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タレントマネジメントシステムとは?目的や機能・比較ポイント

最終更新日:(記事の情報は現在から301日前のものです)
タレントマネジメントシステムとは、従業員の能力・スキル・経験といったタレント(人材)情報をデータ化して、一元管理するシステムです。タレントマネジメントシステムの機能や目的、メリットと課題、システムの比較ポイントと選び方、導入事例を解説します。

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タレントマネジメントシステムとは

タレントマネジメントシステムとは、従業員の能力・スキル・経験といったタレント(人材)情報を収集し、一元管理することで高度な意思決定ができるシステムのことです。タレントマネジメントの人材データを全社的に共有することで、人材育成や能力開発、人材配置が戦略的に行えるほか、給与計算や人事管理にも活用できます。

タレントマネジメントシステムを導入することで、プロジェクトに最適な人材を全社およびグループ全体から迅速に探し出せるようになり、企業の競争力が高められます。

タレントマネジメントシステムの歴史

タレントマネジメントは、1990年代に米国において考案された概念です。日本では2010年代から、一部の大手企業が先進的な人材戦略のためのシステムとして導入をはじめました。

タレントマネジメントシステムが、日本国内でも注目を集めるようになった背景には、少子高齢化に伴う労働人口の減少、働き方改革などがあります。

日本でも雇用の流動化や柔軟な勤務形態が広がりを見せ、世界的なリモートワークの普及によりグローバル人材の雇用も進んでいます。これにより人材の獲得競争が激化し、より効率的かつ戦略的に人事を行うため、タレントマネジメントシステムが導入されるようになりました。

グローバル競争時代に入り、日本企業の経営においても人材の量よりも質が求められる時代に突入しました。このような時代においては、画一的な能力を持った人材が定型的に仕事をこなすのではなく、プロジェクトに最適な人材を探し出し、迅速かつ柔軟に目標達成を実現するタレントマネジメントが求められています。

タレントマネジメントシステムの市場規模

矢野経済研究所の調査によれば、タレントマネジメントシステムの市場規模は2020年度で180億9,400万円です。これは前年比22.1%増の数値であり、2021年の市場規模はさらに217億5,000万円と予測されており、年々拡大を続けています。

近年タレントマネジメントシステムの導入実績が増加していることで、ツールの信用性が増しており、中堅企業や大手企業が導入する事例も増えています。また、業務効率化や戦略的人事の必要性からニーズは依然として高く、今後はさらに導入する企業が増えていくでしょう。

※出典:株式会社矢野経済研究所「HCM市場動向に関する調査を実施(2021年)」(2023年12月11日閲覧)

人事管理システムとの違い

タレントマネジメントシステムと混同されやすいのが、人事管理システム(人事システム)です。タレントマネジメントシステムは、従業員の能力管理を重視したツールで、従業員自身が自主的にデータをアップデートします。

人事管理システムは、労務管理や人事管理業務を効率化させるためのツールで、給与計算や勤怠管理などの人事業務を効率化するための機能を搭載しているのが特徴です。

一方、タレントマネジメントシステムには、従業員のスキル管理や人材配置の意思決定をサポートするような人事戦略のための機能が備わっています。

タレントマネジメントシステムには、タレントマネジメントに特化した専用システムと、ERPや人事管理システムにパッケージとして含まれているタイプがあります。

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HRM(人的資源管理)システムとの違い

HRMとは「Human Resource Management」の略語で、「人的資源管理」と日本語に訳され、人材マネジメントシステムとも呼ばれます。HRMは人材を企業の経営資源として捉え、採用や教育、配置転換といった人事管理を実施して経営戦略に役立てるシステムです。

HRMシステムは、人事管理システムと同様のシステムと理解される場合も多く、タレントマネジメントがパッケージされているサービスもあります。

HCM(人的資本管理)システムとの違い

HCMとは、「Human Capital Management」の略語で、「人的資本管理」と日本語に訳されています。人材が持つ能力・スキル・経験を、企業の資本として捉え、価値を高めることで企業の成長のために活用していく考え方です。

HCMは、1990年代後半のインターネットの普及に伴って注目を集めました。最新のデジタルテクノロジーによって人材の価値を最大化できるシステムとして、世界の多くの企業が導入を進めています。

