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メンタルヘルス市場動向 企業が取り組むヘルスケアの現状と今後、注目サービスも比較

最終更新日時:
記事の情報は2021-10-04時点のものです。
EAP・メンタルヘルス市場規模は、企業における従業員の健康を守るストレスチェック義務化の動きも相まって2020年には約217.3億円規模まで拡大すると予測されていました。同市場の現状と今後の予測から、企業が取り組むべきヘルスケアの方向性と関連サービスを解説します。

メンタルヘルスに問題を抱える患者「300万人超」という現状

厚生労働省の精神疾患データによると、ストレス社会を反映するように国内の「精神疾患による患者数」は増加傾向にあり、2011年には300万人を超える患者が医療機関で受診するという状況になっています。

次の図は、その疾病別の割合をグラフ化したものですが、「不安障害」「うつ病」「総合失調症」などが大部分を占めていることがわかります。

出典:厚生労働省 精神疾患を有する総患者数の推移

この要因には、長時間労働やハラスメントにより、メンタルヘルスの問題を抱える従業員が増加していることが挙げられ、企業活動におよぼす影響と損失が懸念されるようになっています。

企業の損失は数千万円以上

実際、メンタルヘルスに問題を抱え、休職に追い込まれる従業員も少なくなく、一般企業では0.4%程度、情報通信業では2.0%程度の離職率になるという調査結果があり、一人あたりの企業損失は1,000万円〜2,000万円になるといわれています。

これは1,000人規模の一般企業であれば、メンタルヘルスに起因する休職者が4人になる計算となり、その損失額は数千万円から場合によっては1億円にもおよぶことが考えられます。

休職まではいたらないとしても、メンタルヘルスの問題による労働生産性の低下も無視できず、企業の業績に大きな影響があるだけでなく、社会的な問題にまでなっているのです。

参考:独立行政法人統計センター 過去1年間においてメンタルヘルス上の理由により連続1か月以上休業または退職した労働者数割合

ストレスチェック義務化が注目

こうした状況を受け、ストレスチェック義務化法案(労働安全衛生法の一部を改正する法案)が2014年6月に国会で成立し、2015年12月1日から施行されることとなりました。

具体的には従業員数50人以上の事業所を対象に、57項目の質問で構成される「職業性ストレス簡易調査票」に全従業員が回答を行うというもので、2016年11月末までに少なくとも1回は実施することが求められています。

以下の記事では、ストレスチェックの義務化に伴い、助成金を受け取れるようになったため、その受け取る条件・方法を記載しています。ぜひお役立てください。

ストレスチェックの助成金を受け取れる条件は?助成金額や申請の流れも紹介!
従業員50名未満の事業所ではストレスチェックの実施は努力義務となっています。しかし、その分ストレスチェックに対して...
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ストレスチェックの全体像とは

このストレスチェックは、50人以下の事業所に関してはしばらくの間は努力義務とされていますが、2016年11月以降も対象企業は最低で年1回の実施が義務付けられ、希望する高ストレス者には面接指導も行う必要があります。

それでは、そのプロセスの全体像はどのようなものになっているのでしょうか。より深い理解を得るために、次の記事も合わせてお読みください。

ストレスチェック制度義務化とは?雇用主に生じる義務・規定・対応方法
2015年12月より従業員に対するストレスチェックが義務化されましたが、実際どういった制度なのでしょうか。ストレス...
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実施準備

ストレスチェックを実施するにあたっては、事業者である企業が中心になり、衛生委員会などを設置して実施準備を行う必要があります。

具体的には実施目的や方針・方法の決定があり、個人情報を取り扱うことによる結果の保存方法、結果の提供に関する同意取得をどのように行うかなどが含まれ、従業員に対する説明と情報提供を行っていきます。

