レコグニション制度とは？意味やメリット、効果的な人事制度の仕組み

レコグニションとは

「レコグニション（recognition）」とは、英語で「承認」「認識」といった意味があります。企業で使われる場合は社員一人ひとりの仕事や能力を認め、互いに承認・称賛し合う体制づくりまでを意味することが多いです。

具体的には、業績が顕著な社員を表彰する制度や、特別なインセンティブを与えるといった手法が挙げられます。ただ近年では金銭的な報酬だけではなく、周囲から賞賛される栄誉といった金銭面以外での報酬にも重きを置く傾向があります。

レコグニションが注目される背景

レコグニションがビジネス分野で使われるようになった背景としては、これまで一般的だった金銭的なインセンティブだけでは、社員の長期的なモチベーションを維持するのが困難になってきたことが挙げられます。

最近のアンケート結果では、20代の離職の背景として「認められている実感がない」ことがもっとも大きな理由として挙げられています。そのため、レコグニションによってとくに若い社員のエンゲージメント向上や、日々の仕事に働きがいをもってもらうことが、業績の安定成長には欠かせない要素となってきました。

金銭面以外での報酬や、社員同士が互いに称賛し合える環境を整えることが、企業風土の改善や離職防止の策として重要だと認識され始めているのです。

ソーシャル・レコグニションとは

ソーシャルレコグニションとは、とくに組織内でメンバー同士が承認し合える体制作りや仕組みのことを指します。企業がレコグニションを考える場合、とくにソーシャルレコグニションの観点から導入を検討する場合もあります。

レコグニションといえば、社員の業績表彰や金銭的な報酬をイメージするかもしれません。しかし近年社員同士が褒め合い・認め合うためのサンクスカードや、後述するピアボーナス®なども注目されています。そのためビジネス分野ではレコグニションといえば、ソーシャルレコグニションを指すケースが多くなっています。

レコグニション導入のメリット

レコグニションをビジネスに採り入れるメリットとしては、次の点が挙げられます。

社員のエンゲージメントを高められる

ビジネス分野でレコグニションを導入する場合、社員エンゲージメントの向上は大きな目的の1つです。

社員エンゲージメントとは、簡単にいえば企業と社員とのつがなりを表した概念で、双方が互いに貢献し合っている状態を意味します。社員の企業に対するエンゲージメントを高める施策は、企業全体の方針や戦略が社員に浸透しやすくなり、組織全体のパフォーマンスの向上が期待できます。

もちろん昇給や賞与などの金銭面でのインセンティブによってエンゲージメントを高める手法もあるでしょう。一方でレコグニションによって社員同士の連携や仕事への満足感を高めることでも、企業全体の業績の向上につながるのです。

離職を防止できる

優秀な人材の離職に頭を悩ませている企業が多いなか、離職防止策としてもレコグニションは有効です。すでに説明したように、とくに20代の若者は金銭的報酬以上に「自らの仕事が企業に認められているか」「価値を認めてもらっているか」が、仕事をするうえで非常に重要な要素です。

レコグニションによって社員同士が互いに認め合える職場環境を構築できれば、それが仕事のやりがいにつながり、結果として離職を防止できます。

レコグニション構築のポイント

続いて、組織内で実際にレコグニションを構築する際のコツやポイントについて解説します。

迅速なフィードバックを心がける

レコグニションを構築するうえで重要なのは、とにかく迅速なフィードバックを心がけることです。時間を置くとフィードバックの効果が薄れてしまうだけでなく、当の本人が何のフィードバックなのかさえ忘れてしまっているケースもあります。

時間が経過するほど当事者意識が薄れることから、互いに迅速なフィードバックを心がけましょう。

レコグニションの範囲を明確にする

レコグニションは表彰や褒章の対象範囲を明確にすることが重要です。正社員以外の契約社員やパートなど、非正規の社員をどこまで含めるかをしっかり検討してください。

当然、一部の社員だけが評価されて他の社員はなかなか評価されないといった、不公平な状態になってはいけません。対象外となった社員のエンゲージメントが低下する可能性もあるため、注意しましょう。

逆に非正規の社員も対象範囲に含めることで「会社に必要な存在として認められている」といった充足感・安心感が与えられます。

レコグニションの基準や方法をはっきりさせる

レコグニションでは、客観的な評価・報酬に基づいた社内制度を構築する必要があります。具体的には、次のようなポイントをはっきりと定めるとスムーズに導入が進められるでしょう。

• レコグニションを誰が与えるか
• レコグニションを誰に与えるか
• レコグニションを与える規準
• レコグニションを与える場所と方法
• レコグニションを与えるタイミング