タレントマネジメントシステムの目的

タレントマネジメントシステムの目的は、企業の経営目標を達成するために、従業員の能力やスキルを最大限に活用し、戦略的な人材配置や育成を行うことです。タレントマネジメントシステムを効果的に活用することで、従業員の能力を最大限に活かし、企業の成長と競争力強化に大きく貢献できるでしょう。

タレントマネジメントシステムは、具体的には次のような目的を達成するために導入されます。

  • 適材適所の人材配置
  • 効果的な人材育成
  • エンゲージメント向上
  • 後継者育成
  • 柔軟な働き方のサポート

適材適所の人材配置

タレントマネジメントシステムで、従業員のスキルや経験を把握し、適切な人材を適材適所に配置することで、最大のパフォーマンスを発揮してもらえるようサポートできます。

効果的な人材育成

タレントマネジメントシステムを使って、従業員の能力開発のニーズを把握し、効果的な人材育成を行うことで、従業員の成長を促進し、企業の競争力の強化につながります。

タレントマネジメントシステムは、従業員による自主的な能力開発が可能であり、競争力のある経営戦略を実現します。人材育成に力をいれている企業ほど、タレントマネジメントシステムが重要といえるでしょう。

エンゲージメント向上

タレントマネジメントシステムを導入して、従業員が自身の能力を発揮しやすい職場環境に整えることで、仕事への満足度やエンゲージメントが向上します。

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後継者育成

タレントマネジメントシステムを使って、将来のリーダーや幹部候補を早期に発掘し、育成計画を策定することで、企業の継続的な成長を実現することにつながります。

柔軟な働き方のサポート

タレントマネジメントシステムは、人材の多様化や働き方改革の推進に対応するためにも有効なツールです。

たとえば、多様な働き方に対応した人材配置や、柔軟なキャリア開発を支援するといったことに活用できます。

タレントマネジメントシステムの機能

タレントマネジメントシステムには、さまざまな機能が搭載されています。代表的なものは次の機能です。

  • 人材データベース機能
  • 人材育成機能
  • 後継者計画機能
  • 目標管理機能
  • レポート・分析機能
  • 要員計画機能
  • 採用管理機能

人材データベース機能

人材データベース機能は、タレントマネジメントシステムの中核となる機能で、従業員のプロフィールやスキルをデータベース化して管理、検索できる機能です。

登録できる情報はシステムによっても異なりますが、一般的に登録可能なのは次のようなデータです。

行動特性・職歴・経験・知識・資格・スキル・資質・適性など

人材育成機能

人材育成機能は、人材データベース構築機能と並んでタレントマネジメントシステムの中核を成す機能です。個人やグループの育成計画を提案し、人材教育の進捗状況や結果の確認が可能です。組織で求められる能力や資質を定義し、従業員の評価や育成に活用する、コンピテンシー管理機能のあるシステムもあります。

人材育成状況が可視化できることによって、計画的にPDCAが回しやすくなり、研修への投資、新規人材の採用といった意思決定も行いやすくなります。

後継者計画機能

後継者計画機能は、経営幹部やマネジメント層の育成を計画するための機能です。

タレントマネジメントシステムでは、どの部署にリーダー育成が必要かを予測し、人材配置のバランスが確認可能です。そのため幹部の後継者育成のためにどの人材が候補として適しているか、どのような能力開発が必要なのかを計画できます。

幹部候補人材やグローバルリーダー人材の要件にマッチする人材を選定し、システム上でセグメント化してプールできます。

目標管理機能

目標管理機能とは、従業員が職務やキャリアステップに沿って目標を立て、設定した目標に向けた活動やパフォーマンスをモニタリングし評価する機能です。

リーダーが目標達成のためのアドバイスやフィードバックを行うことで、従業員の目標達成へのモチベーション維持や、ベストプラクティスの獲得が可能です。

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レポート・分析機能

タレントマネジメントシステムに登録された情報をもとに、従業員のスキルやプロフィールの抽出、集計、比較・分析を行います。

要員計画機能

要員計画機能は、タレントマネジメントシステムの人材データベースの情報をもとに、人材配置や人材採用計画をサポートできる機能です。部門・部署ごとの最適な人材の選出や異動を提案し、将来の人材・スキルの過不足を予測して、今後どのような人材を採用すればよいかわかります。

事業計画にもとづいて策定された要員計画が立てられるため、最適化された人事戦略が実行可能になり、企業の持続的な成長を後押しします。

採用管理機能

タレントマネジメントシステムの採用管理機能は、既存人材の能力ギャップと人材獲得の費用対効果を分析し、要員計画機能にもとづいた計画的で効率的な人材採用活動をサポートします。

