社内SNSとは？ルール・導入目的・事例 - コミュニケーションツール以外の使い方も

社内SNSを導入しようと思っても、種類がたくさんあってどうやって選べばいいの？と迷いますよね。そんな声にお応えして「SaaS導入推進者が選ぶサイト第1位^※」のBOXILがおすすめ社内SNSを厳選。チェックしたいサービスの紹介資料をまとめてダウンロードできます。
⇒【特典比較表つき】社内SNSの資料ダウンロードはこちら（無料）

^{※2020年9月実施 株式会社ショッパーズアイ「SaaS比較メディアに関するイメージ調査」より}

社内SNSとは

社内SNSとは、社内や組織内に利用者を限定したコミュニケーションツールです。

社内での運用に特化して作られているため、情報や資料を共有しやすく、複数名でもコミュニケーションしやすい特徴があります。

メールとの違いでわかる社内SNSの特徴

社内SNSの特徴は、メールといったツールに比べて気軽にかつ遠隔地でも迅速にやり取りが行えることです。

また、目的ごとにグループを作成できるので、部署を超えての情報共有やコミュニケーションを促進する目的で使われることもあります。

メールだと複数名に送る場合、CCやBCCで宛先を分ける必要がありますが、社内SNSならグループに送信するだけで全員が見られるので、情報共有が簡単にできます。

社内SNSの必要性が高まった背景

そもそもSNSが普及するまで、連絡にはメールを使用するのが一般的でした。

しかし、より手軽に連絡が取れる手段として、LINEやFacebookが登場。その後を追いかけるように、社内SNSが普及するようになりました。

社内SNSの導入を検討している方の中には、「余計な費用もかからないし、メールで十分なのでは？」と思っている方もいるかもしれません。

しかし、下記2つの理由から社内SNSは、積極的な導入を検討すべきツールだと言えるでしょう。

• 理由1. 情報伝達スピードの重要性が高まった
• 理由2. リモートワークの普及によりコミュニケーション方法の改善が必要である

理由1. 情報伝達スピードが企業の存続を分ける

情報は、企業活動で大切な資源の一つです。

これまではすべての会社がメールで、情報伝達を行っていたため、情報伝達のスピードに大きな違いは見られませんでした。しかし社内SNSを導入する会社が増えたことで、「情報伝達スピード」に違いが生じるようになりました。

情報伝達スピードが競合他社より遅くなると、チャンスを逃しやすくなります。他社に後れを取らないためにも、これまで以上にスムーズな連絡が必要です。

理由2. リモートワークの普及によりコミュニケーション方法の改善が必要

またリモートワークの普及も社内SNSの必要性を高めました。

オフィスに出勤していた頃であれば、社員の動きが常にわかるため、困っている様子を見かけたらすぐに声をかけられました。また困っている社員も、上司の手が空いているタイミングを見計らって相談できたはずです。

しかしリモートワークでは、互いの状況がわかりません。その結果、問題の把握やフォローアップが遅れてしまう事態が発生しやすくなっています。

これら2つの背景から、社内SNSの必要性は高まっていると言えるでしょう。

社内SNSの効果やメリット

社内SNSは単なるコミュニケーションツールではありません。導入により、情報共有のスピード向上や社員同士の連携強化、エンゲージメント向上など、さまざまなメリットが期待できます。

情報共有のスピードが格段に向上する

社内SNSを活用すると、社員同士の情報伝達がリアルタイムで行えるようになります。メールのように宛先の設定や承認を待つ手間がなく、即座に情報を共有できる点が強みです。

