採用コストの計算方法 - 中途・新卒1人あたり平均は？採用管理システム導入で削減

採用コストとは

採用コストとは「人材を採用するのにかかる経費」のことです。新卒なのか中途なのか、または一般職か専門職かなど、どのような人材を採用するかによって採用コストは大きく変わってきます。

一人あたりの採用コスト「採用単価」は、「採用コストの総額」÷「採用人数」で得られます。

優秀な人材を採用して確保するために採用コストは必要不可欠ですが、より効率的な投資とするためには、採用プロセスに無駄なコストが潜んでいないか見極めなければなりません。まず採用形態ごとの採用コストを把握し、内訳に応じて整理する必要があります。

採用コストの内訳

採用コストの内訳をみると、掲載費など外部へ支払う「外部コスト」と採用業務にかかる「内部コスト」に大別できます。主に含まれる項目は次の表のとおりです。

【外部コストの例】	【内部コストの例】
・求人広告費 ・説明会やセミナーの会場費 ・会社案内などの製作費 ・エージェントへの成功報酬	・担当者の人件費 ・応募者の交通費 ・紹介社員へのインセンティブ

また、新卒なのか中途なのか、一般職か専門職かなど、どのような人材を採用するかによってこの数字は大きく変わってきます。

採用コストの計算方法と平均

採用コストは実際、求める人材のクラスや必要となるプロセスによって変動します。採用コストの計算方法とともに、調査結果などを用いながら、標準的な中途採用・新卒採用・アルバイト採用の平均採用コストを見ていきます。

採用コストの計算方法

1人あたりの採用コスト「採用単価」の計算方法は、「採用コストの総額」÷「採用人数」。必要に応じて、中途や新卒、アルバイトなどにわけて計算します。

採用コストの総額は、外部コスト＋内部コストで算出します。

外部コストは実際にかかった金額が明確であり、リスト化してその合計を求めることによって計算できます。反面、内部コストは主に人件費がネックとなり金額を明確にすることが困難。

特に「誰が誰の面接を何分実施したか」などの詳細がわからない場合は、算出に時間がかかるかもしれません。採用プロセスに費やした時間を担当者ごとに明らかにし、時給換算などでコストを明確化するなどの工夫が必要です。

中途1人あたりの平均採用コスト

中途採用と新卒採用はプロセスが大きく異なるため、採用コストにも差があります。

まず中途採用を外部コストの面から見ると、複数人を対象とした研修や説明会は行われないことが多いため、必然的に求人広告費やエージェント利用料の割合が高くなります。

マイナビが公表した「中途採用状況調査」（2019年3月）によると、2018年の中途採用費用実績値のうち、求人広告費用の平均は1社あたり284.7万円。1人あたりの採用単価では、営業職で平均56.8万円、ITエンジニアだと平均79.7万円でした。なお、人材紹介にかけた費用は平均489.3万円と求人広告を上回っています。

またリクルートの「就職白書2019」（2019年5月）では、中途採用の2018年度1人あたり平均採用コスト（採用単価）は84.8万円。従業員規模別では300人未満が最も低く63.6万円、1,000〜4,999人が最も高く108.5万円でした。

従業員規模	平均中途採用単価
300人未満	63.6万円
300〜999人	83.0万円
1,000〜4,999人	108.5万円
5,000人以上	78.5万円

※従業員規模別の平均中途採用コスト（出典：リクルート 就職みらい研究所「就職白書2019」）

新卒1人あたりの平均採用コスト

新卒採用の場合は、内定後のフォローアップセミナーや研修などが行われることも多く、これを採用コストに含めるかどうかによっても変化してきます。

リクルートの「就職白書2019」（2019年5月）によると、2018年度の新卒採用にかかった平均採用コストは1人あたり72.6万円でした。従業員規模別で見ると、大手ほど1人あたりにかかる費用が低く、スケールメリットに加え、新卒採用プロセスが仕組み化されていることが伺えます。

従業員規模	平均新卒採用単価
300人未満	65.2万円
300〜999人	80.2万円
1,000〜4,999人	72.9万円
5,000人以上	59.9万円

※従業員規模別の平均新卒採用コスト（出典：リクルート 就職みらい研究所「就職白書2019」）

とはいえ、いわゆる“就活ルール”が廃止される2021年度入社以降、新卒採用は大きく変わっていくでしょう。通年採用を導入するとなれば、中途採用同様に常時募集をかけ都度対応する、という体制が必要。また優秀な学生と早期に関係性を築くために、インターンシップやダイレクトリクルーティングの活用を検討した方がよいかもしれません。

アルバイト1人あたりの平均採用コスト

アルバイト採用の場合、採用に要する広告費はもちろんのこと、応募者への対応や研修などの内部コストも発生します。

また、採用して急に連絡が取れなくなったり、面接をドタキャンしたりといったケースもあり、目には見えない隠れたコストが生じる場合も少なくありません。

2014年に株式会社ツナグ・ソリューションズが発表したデータによると、アルバイトにおける平均採用コストは1人あたり「約5万円」で、2009年度に比べると1.7倍近く上昇しています。発表から7年が経過した2022年現在では、さらに上昇している可能性もあるでしょう。

このような状況を解消するために、外国人留学生の受け入れを強化したり、勤務日数や時間の融通が利かしたりといった工夫を凝らす企業も増えています。アルバイト1人あたりの平均採用コストの低下には、内部コストの見直とシフト調整の円滑化が欠かせません。

参考：https://kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M101974/201401317959/_prw_PR5fl_y4Coe71j.pdf