タレントマネジメントシステムの機能と選び方については、こちらの記事でも詳しく解説しています。

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タレントマネジメントシステムのメリット

タレントマネジメントシステムによって、従業員の個人の能力を明確にすることで、事業の安定的・継続的な成長を実現できます。タレントマネジメントシステムを導入することで得られるメリットをより詳しく説明します。

従業員の能力やスキルを可視化できる

従業員の能力やスキルを可視化できるのが、タレントマネジメントシステムを導入するメリットです。従業員のタレント情報と一口にいっても、行動特性・職歴・経験・知識・資格など多岐にわたります。

タレントマネジメントの人材データを、従業員自身がアップデートすることで、企業は最新の人材資源・人的資本のバリューを把握し、経営戦略に活用できるようになります。

人材管理に関するコストを削減できる

人材管理に関するコストを削減できるのも、タレントマネジメントシステムのメリットです。

タレントマネジメントを採用や人事評価、人材育成、配置転換に活用することで効果的かつ効率的な人材管理が可能になり、コスト削減を実現します。

新規事業や欠員が発生した部署の人員を埋める場合、適切な人材発掘を紙ベースやExcelで行うと時間がかかり、新たに人材を採用しようにもコストがかかります。このようなコストを解消できるのは、大きなメリットです。

戦略的な人材育成・人材活用ができる

戦略的な人材育成・人材活用ができるようになるのも、タレントマネジメントシステムのメリットの一つです。

タレントマネジメントシステムでは、従業員一人ひとりのスキル・能力・実績が把握できるため、育成計画機能を使って効果的に人材育成ができます。最適な人材配置や人材発掘が可能になり、幹部候補の選出や育成といった戦略的な人材活用につなげられます。

離職防止につながる

タレントマネジメントシステムによる、客観的な人事評価、自立的な能力開発や目標設定は、従業員のモチベーションアップが期待できます。このため、従業員の仕事や組織に対するエンゲージメントも高まり、離職防止につながるでしょう。


おすすめのタレントマネジメントシステムは、こちらの記事で詳しく比較紹介しています。

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タレントマネジメントシステムの導入の課題

タレントマネジメントシステムの導入には次のような課題があります。導入で失敗しないためにも、事前に内容を確認しておきましょう。

人材データを一元化する必要

人材データが社内の複数のシステムに点在していると、人材情報が一元化できずタレントマネジメントシステムの効果を活かしきれない可能性があります。

人事評価は人事評価システム、能力についてはタレントマネジメントシステムといった運用では、特定の社員の全体像を把握するのに手間がかかり、タレントマネジメントが有効に機能しません。事前にデータをどのように管理しているか把握し、一元管理できる体制を整えましょう。

手間や費用がかかる

タレントマネジメントシステムは、会社全体の従業員を対象とするため、導入する際に費用や手間が多くかかるでしょう。社内でスムーズに使えるようにするには、社内ルールや人事制度を見直す必要もあるかもしれません。

またタレントマネジメントシステムは導入に費用がかかる一方で、すぐに経営に影響するような効果は出にくいのが特徴です。そのため、導入検討の際にはメリットを十分に示す必要があるでしょう。費用や工数がハードルになる場合は、クラウド型システムでコストや工数を抑えるのもおすすめです。

従業員への周知徹底と能動的な活用

タレントマネジメントシステムを導入する際は、従業員への周知徹底と能動的に使いたくなる仕組みづくりが重要です。このシステムは能動的に活用してこそ効果を発揮するものであり、データ入力が中途半端だと、人材配置や採用、能力開発の意思決定が正しくできません。

そのため、人事評価の中にタレントマネジメントを組み入れたり、キャリアアップにつながるインセンティブを与えたりと、従業員がみずから使いたくなるように工夫をしてください。また事前に説明会やセミナーを開き、導入・活用することでどのようなメリットが得られるかを十分に伝え、現場に浸透させましょう。

システムが合わず使いこなせない可能性もある

タレントマネジメントシステムを適当な選び方で導入すると、使いこなせない可能性があります。たとえばシステムを導入する目的もあいまいなままで、多機能なツールにすればいいだろうと導入すると、使い方がわからずに放置されるかもしれません。

多機能だから選ぶのではなく、大切なのは自社に適したシステムを選ぶことです。タレントマネジメントシステムを導入して何を行いたいか、また必要な機能は何か、あらかじめ洗い出しましょう。