結果として、意思決定のスピードが上がり、対応の迅速化が図れます。特に、緊急対応やタイムリーな情報発信が求められるシーンで大きな効果を発揮します。

社員同士のコミュニケーションが活性化する

社内SNSは、部署を問わず気軽にコミュニケーションを取れる環境を整えます。形式ばった挨拶や文面の作成に時間を取られることなく、カジュアルなやり取りが可能です。

この結果、社員同士の心理的な距離が縮まり、組織全体の風通しが良くなります。雑談やアイデア交換が自然と生まれ、チームワークの強化にもつながります。

社内のナレッジ蓄積・共有が促進される

社内SNSでは、過去のやり取りや投稿が履歴として残ります。そのため、個人のノウハウやナレッジを組織全体で共有しやすくなります。

情報が一元管理されることで、必要な情報を探す時間の短縮が可能です。新入社員の教育や業務の引き継ぎもスムーズになり、業務効率化に貢献します。

部門を超えた連携やコラボレーションが進む

社内SNSでは、部門や拠点を超えた情報交換が容易です。異なる部署の社員とも、プロジェクト単位でスムーズに連絡を取り合える仕組みがつくれます。

これにより、部署間の壁を超えた連携が活性化し、新たな発想やイノベーションが生まれる土壌が整います。全社的な取り組みの推進力も強まるでしょう。

社員のエンゲージメント向上に貢献する

社内SNSは、社員同士が互いの活動を認め合う場としても機能します。成果の共有や、ちょっとした感謝の言葉を発信しやすい環境が整うためです。

こうしたポジティブな交流は、社員のモチベーションを高め、組織への愛着や貢献意識を育みます。結果的に、離職率の低下やパフォーマンスの向上が期待できます。

社内SNSの課題やデメリット

社内SNSは多くのメリットがある一方で、運用次第ではさまざまな課題も生じます。導入を成功させるためには、デメリットも正しく理解し、適切な対策を講じることが重要です。

情報の氾濫による重要情報の埋没リスク

社内SNSは情報発信が手軽な分、大量の投稿が日々行われます。このため、重要な連絡事項や業務に直結する情報が埋もれてしまうリスクがあります。

投稿内容ごとにチャンネルを分けたり、重要な情報にはピン留めやアナウンス機能を活用したりする工夫が有効です。情報整理のルールをあらかじめ定めておくのも良いでしょう。

コミュニケーションの負担増加・業務効率の低下

社内SNSは利便性が高い一方で、返信のプレッシャーや通知による集中力の阻害といった問題が生じることがあります。結果として、業務効率が低下する恐れもあります。

必要以上に返信を求めない文化を醸成したり、通知設定を適切に管理したりすることが大切です。個人やチームごとにSNS利用のルールを設けることも効果的です。

セキュリティリスクや情報漏えいの懸念

社内SNSでは機密情報をやり取りする機会が増えるため、情報漏えいや不正アクセスのリスクが高まります。特に、リモートワーク環境下ではセキュリティ対策の甘さが問題になることがあります。

これに対処するには、アクセス制限や多要素認証の導入が必要です。また、情報管理に関するガイドラインを整備し、社員への定期的な教育を実施することも欠かせません。

社内SNSの導入に失敗しないための注意点

社内SNSは便利ですが、導入しても使われなくては意味がありません。そこで、社内に浸透させるために注意すべき点について紹介していきます。

社内SNSを利用する目的を明確に

なぜ社内SNSを導入するのか、導入したうえでどういった効果を上げたいのかといった目的を明確にしておく必要があります。

明確な目的がないまま使いはじめても、どのように活用すればいいのかわからずに従来のメールに戻ってしまい、導入が無駄になってしまいます。

社内SNSのマナーを含めてルールを定める

社内SNSを導入する際には、しっかりとルールを定めて運用することが大切です。事前にルールを定めておくことで、どのような情報を社内SNSで共有してよいのか明確になり、混乱を防ぐことに役立ちます。