ストレスチェック実施

さまざまな準備が整った時点で、ストレスチェックを実施します。

担当の医師や保健師を交えて行われることが多くなり、その結果は従業員に直接通知され、結果提供に同意していない場合、相談窓口などを活用してセルフケアを行います。

また、結果の提供に同意していた場合は、企業側にも個別結果が通知されます。

対象者の面接指導

ストレスチェック実施後は、担当医師が高ストレスであると判断した対象者に対し、面接指導の申し出を企業に行うよう勧告します。

これを対象者が受け入れ、企業に申し出を行うことにより面接指導が実施されます。

面接指導実施後は、担当医より企業へさまざまな勧告が行われ、必要に応じて企業は対策を行うことになります。

集団分析と活用

ストレスチェック実施後に行われる、個々の高ストレス者への対応とは別に、担当医はその結果を職場ごとに集団分析し、事業者へ情報提供します。

この結果を元に、企業側では職場環境の改善を実施していきます。

全体評価と改善

全体プロセスが完了後、企業は高ストレス者への面接指導の結果と、集団分析の結果を元に職場環境改善の実施と点検、確認を行い、次回のストレスチェックへのフィードバックを行っていきます。

企業が行わなければならないこと

これらのプロセスは推奨されるストレスチェックの全体像となりますが、企業が必ず行わなければならない義務領域、実施を努力すべき努力義務領域、実施が推奨される推奨領域に分けられます。

義務領域

  • 実施体制づくり
  • 実施者となる医師・産業医、事務従事者の確保
  • 対象従業員への周知徹底
  • 回答結果のセキュリティ環境整備
  • 面接指導を行う医師・産業医の確保
  • 面接指導の申出手順の確立
  • 5年間の記録保持
  • 労働基準監督署への実施報告

努力義務領域

  • ストレスチェック結果の集団分析
  • 集団分析を踏まえた適切な措置、ソリューションの検討・実施

推奨領域

  • 外部相談窓口の設置
  • 全従業員を対象としたメンタルヘルス教育
  • メンタルヘルスに精通した医師・産業医の確保

メンタルヘルス市場動向、現状と今後

こうした状況を踏まえ、メンタルヘルスの市場の現状はどのようになっているのか、そして、今後どのような成長が見込まれているのか、調査結果を見てみましょう。

EAP・メンタルヘルス市場規模

下図は、EAP・メンタルヘルス市場全体の規模を、2015年までの実績および、2016年度/2020年度の予測をもとにグラフ化したものとなっています。
※EAPは従業員支援プログラム(Employee Assistance Program)を意味しています。

出典:シードプランニング EAP・メンタルヘルス市場動向調査

上図によると、ストレスチェック義務化により市場規模は大きく拡大し、2016年には約166.4億円になると予測されており、すべての事業所でメンタルヘルスケアが受けられるようにするという政府の目標から、2020年には約217.3億円規模まで拡大すると予測されていました。

企業のメンタルヘルス対策優先順位

その中でも、企業が高い優先順位を持って対策を行っているのはどの項目なのか、をグラフ化したものが下図になります。

出典:シードプランニング EAP・メンタルヘルス市場動向調査

長時間労働うつ病ハラスメントに関する対策の項目が上位を占めており、メンタルヘルスの問題で企業活動に影響がおよんでいることが、広く認識されている結果であるといえるでしょう。

企業のメンタルヘルス対策への取り組み

下図は、メンタルヘルス対策に取り組んでいる企業が、実施主体をどのようにして行っているかの推移をグラフ化したものであり、2012年/2014年/2016年度の調査結果を比較したものになります。

出典:シードプランニング EAP・メンタルヘルス市場動向調査

これによると、メンタルヘルス対策の「体制整備」「専門職スタッフ」を自社内で整える企業が大きく増加しているのに対し、専門的な知識も必要とされる「ストレスチェック実施」では外部委託の割合が大きくなっていることがわかります。

ストレスチェック実施比率が9割まで高まる中、メンタルヘルス対策への取り組みは分野によって外部委託業者を使い分ける方向に向かっているようです。

NECソリューションイノベータの取り組み

こうした状況のなか、NECソリューションイノベータでは傘下のVALWAYテクノロジーセンターが開発した「メンタルヘルスケアサービス」でメンタルヘルス市場への本格的な参入を果たしました。

IT企業の休職率は一般企業の2倍におよぶという調査結果を踏まえ、自らもICT企業であることから、メンタルヘルスケアサービスを活用、社内の社内風土改善活動も行っています。

メンタルヘルスケアサービス

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メンタルヘルスケアサービスは、職業性ストレス簡易調査票(BJSQ)をベースにした「ストレスチェック」、職場分析詳細レポートを元に職場環境改善活動を支援する「ラインケア」、認知行動療法(CBT)をベースにしたCRTスキルツールで従業員のメンタルヘルスを支援する「セルフケア」で構成されたサービスです。

