やプラットフォームのデータを扱え、広告配信やBIツールなどで活用可能です。データマーケティング実績をもつコンサルタントが専任でサポートしてくれます。

※ボクシル掲載資料参照（2022年12月閲覧）

• 80以上^※の顧客属性を踏まえてターゲティング
• AIと機械学習でエンゲージメントやロイヤリティを分析
• 属性設定やデータ整形にて分析までをサポート

Oracle Unity Customer Data Platformは、顧客の行動データをリアルタイムに収集し、ファーストパーティー、セカンドパーティー、サードパーティまで統合して分析してくれるサービスです。デバイスやチャネルを横断して行動データを収集し、紐づくデータから顧客分析を支援します。収集したデータを用途にあわせて可視化できるので、顧客にとって大切な要素を見極めて、成果を最大化していけます。

※Oracle Unity Customer Data Platform公式サイトより（2022年3月時点）

• データパーソナライズを実現するDMP
• 拡大するリアルタイムのデータプラットフォーム
• 目に見える成果を素早く手に入れるためのワールドクラスの “ノウハウ”

cxenseは自社データ×シーセンスAIでのデータ活用を行うことで、1to1のパーソナライズを最適化するデータプラットフォームです。1to1のデータ分析を前提に構築されており、マーケティング〜セールスまでのチャネルを横断的かつリアルタイムに活用ができます。

DMP導入企業の活用事例

Yahoo! DMPを導入して収益化に成功した企業の活用事例を紹介します。

ニッピコラーゲン化粧品での活用事例

ニッピコラーゲン化粧品では、DMPで収集・分析したデータを活用することで、サンプル配布後の購買率を2倍以上に引き上げています。

収集するデータや活用の仕方は企業によって異なりますが、ニッピコラーゲン化粧品では顧客属性を分析し、サンプルを配る対象を選定しました。

実際はもっと複雑ですが、簡略化すると、サンプル配布から購入へ至った顧客属性をデータから把握し、購入してくれそうな顧客へアプローチするということです。

全日本空輸での活用事例

ANAグループの全日本空輸（以下、ANA）では、顧客データの分析から、適切な広告表示に成功した結果、コンバージョン数を15倍に増やしています。

全日本空輸はANAカードを提供しており、カードにはランクがあります。
従来はどのユーザーに対してもカード発行を促す広告を表示していました。しかしこれでは、すでにカードを持っているユーザーにはアピールしません。

そこで、ユーザーによってカードのランクアップ広告を表示するよう、データを活用したのです。

DMP活用に関するまとめ

新技術とマーケティングデータ活用の未来

インターネットが普及したことで、顧客の購買・行動データといったこれまでは得られなかった膨大な顧客に関する情報が得られるようになっています。多くの情報を処理・分析することで、顧客や同じセグメントに最適化したOne to Oneのマーケティングも浸透しつつあります。

また、近年ではそうした情報さらに自動化し最大化させるためAIや機械学習アルゴリズムといった新技術の活用も進み、さらに「個」にフォーカスした考え方でユーザー視点のマーケティングも広がることかもしれません。

加えて日本国内での労働人口は減少し、生産性の向上や自動化といったワードが流行っており、マーケティングの自動化・最大化という点では上記の技術発展も一役勝っているいえます。

しかし、さまざまなツールが開発され、導入が進んでいますが実際のところ活用されていないといった企業も少なく無いのではないでしょうか。生産性向上にツールの活用は大きなメリットがあるといえます。しかし使いこなせなくては意味がありません。

今後はツールの進化にどれだけ企業がついていき、提供者側がリテラシーを引き上げていくかでスピーディーにデータ利用ができる状態になるかが決まるのではないでしょうか。

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