また、社員の個人情報や人事に関する情報、誹謗中傷禁止といった投稿マナーも同様に決めておくことが大切です。

社内SNSに求める機能や選ぶ基準を決めておく

目的やルールを決めるのと同様に、社内SNSを導入する際には、サービスを選ぶ基準について決めておくのも大切です。次からは、社内SNSの選び方について解説します。

---

社内SNSの導入事例についてはこちらの記事で解説しているので、導入前後の課題と効果を確認し、導入成功させるためのポイントを確認しておきましょう。

また導入失敗に備えたい人は、下記記事を参考に対策を行うことをおすすめします。

社内SNSの選び方

社内SNSを導入する際は、単に有名なツールを選ぶだけでは不十分です。課題や目的に応じた選定が必要です。失敗しないための具体的な選び方について紹介します。

目的に合った社内SNSを選ぼう

社内SNSは、情報共有やコミュニケーション活性化など、目的によって求める役割が異なります。まずは、どのような課題を解決したいのかを明確にしましょう。

たとえば、部署間の連携強化が目的であれば、オープンなグループチャット機能が使いやすいツールを選びます。情報共有のスピード重視なら、通知機能やリアルタイム性に優れたものを選定するのがポイントです。

コミュニケーション機能以外の充実度もチェック

社内SNSはチャットや掲示板機能だけでなく、タスク管理やファイル共有といった機能を備えている場合もあります。業務効率化に直結するかどうかも重要な判断材料です。

たとえば、プロジェクト管理機能が必要な場合は、タスク管理や進捗共有がスムーズに行えるツールを選びましょう。ファイル共有や検索機能の使い勝手もチェックすべきポイントです。

セキュリティ対策が万全なツールを選ぶことが重要

社内SNSには、業務上の重要な情報が投稿されるため、強固なセキュリティが欠かせません。特に外部からのアクセスリスクを考慮する必要があります。

ツール選定時には、通信の暗号化やアクセス制限、ログ管理などのセキュリティ機能が備わっているか確認しましょう。ISO認証取得や日本国内でのデータ管理体制も安心材料になります。

既存ツールとの連携や運用負担の少なさも比較ポイント

新たに社内SNSを導入しても、既存のシステムや業務フローとの相性が悪ければ、業務が煩雑化する恐れがあります。運用面で無理なく使えることも重要な視点です。

具体的には、社内で使っているカレンダーやファイル管理ツールとの連携可否を確認しましょう。シングルサインオン対応や、操作が直感的でわかりやすい設計かどうかも要チェックです。

おすすめの社内SNS

社内SNSを選ぶ際は、「使いやすさ」と「セキュリティ性能」をチェックすることが大切です。

社内用に作られたツールは、個人向けサービスと比べて、セキュリティ対策を充実させている傾向があります。そのため、LINEやFacebookなど個人用の無料SNSを使うのは避け、法人向けサービスを選ぶようにしましょう。

ここでは35種の社内SNSを調べてわかったおすすめの社内SNSを紹介します。社内SNSを導入したい方は、ぜひ参考にしてください。

また、35種すべてのサービスをチェックしたい方は、下記記事を参考にしてください。

Chatworkは、チャットに加え、タスク管理、ファイル管理、ビデオ／音声通話の４つの機能を備え、ビジネスコミュニケーションを効率化するクラウドツールです。メールや会議に費やしていた無駄な時間を削減し、意思決定スピードとコミュニケーションの活性化を支援します。

ISO27001などの国際規格認証を取得した高いセキュリティ水準で安心して利用でき、無料プランから始められるため、まずは試してみたい企業にも導入しやすいのが特徴です。また、API連携により既存の業務システムとの連携も可能で、通知の一元化などを実現し、さらなる業務効率化が期待できます。

LINE WORKSは、ビジネス版のLINEといえる誰でも簡単に使えるチャットツールです。LINEと変わらない操作感なので、導入がしやすいコミュニケーションツールです。テキスト、写真、動画、ファイルを、ポップなLINEスタンプとともに気軽に送れます。

メッセンジャー、グループチャット、カレンダー共有、資料の共有、掲示板、アンケートなどが社内アドレス帳と連動できます。30人まで無料で利用できるフリープランも用意されています。

Microsoft Teamsは、Microsoftが提供するMicrosoft 365に含まれているコラボレーションツールです。Microsoft 365を導入していれば、追加費用なしで利用できます。