用途に応じてオンプレミス型SaaS型が用意され、専任のシステム担当をおけない場合でも簡単に導入・運用が可能です。

さらに面接候補者の選出や面接指導を支援する機能も搭載しており、ストレスチェック実施者、面接医師、産業医の手配も依頼できます。

継続的な社内活用で職場風土を改善

同社では、メンタルヘルスケアサービスのプロトタイプを活用し、まずは限られた部署で試験的にストレスチェックを実施しました。

これによって職場の環境把握や従業員のメンタル状況が可視化され、改善項目が明白になり、対策が行いやすくなったとともに、他の部署からも使用希望が集中。

現在までに11の部署、のべ7,400名以上の従業員が活用し、社内の87%で効果が確認されているほか、継続率100%を誇るまでに定着しています。

USENのメンタルヘルス対策

ストレスチェックのASPサービス「こころの保健室」を提供するUSENですが、直接的なメンタルヘルス市場への参入にとどまらず、コアビジネスである音楽配信を活かしたメンタルヘルス対策「SOUND DESIGN for OFFICE」を展開しています。

SOUND DESIGN for OFFICE

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SOUND DESIGN for OFFICEは、リラクゼーション効果をもたらす音楽でオフィスを満たし、ストレスを緩和した健全なオフィスづくりを実現するチャンネルを提供しています。

医師と音楽家が共同で職場でリラックスできる音楽の選曲を行い、「メンタルケア〜うつに寄り添う音楽〜」「朝のオフィス・ミュージック〜ヒーリング〜」などの複数チャンネルが用意され、メンタルヘルス対策、ストレス対策に大きな効果を発揮します。

導入事例:コクヨファニチャー

会社名:コクヨファーニチャー業種:卸売業
事業内容:文房具の製造・仕入れ・販売、オフィス家具の製造・仕入れ・販売、空間デザイン・コンサルテーション、小売業への店舗什器の販売など

課題:理想的なオフィス環境の具現化

自社商品を用いて構築したライブオフィスを各地に展開、顧客に体感してもらう取り組みを行っているコクヨファニチャーでは、BGMの選定も重要な要素となっており、理想的なオフィス環境を具現化するためのソリューションを探っていた。

効果:五感すべてに心地よい空間づくりの実現

エリアごとに役割に応じたチャンネルを選択することにより、状況に応じた五感すべてに心地よいオフィス空間づくりに成功、経営のメッセージを伝えるという目的が果たされた。

メンタルヘルスケアはツール活用と社内整備の両輪で

ストレスチェックの義務化により拡大傾向にあるメンタルヘルス市場ですが、実際には、専門的な知識を必要とするストレスチェック分野以外は、自社内での環境整備に力を入れる企業が多くなっているようです。

NECソリューションイノベータでの自社活用や、違った角度からメンタルヘルス対策を講じるUSENなど、多様化する取り組みはまさにそうした事例といえるでしょう。

従業員のこころと身体の健康は定量的に判断することが難しい問題であり、だからこそ多様な取り組みと企業独自の対策が求められているのです。

メンタルヘルスケアに関しては、合理化できる分野はツールやアウトソーシングを活用し、そうでない分野ではじっくりと自社取り組みを継続する、という流れがこれからの主流となっていくことでしょう。

注目のメンタルヘルス関連サービス紹介

次に自社内の環境整備を支援するメンタルヘルスケア関連サービスを紹介していきます。

ハピルス健診代行 - 株式会社ベネフィット・ワン

ハピルス健診代行
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  • 提携検診機関数およそ2,800、巡回検診は年5,800回の実績
  • 診断結果の"見える化"で健康リテラシー向上
  • 健診以外にも充実したサポート

ハピルス健診代行は、健康診断の予約から精算までワンストップで代行、事務負担軽減や健康リテラシー向上を支援する健診代行サービスです。就業時間や休日でも、多様な予約受付方法で受診者の利便性を確保。健診結果はスマートフォンやパソコンからいつでも確認でき、自身の健康状態を把握することで疾患予防につながります。ストレスチェックに対応しており、心身ともにサポートするメニューを用意しています。