タレントマネジメントシステムの導入の課題については、こちらの記事で詳しく紹介しています。

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タレントマネジメントシステムの比較ポイント

タレントマネジメントを含むシステムには多くの種類があるため、次のようなポイントで比較して選ぶとよいでしょう。

  • 自社に必要な人材管理機能で選ぶ
  • タレントマネジメントのあるERPや人材管理システムを選ぶ
  • 情報入力のしやすさ
  • クラウド型かオンプレミス型か
  • 導入支援やサポート

自社に必要な人材管理機能で選ぶ

タレントマネジメントシステムの中には、非常に多くの人材管理機能が搭載されているシステムもあります。多機能で高価なシステムを導入して失敗してしまうと、時間とコストの大きなロスになります。

自社に必要なタレントマネジメントの機能を明確にし、既存の人事システムがあれば、被っている機能は除外するといった、コストパフォーマンスのよいシステム選定を心がけましょう。

タレントマネジメントのあるERPや人材管理システムを選ぶ

ERPや人材管理システムの中には、タレントマネジメント機能のあるシステムがあります。給与計算、人事評価、勤怠管理といった人事業務をタレントマネジメントと連携させながら、業務の効率化を目指したい場合は、タレントマネジメント機能のあるERPや人材管理システムを選ぶとよいでしょう。

全社的なDX(デジタルトランスフォーメーション)推進の一環として、タレントマネジメントを導入したい企業にもおすすめです。

情報入力のしやすさ

タレントマネジメントシステムでは、人材データベースの情報を常に最新のデータに保つ必要があります。そのためには、従業員がスムーズに情報入力できるシステムを選ぶことが重要です。無料トライアルやデモで実際に体験して、情報入力のしやすさについて確認しましょう。

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クラウド型かオンプレミス型か

タレントマネジメントシステムには、大きく分けてクラウド型とオンプレミス型の2つの提供形態があります。

初期費用をおさえてスモールスタートから導入し、企業の成長とともにスケールさせたい場合は、クラウド型タレントマネジメントシステムがよいでしょう。

セキュリティを重視して、大規模運用を行いたい企業の場合は、オンプレミス型のタレントマネジメントシステムも検討しましょう。

こちらの記事では、クラウド型タレントマネジメントシステムの評判・価格・シェアを比較しています。クラウドサービスを検討している場合は、ぜひ参考にしてください。

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導入支援やサポート

タレントマネジメントシステムをうまく導入するために、専任の導入サポートや運用サポートが受けられるかどうかも確認しましょう。タレントマネジメントのレポーティング・分析といった高度な機能を使いこなすためには、専門家によるコンサルティングを検討する必要があるかもしれません。

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タレントマネジメントの導入事例

タレントマネジメントは、すでに日本企業の多くで採用されており、成功事例も多数誕生しています。タレントマネジメントシステムを導入した事例として「日清食品ホールディングス」「日産自動車」「サイバーエージェント」の3社を紹介します。

日清食品ホールディングス

日清食品ホールディンス株式会社では、2020年までに時価総額1兆円を達成するため、グローバル経営人材を倍増させる人事戦略を発表。そのための施策の一つとして、タレントマネジメントシステムの導入を実施しました。

導入段階では100人程度であった経営人材プールを、2020年までには200人まで増員する目標を掲げ、タレントマネジメントを活用して次の内容に取り組みました。結果、2020年6月には時価総額1兆円を達成しています。

  • どのような人材が社内に存在するのかの整理
  • どの人材を経営人材候補として育成すべきかの確認
  • 人材育成の進捗管理

出典:カオナビ「グローバル経営人材を一瞬で可視化!?時価総額1兆円を目指す日清食品HDが実践する『カオナビ活用術』一挙公開!!!」(2023年12月11日閲覧)

日産自動車

日産自動車株式会社も積極的なタレントマネジメントに取り組んでいる企業の一つです。日産自動車では「ジャパン・ビジネス・リーダーシップ・デベロップメント・プログラム(JBLP)」と呼ばれる、グローバル基準の経営人材の育成を目的にしたプロジェクトを2014年に発足しました。

それまで日産自動車では、人材育成が部署最適になっており、グローバルで経営に携われる幹部候補が十分に育成できていない課題があったとのこと。組織のパーパスやミッションをもとに、求める人材像と資質を言語化し、それをベースにビジネスリーダーへの強い志向のある若手社員を抜擢するためのプログラムを組み立てました。