Microsoft Teamsは、チャット、Web会議、音声・ビデオ通話、ファイル共有機能を統合しており、グループチャットからビデオ会議へ即座に切り替えられます。ファイルを共有して、Word、PowerPoint、ExcelなどのOfficeアプリを利用して、リアルタイムで共同編集が行えます。

Slackは海外発の有名ビジネスチャットです。Slackには、外部サービスとの連携が多く実装されており、Dropbox、GitHub、Zendeskなどの多くのサービスとシームレスに連携できます。また、すべての端末とOSに対応しているのでデザインが崩れるといった心配もなく、快適に利用できます。

TUNAGは、国内初のエンゲージメント経営の実現に特化したサービスです。

Webとアプリで利用できる「TUNAG」には、社内制度を一元管理してPDCAを回しながら最適に運用できる機能や、社内SNS・社内ポイントといった組織改善をよりスムーズに行える多彩な機能が搭載されています。

活用データをもとに専門のコンサルタントが課題解決のための具体的なアクションの提案と施策運用のサポートをしてくれるので、担当者の負担を軽減しつつ積極的な取り組みの持続が可能です。

Viva Engageは、一般に普及するコンシューマー向けSNSと同様に、各ユーザーに専用のフィード画面が割り当てられ、そこでさまざまな投稿、返信、「いいね」などのコミュニケーションができます。範囲を絞ったグループを作成するだけでなく、外部のユーザーとやり取りするための特別な場所をつくれます。

2017年には単独サービスとしての提供が終了し、Microsoft 365に統合されたことで、ほかのOffice製品とシームレスな連携が可能となりました。

kintoneは、グループウェア国内シェアNo.1のサイボウズが手がけるクラウドサービスです。このサービスの最大の特徴は、「コミュニケーションツール」としての機能と「業務システム」としての機能、2つを兼ね備えていることです。

kintoneは、タスク管理や案件管理のためのシステムを、「アプリ」として業務に合わせてカンタンに作成できます。そのタスクや案件ごとにコミュニケーションができるため、後からやり取りの情報を探し出す時間を削減できます。

また、社外や取引先のメンバーを「ゲストユーザー」として招待することで、kintoneでのやり取りができる「ゲストスペース機能」もあります。そのため、メールや別のコミュニケーションツールを併用する必要がなくなり、情報を一元化できます。

OpenPNE

OpenPNEは、30,000以上^※のコミュニティに利用されているオープンソースSNSです。オープンソースなので、システム利用料は無料。カスタマイズも自由にできます。

※出典：手嶋屋「OpenPNE」（2025年5月20日閲覧）

オープンソースの社内SNSを探している方は、下記記事も参考にしてください。

OSIRO for TEAMは、従業員間の交流を促進し社内コミュニティを活性化するプラットフォームです。単にシステムを提供するだけでなく、コミュニティのコンセプト設計から活動／運用設計、活性化施策まで、立ち上げから持続的な運営を伴走支援する体制があります。

企業独自の世界観を表現できるカスタマイズ機能を備えており、ロゴやカラー、独自ドメインなどで特別な空間を演出し、従業員の没入感を高めることができます。また、ブログやイベント作成、グループ、ポイント付与、興味関心タグなど、従業員間の活発な交流を促し、熱量を高めるための機能が豊富に搭載されています。

従業員間の関係の質が深まり、エンゲージメントや幸福度の向上、ひいては業務コミュニケーションの円滑化が期待できるでしょう。

社内SNSの活用方法（裏ワザ）

A社が提供する社内SNSは、現存社員ではなく退職者や求職者に向けられて作り出された社内SNSです。「なぜ社内SNSを退職者や求職者に？」と思うかもしれませんが、この効果は思わぬところで発揮されています。

保険会社であるA社は、もともと人員の入れ替わりが激しい状況にありました。こういった慢性的な人員不足は保険業界であれば珍しいことではありません。「また新しい人員を確保すればいい」といった声もありますが、保険会社ではまず保険に関する最低限の知識が必要となります。また、顧客のサポートや取引先との折衝など意外と多くのスキルが求められる現場です。