ラフールサーベイ - 株式会社ラフール

ラフールサーベイ
BOXIL SaaS AWARD 2022 人事・給与部門受賞
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  • 多角的に現状把握できる2種類の調査
  • 直感的にわかるグラフや数値で離職リスクを早期発見
  • 詳細な分析結果から組織課題を細かに把握

ラフールサーベイは、ストレスチェックを含む組織課題の調査・分析・対策提示を提供するメンタルヘルスシステムです。141項目のスタンダードサーベイでは包括的な状況把握ができ、ショートサーベイでは組織の状態を定点チェックして課題への対策効果を可視化。部署・男女別のデータ分析や、他部門との比較や経年変化の追跡が可能であることに加え、直感的なグラフで問題箇所が報告がされるので、社内の高ストレス部門の早期発見できます。メンタル反応・フィジカル反応・エンゲージメント・職場環境といった細かな観点からも数値を算出することで、個人と組織両方の課題を細かに把握できます。

Smart相談室 - 株式会社Smart相談室

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  • 1回30分のオンラインカウンセリングが何度も利用できる
  • ストレスチェックや性格診断などのコンテンツを利用可能
  • プライベートな相談内容にも対応

Smart相談室は、職業経験が豊富なカウンセラーとのオンラインカウンセリングを通じて、従業員の健康状態をサポートするサービスです。従業員の些細なモヤモヤを解消して、モチベーションの向上や離職防止につなげましょう。毎月、匿名での結果報告のレポートを届けてくれるので、会社全体でどんな悩みを抱えているのか把握しやすいです。従業員が多く、メンタルケアに手が回っていない企業におすすめです。

Be Health - 株式会社エヌ・エイ・シー

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  • 複数の健診機関のデータを、統一のフォーマットで管理
  • ケアが必要な社員を抽出
  • 紙の健診結果票をPDFにて保管

Be Healthは、社員の健康に関するデータを一元管理できる健康管理システムです。システムは、現場の声をもとに作られているため、必要な機能のみのシンプルなデザインで構成されています。運用にあわせて管理項目や健康判定基準をカスタマイズ可能。健診やストレスチェックなど健康に関するデータをワンクリックで取り込み、面談の記録や残業時間と紐づけてまとめられる機能もあります。

HELPO - ヘルスケアテクノロジーズ株式会社

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  • 24時間365日チャット対応してくれる診療科目選択サポート
  • 日常的な健康に関する悩みにも対応
  • 専用のECサイトで一般薬を購入可能

HELPOは、医療専門チームが対応してくれる健康相談チャットサービスです。相談できる医療専門チームは医師、看護師、薬剤師で構成され、回数制限なく相談できます。

受診をためらう軽い症状から、通院に負担を感じる重い症状まで相談でき、対処法や症状にあった診療科目などを案内してくれます。専用のECサイトから商品を購入でき、対象地域なら最短3時間で商品の受取りが可能です。

ストレスチェッカー - 株式会社HRデータラボ

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  • 4,200社の導入実績
  • 実施事務の委託で回答率向上と率直な回答を反映
  • オプションで集団分析レポートをカスタマイズ可能

ストレスチェッカーは、紙とオンラインで実施形式を選択できるストレスチェックツールです。ストレスチェックの実施事務を委託でき、回答内容を社内スタッフが確認しない環境でチェックすることで、受験者の素直な回答と受験率向上をサポートしてくれます。

職種や年齢層、雇用形態別などの集団分析レポートを、オプションで人事データとクロス解析したり、分析軸をカスタマイズしたりできます。チェックは日本語と英語で対応可能です。

ストレスチェッカー公式サイトより(2022年6月時点)

ORIZIN - ピー・シー・エー株式会社

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  • メールアドレスがなくてもIDとパスワードにてログイン
  • 100名まで年額95,000円(税抜)でストレスチェックを利用可能
  • アジア圏をメインに14か国以上の言語で受検できる

ORIZINは、保健師や臨床心理士などの資格を持つ実施者から、手厚いサポートが受けられるストレスチェックツールです。ストレスチェックの事前準備から、実施後の高ストレス者への面談指導や集団分析の評価まで納得のいくサポートが受けられます。