JBLPには、20代半ば〜30代前半の若手社員の中から、年に1度開催されるシビアな評価を経て、合格した社員だけが参加できます。選抜されたメンバーには、それから5~6年間をかけて、プログラムとして独自の異動・研修・アサインなど特別な機会の提供を行います。

JBLPで経験を積んだ卒業生からは、すでに複数の役員やグローバル部門でのリーダーが誕生しているとのことです。

出典:NewsPicks「【日産自動車】幹部候補を「超サバイバル」で選抜。抜擢人事はなぜ成功したか」(2023年12月11日閲覧)

サイバーエージェント

株式会社サイバーエージェントでは、「人材は最大の経営資源」と捉えており、創業以来、採用・育成・活性化・適材適所・企業文化の浸透に力を注いでいます。

タレントマネジメントに取り組みだしたのは2013年のことで、社員が1,000人を超えて一人ひとりの顔が見えにくくなった背景がありました。従業員の才能を開花させ、適材適所を実現させるため「GEPPO」と呼ばれるアンケートシステムの運用と、社内ヘッドハンティング制度「キャリアエージェント」をスタートさせました。

さらに、新たな部署として「人材科学センター」を立ち上げます。このセンターではタレントマネジメントや人材の適材適所の配置に関する研究と施策を実施するほか、「CA24」「YM18」といった次世代経営者の育成プログラム作成が行われています。

出典:HR Trend Lab「「才能開花」と「適材適所」を実現するサイバーエージェントのタレントマネジメント」(2023年12月11日閲覧)

タレントマネジメントシステムの活用ポイント

タレントマネジメントシステムを活用して成果をあげるためには、次の2つのポイントを踏まえたうえでの運用が必要です。

  • 人事施策に一貫性を持たせる
  • 情報の更新・管理を無理なく行う
  • 継続的に運用・改善する

それぞれの項目について詳しく説明します。

人事施策に一貫性を持たせる

経営陣が、タレントマネジメントシステムに蓄積されている人材情報を有効に活用するには、施策の一貫性が重要です。そのため、導入の際には人事施策の中でタレントマネジメントをどのように位置づけるか、どのように意思決定に活用するのかを明確にしましょう。

タレントマネジメントシステムは、単に特定の業務を効率化するものではなく、経営上の意思決定に活用するツールです。タレント情報を経営陣がどう活かすかを念頭に置き、人事施策を考えてください。

情報の正確性と鮮度を保つ

タレントマネジメントシステムの運用を成功させるためには、従業員が情報の更新・管理を無理なく行えることが重要です。タレントマネジメントシステムには、従業員の能力やスキルに関するさまざまな情報が蓄積されます。そして、この情報の正確性と鮮度が高いほど、経営陣が意思決定するための良質な判断材料となりえるからです。

たとえば、業務の中にタレントマネジメントシステムに情報を入力するタイミングを作り、研修やマニュアルなどで情報をスムーズに入力できるようなサポートを行いましょう。また、システムを活用して得られた情報は、従業員のキャリア開発や人材育成に活用することを明確に伝えることも重要です。

継続的に運用・改善する

タレントマネジメントシステムは、導入して終わりではなく、継続的に運用・改善することが重要です。システムの活用状況や効果を定期的に評価し、改善点を検討するようにしましょう。

また、社会やビジネス環境の変化に合わせて、タレントマネジメントシステムの機能を拡充したり、運用方法を改善したりすることも大切です。


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タレントマネジメントシステムで企業の資本である人材を育てよう

タレントマネジメントシステムとは、従業員の資格やスキル、経験などのデータを一元管理するシステムです。企業は、プロジェクトごとに最適な人材を探し出したり、人材育成や人材活用に役立てたりすることで、競争力のある経営戦略が実現できます。タレントマネジメントシステムを導入する際は次のポイントに注意して選ぶことをおすすめします。

  • 自社に必要な人材管理機能で選ぶ
  • タレントマネジメントのあるERPや人材管理システムを選ぶ
  • 情報入力のしやすさ
  • クラウド型かオンプレミス型か
  • 導入支援やサポート

今後激しさを増す人材の獲得競争に勝ち抜き、企業としてさらなる成長をとげるためにも、最適なタレントマネジメントシステムを導入して、企業の重要な資本である人材を育てましょう。

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