そのような経験がものをいう業界において、人員の入れ替わりの激しさは好ましくありません。経験やスキルを持った社員の代わりに雇用されるのは右も左もわからない新人。このサイクルが慢性化すれば保険会社としてのリテラシーを維持できず、次第にレベルの低いサービスしか提供できなくなるのは時間の問題です。

求職者向け社内SNS

A社が発案したのが、退職者や休職者に向けた社内SNSです。A社の社内SNSには「A社からのお知らせ板」があり、定期的に求人情報が掲載されます。そしてその求人で特徴的なのが、退職者をターゲットとして募集をかけていることです。

社員の退職理由もさまざまであり、一概に「A社での仕事が嫌だったから」とは言えません。より良い環境を求めて転職したものの、A社での待遇の方が良かったと感じる退職者も多くいます。

このような退職者に対しA社は、4年間のカムバック制度を制定。退社から4年以内のカムバックならば退社前と同じ給与、同じポジションで再雇用する制度を作りました。

人材確保に大きく貢献

A社は社内SNSを活用することによって、経験とスキルのある有用な人材を確保し続けることに成功しました。人員の入れ替わりが激しい現状は変わらないにしろ、保険会社としてのリテラシーを維持し続けるサイクルを生み出しています。

求人募集をかけると2～3日で求める人材が確保できるため、採用管理の工数削減も達成しました。

また、最近ではLINEを用いた採用管理が盛り上がりを見せており、活用する企業が増えているようです。今後もコミュニケーションツールを用いた採用は増加していくでしょう。

自社に合う社内SNSとは？について考える重要性

A社の事例が示すように、社内SNSの活用方法はコミュニケーションツールとしてだけでなく、さまざまなシーンで活用できます。グループウェア・メーラーといったこれらも立派なコミュニケーションツールであり、コミュニケーションの観点から見れば十分機能していることでしょう。

大切なの自社にとっての社内SNSとは？を考え答えを導き出すことです。

まずは、現在の課題をすべて洗い出し、社内SNSでどう改善できるかを考えます。目的を明確化し、いきなり全社的に導入するのではなく段階的に導入をしていきましょう。社内SNSの導入には慎重さが不可欠です。

自社にあった社内SNSの使い方をしよう

社内SNSを活用した事例はいろいろと存在しますが、紹介した事例は社内SNSの使い方についてあらためて考えさせられるものではないでしょうか。

「社内SNS＝コミュニケーションツール」という個体概念を取り払うことで、新たな価値を創造し自社の成長の一翼を担うシステムとなり得る可能性を持っています。

社内SNSを導入して、情報や資料の共有の促進を図りましょう。

関連記事

BOXILとは

BOXIL（ボクシル）は企業のDXを支援する法人向けプラットフォームです。SaaS比較サイト「BOXIL SaaS」、ビジネスメディア「BOXIL Magazine」、YouTubeチャンネル「BOXIL CHANNEL」を通じて、ビジネスに役立つ情報を発信しています。

BOXIL会員（無料）になると次の特典が受け取れます。

• BOXIL Magazineの会員限定記事が読み放題！
• 「SaaS業界レポート」や「選び方ガイド」がダウンロードできる！
• 約800種類のビジネステンプレートが自由に使える！

BOXIL SaaSでは、SaaSやクラウドサービスの口コミを募集しています。あなたの体験が、サービス品質向上や、これから導入検討する企業の参考情報として役立ちます。

BOXIL SaaSへ掲載しませんか？

• リード獲得に強い法人向けSaaS比較・検索サイトNo.1^※
• リードの従量課金で、安定的に新規顧客との接点を提供
• 累計1,200社以上の掲載実績があり、初めての比較サイト掲載でも安心

^{※ 日本マーケティングリサーチ機構調べ、調査概要:2021年5月期 ブランドのWEB比較印象調査}