他にも、厚生労働省が義務として定める57項目のストレスチェックだけでなく、エンゲージメントなどポジティブ心理学の設問が入った80項目でのストレスチェックも同一料金で実施できるなど、低価格でコストパフォーマンスが良いサービスです。

ベネワン・プラットフォーム - 株式会社ベネフィット・ワン

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  • 社員が自身の心身の状態を客観的に把握
  • アンケート機能を活用し検温や健康状態を管理可能
  • 「日本の人事部HRアワード2020」最優秀賞 受賞

ベネワン・プラットフォームは、人事領域のデジタル化を推進し、組織を活性化させるデータ管理ツールです。社員の健診結果や残業時間、ストレスチェックの結果など、健康データを目標管理や評価と一緒に管理します。

健診やストレスチェックの受診状況の管理、結果の管理、受診率の可視化などのデータを自動的に集計し、効率的に従業員の健康状態を把握。データを複数の条件で組み合わせて分析し、健康に問題のある社員の抽出も簡単に行えます。

※出典:ベネフィット・ワン「「日本の人事部HRアワード2020」最優秀賞 受賞(11月27日)」(2020年11月23日発表)

newbie - 株式会社マイクロウェーブ

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  • 健診やメンタルチェックで健康状態を可視化
  • ストレスチェックは何度やっても追加料金なし
  • 健康情報のペーパーレス化により働き方改革を支援

newbie(ニュービー)は、社員の健康管理×ITにより、企業の健康状態を見える化する健康管理・ストレスチェックシステムです。健診やストレスチェックなど、すべての健康情報をダッシュボードで管理や確認できるので、人事労務の業務を効率化できます。健康課題を適切に見える化することで、健康サイクルの促進や生産性の最大化につながります。

バリューHR 健診予約システム - 株式会社バリューHR

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  • 健康診断の準備からアフターフォローまで
  • 従業員の診断結果を一元管理
  • 必要サービスを選べるカフェテリアプランも

バリューHR 健診予約システムは、健康診断、健康管理業務のアウトソーシングサービスです。健康診断の予約から、実施後の事務代行、受診者のアフターフォローまでワンストップでサポート。従業員の診断結果を電子データ化し、クラウド上で一元管理できます。ストレスチェックシステムによって、身体だけでなく心のケアにも対応可能。ポイント制で好きなメニューを選択できるカフェテリアプランもあります。

ヘルス×ライフ - 日通システム株式会社

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  • 継続的なストレスチェックで課題を解消
  • 労働環境改善による従業員満足度向上
  • 生活習慣の目標管理・改善も可能

ヘルス×ライフは、心身・働き方・生活データの一元化・分析によって、健康経営を実現する健康管理システムです。健康診断結やストレスチェックの結果、残業時間のデータに限らず、日々の生活習慣や産業医・保健師との面談結果などのデータを一元管理することで、面談や保健指導を効果的に実施できます。従業員一人ひとりのストレス・健康リスクの要因に応じた労務環境の改善・ワークバランスを推進し、良好な職場環境を構築してくれるため、従業員満足度が向上し、離職率の低減につなげられます。日々の生活ログと目標値を健康情報データバンクに登録し、スマートフォンを活用することにより、いつでもどこでも生活習慣の目標管理・改善が行えます。

STRESCOPE - 株式会社こどもみらい

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  • ストレスの原因をつきとめられる集団分析
  • 高ストレス面談までワンストップで提供
  • 社員の生活習慣を含めた詳細分析も可能

STRESCOPE(ストレスコープ)は、社員のストレスチェックに加えて、エビデンスに基いた解決策を提案するヘルスケア・サービスです。職務から人間関係までさまざまなストレスを分析・数値化し、原因究明とストレス軽減に効果的なサポートを行います。システム導入から医師による高ストレス面談まで、ワンストップで提供。仕事の要因のみのと、仕事の要因以外も含めむ2種類の分析ができ、ストレス要因をより細かく調査できるオプションもあります。

「いつでも・どこでも・簡単に」を実現!ストレスチェックサービス Wellness Eye - SBアットワーク株式会社

「いつでも・どこでも・簡単に」を実現!ストレスチェックサービス Wellness Eye
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  • Webでの実施要望に応える
  • 充実の集団分析で職場改善に役立つ
  • 納得感のある低コスト