レコグニションを与える方法や制度としては、とくに近年ピアボーナス®を導入する企業が増えています。ピアボーナス®については、後述します。

認め合う組織文化を醸成する

レコグニションを社内に導入するには「認め合う組織文化の醸成」に、全社的に取り組む姿勢を明確にしましょう。

そのためには社員向けに説明会を開き、説明資料を配布するといった周知徹底を行うことが重要です。なぜレコグニション制度を導入するか、目的や趣旨、運用ルールなどを伝えて社員からの理解を得ます。

またルールに関しては文章化し、社内規定とすると文化として定着を促進でき、運用を行いやすくなります。

レコグニションの効果確認と改善の実施

レコグニション制度の導入後、形骸化させないためにはどの程度の効果が出たかを確認し、問題点の洗い出しと改善を行うことも重要です。導入後実際の現場で制度が機能していないことや、目的から外れた運用になることも少なくありません。

効果の測定方法としては、社内アンケートの実施や利用状況の調査などが挙げられ、社員目線での評価を行います。調査内容に問題点があれば、制度の見直しや目標の修正などを行い、会社に適した制度を構築していきましょう。

おすすめのピアボーナス®ツール

「ピアボーナス®」とは、同じ職場で働く社員同士が仕事による成果や貢献に対して、互いに金銭的な報酬を含むボーナスを送り合う仕組みです。^※社員同士で評価し合うことで、レコグニション制度において重要となる「認め合う組織文化の醸成」につながります。

ピアボーナス®自体はどのような企業でも導入できますが、次に紹介するような専用ツールを導入することでスムーズな制度化を実現できるので紹介しましょう。

※「ピアボーナス®」はUnipos株式会社の商標です。商標権者から使用許諾を得ています。

• インセンティブや福利厚生に使えるポイントシステム
• 同僚に感謝を伝える「サンクスポイント機能」も
• 付与されたポイントで厳選されたアイテムと交換

インセンティブ・ポイントは、ポイント管理とアイテム交換をワンストップで提供するサービスです。管理者が設定した基準に従いユーザーにポイントを付与。たまったポイントは多種多様なアイテムと交換できます。社員のモチベーションアップ、代理店への販売促進報奨、顧客へのキャンペーン施策などに活用可能です。社員同士で感謝のメッセージとともにポイントを送り合える「サンクスポイント機能」もあり、コミュニケーションの活性化、エンゲージメント向上が期待できます。

特徴 | SNS機能付きで人への興味がより強く

• 特徴1　個人プロフィールやタイムライン機能付き
• 特徴2　社内SNSで社内施策を共有。カルチャーが醸成される
• 特徴3　写真・動画投稿に対応。オリジナルスタンプも

TUNAGの最大の特徴は、社内SNS機能と社内制度管理機能にあります。この2つの機能で社員同士の信頼関係を構築しながら、組織の課題に合わせた社内制度の運用が可能です。SNSを使いこなしている世代であれば、簡単に利用できるのもTUNAGのポイントです。

＜導入企業＞

TANITA、京都信用金庫、ヒルトン成田、TABIPPO、ミュゼプラチナムなど

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• 社員エンゲージメント・働きがいを向上させる
• 人事の負担は最小限に、社員の認め合いを促進できる
• 導入・運用・定着の徹底サポートで継続率は99％超

ピアボーナス®「Unipos」は、社員同士がオープンに感謝・賞賛の言葉を送り合えるシステムです。メルカリ社をはじめ、350社以上^※の企業に導入され、99%^※の高い継続率を誇っています。

社員が自ら使いたくなるプロダクト設計を強みとし、エンゲージメントや働きがいの向上が可能です。他にも、部署・拠点を越えた連携強化・心理的安全性の醸成・行動指針の浸透など多くの経営課題にアプローチでき、HR関連アワードを多数受賞しています。

※出典：Unipos公式サイト（2023年1月21日閲覧）

ピアボーナス®「Unipos」については下記の記事でも詳しく紹介しています。

レコグニションで社員のエンゲージメントを高めよう

社員一人ひとりの仕事や能力を認め、互いに承認・称賛し合う体制づくりとしてのレコグニションについて解説してきました。ピアボーナス®をはじめとする制度の導入によって、職場内で気軽に感謝の言葉を伝え、互いに「認め合う文化」を醸成する施策が近年注目されています。

レコグニション制度も、実際に多くの企業に導入されて一定の成果を上げています。工夫次第でどのような企業にも導入でき、企業風土の改善や離職対策としても有効であるため、ぜひこの機会に導入を検討してください。

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