Wellness Eyeは、「いつでも・どこでも・簡単に」を実現したストレスチェックサービスです。長年のソフトバンクグループでの経験・実績をベースとしたストレスチェックの活用ノウハウが生かされています。

「機能・操作性」に加え、結果の見やすさなどにも徹底的にこだわった仕様です。ストレスチェックを受けた方が考えることが多い部分は、数値・図表・テキストをバランスよく活用することでシンプルに理解してもらえます。

Carely(ケアリー) - 株式会社iCARE

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  • 難しい法定義務にも対応
  • 従業員の健康保持・増進アドバイス
  • 生産性向上・組織活性化までフォロー

Carelyは、病院の予約手配から研修プログラムまで、ストレスチェックに関わる広範囲がカバーできるサービスです。義務付けられている法定健診や産業医の選任など、初めてではわからないことも丁寧にサポートしてくれます。もちろん、高ストレス者のケアや情報の一元管理などもできるので、安心してご利用になれます。

M-Check+ - TDCソフト株式会社

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  • さまざまな実施方法を提供
  • 深い気付きが得られるチェック項目
  • きめ細かい分析機能

M-Check+(エムチェック・プラス)は、メンタルヘルス専門機関が提供するクラウドサービスです。社員の登録から実施、分析、報告作業まですべてWeb上で簡単に管理できます。実施方法はPC・スマホ・紙すべてに対応しており、組み合わせることも可能なため、最適な実施方法を選べます。厚労省の推奨するプログラムをベースにストレス耐性に関わる独自の項目を追加したチェック項目を提供しており、集団分析結果もクラウド上で表示されるのでさらに深い気付きを与える設計となっています。

ごきげんカウンター

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  • 従業員感情の見える化
  • 二項関係評価とセルフチェックを実施
  • コミュニケーションを迅速かつ円滑に

ごきげんカウンターは、上司部下の縦、そして同期や部署間の横のリレーションシップを深めるサービスです。従業員は、自分の気持ち(メンタルヘルスのセルフチェック)や、相手への感謝の気持ち(二項関係)などを登録し、それらを分析することで職場の活気を高めます。メールなどで個別にコミュニケーションを取るよりも速く明瞭なレスポンスが可能です。有用な人材の定着率をアップし、離職を予防し、採用リスクや人事リスクを抑えられるツールです。

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  • 受検結果はデータセンターで5年間保存
  • 産業医へのメール通知設定可能
  • Webとオフラインでの入力に対応

ココロクローバーは、ペーパーとWeb調査票を混在できる、ストレスチェック実施サービスです。ストレスチェックを受けた社員が、事業者や実施者(産業医)への面接依頼をメールで送信できます。事業者は、組織分析結果を自由に確認でき、また、労働者の同意を得たうえで、ストレスチェックの回答内容を直接確認することもできます。推奨ブラウザはChromeとIEです。

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  • グループ企業体に対応
  • マークシート・PC・モバイルどれでも入力可
  • 評価代行サービスオプション

シンフィニティ・メンタルヘルスケアは、マークシート・PC・モバイルのいずれでも回答可能な、ストレスチェックを行うクラウドサービスです。オプション項目として、ストレスチェック結果の評価を代行するサービスも有します。グループ企業や子会社の契約を、親会社がまとめて引き受け、一元管理できます。


以下の記事ではストレスチェックに役立つサービスを幅広く紹介しています。比較検討されたい方はぜひお読みください。各サービスの詳細を無料でご覧いただけます。

ストレスチェックサービス比較 | おすすめシステムの機能・特徴
労働安全衛生法改正に基づくストレスチェックの実施から分析まで、ストレスチェック制度に対応するサービスを比較しました...
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また、ストレスチェックサービスの資料をまとめて見たい方は、下記の資料ダウンロードをご利用ください。

BOXILとは

BOXIL(ボクシル)は企業のDXを支援する法人向けプラットフォームです。SaaS比較サイト「BOXIL SaaS」、ビジネスメディア「BOXIL Magazine」、YouTubeチャンネル「BOXIL CHANNEL」、Q&Aサイト「BOXIL SaaS質問箱」を通じて、ビジネスに役立つ情報を発信しています。

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