採用コストを削減する9つのポイント

中途にせよ新卒にせよ、アルバイトも含めて採用コストは上昇傾向にあります。必要な投資ではありますが、1社あたりの平均からみてもけっして少ない負担ではありません。

重要なことは「投資した採用コストに見合う成果を得られたか」。投資効果を最大化するために重要な採用コスト削減につながる9つのポイントを解説します。

1.人材ミスマッチを防止する

入社に至ったとしても、「入社前の期待と現実が違っていた」というミスマッチが理由で、すぐに辞めてしまうパターンがあります。また、実は求める能力と合わなかったという現場でのミスマッチも生じえます。入社後すぐの離職は、かけた採用コストすべてが無駄になったと言っても過言ではありません。

これを回避するためには、求めるスキル、経験、人物像などを具体的に明文化し担当者全員と意思疎通を図ったうえで、面談や面接のなかで応募者にも伝えなければなりません。

また中途採用では、配属予定チームの担当者を交えた面談や会食を通じて広く見解を募ったり、カルチャーマッチする人材を集めるためリファラル（社員紹介）採用を導入したりして、ミスマッチを防ぐ取り組み事例もあります。

2.求人広告媒体を見直す

どの媒体でいつ掲載した広告が有効だったか、広告費に見合った募集数があったのか、応募者の質はどうだったのかなどを分析していけば、おのずと自社にマッチした求人媒体が見えてきます。これを次回の募集時に活かすというPDCAサイクルを回しながら、無駄を省いていくことが採用コスト削減につながります。

特に近年は、ターゲットや目的に応じて求人媒体が細分化する傾向にあり、見極めが重要となります。

3.リファラル採用を活用する

従業員による紹介を活用するのがリファラル（社員紹介）という採用手法です。自社従業員を通じて企業の風土面の理解度が進んでいることが多く、離職率が低いことから、中途採用を中心に導入する企業が増えています。

紹介してくれた従業員へインセンティブを用意するのが一般的ですが、求人広告費などの外部コスト、面接の人件費といった内部コスト双方を削減できるため、結果として採用コストの圧縮につながります。ただし大量採用には向かない点に注意が必要です。

4.ダイレクトリクルーティングを導入する

ダイレクトリクルーティングは「攻めの採用手法」とも呼ばれ、企業が積極的に広報者を探しアプローチしていくものです。採用担当者の負担増加やノウハウ蓄積など運用の難しさもありますが、基本的にデータベース使用料のみの負担で済むため、外部コストを抑えられます。

ダイレクトリクルーティングサービスは中途採用向けが主流。しかし新卒採用でも専門性の高い人材を求めている場合などに有効です。

5.内部コストを最適化する

求人広告費など外部コストと比べて内部コストは定量化が困難です。しかし、可視化しプロセスを見直すことで削減できる可能性があります。

たとえば、面談や一次面接を電話やWeb面接に切り替えると、応募者の交通費や担当者の工数削減につながります。スキルシートなどを活用して設問内容を工夫し、面接回数を減らすのも有効です。

6.無料の求人広告を利用する

無料で求人情報を出せる媒体の利用も、採用コストの削減につながります。応募単価や採用単価を抑えられるのはもちろんのこと、自社サイトのURLを貼ることで間接的に宣伝効果を得られる点も特徴です。

無料で掲載できる求人媒体の例は次のとおりです。

• ハローワークインターネットサービス
• げんきワーク
• Googleしごと検索
• ジモティー
• 求人ボックス
• Indeed

最近では、FacebookやTwitter、LINEといったSNSにも求人募集機能が付加されており、採用コストの削減を目指す場合はぜひ活用しておきたいところです。

7.助成金や補助金を活用する

国や地方公共団体が事業者に支給する補助金や助成金は条件を満たせば受給でき、基本的に返済は不要です。

そのため、採用コストにかける予算を増やすためにも、雇用に関する助成金や補助金の活用も検討してみてください。

採用の際に活用できる補助金や助成金の例は次のとおりです。

• 特定求職者雇用開発助成金
• 人材確保等支援助成金
• 中途採用拡大助成金（UIJターンコース）
• 事業継承補助金

ただし、助成金と補助金のいずれも事業計画書の提出を要するケースがほとんどです。

8.アルムナイ制度を取り入れる

一度退職した方を再度雇用するアルムナイ制度の導入も、採用コストの削減に効果があります。アルムナイ制度を取り入れることで、本来は入社後にしか分からない人間性やスキルなどを把握した状態で採用できるからです。

また、企業と求職者の相性も、双方が理解した状態での採用となるためミスマッチを未然に防げます。さらに、求人募集などの外部コストも必要としない点も特徴といえるでしょう。

ただし、既存社員との関係性や待遇などによっては、モチベーションの低下も招きかねません。既存社員とアルムナイ採用で戻る元社員の双方が、納得できる待遇を検討する必要があります。

9.自社ホームページの使い方を見直す

採用コストの削減を目指す場合、自社におけるホームページの使い方の見直しも必要です。多くの求職者は、就職を希望する企業の情報をホームページで確認しています。

そのため、自社ホームページの採用情報を充実させることで、求人媒体や広告だけでは訴求できない企業の魅力を求職者に伝えられるでしょう。

自社のホームページをより魅力的な内容とし、SEO対策のアクセス数向上に取り組むことで直接応募の増加を期待できます。

ただし、自社ホームページの製作や改修に手間やコストがかかるため、具体的な計画を持って進める必要があるでしょう。さらに、古い情報のままになっているとかえって不信感を与えるケースもあるので注意が必要です。

コスト削減に採用管理システム導入が効果的

採用管理システムとは

採用管理システム（ATS）とは、募集・応募・面接・選考・入社にいたるまでの採用プロセスを一元管理し、情報管理の効率化と迅速化によって、生産性向上とコスト削減を実現するものです。

採用管理システムは内部コスト削減につながるほか、求人媒体管理の最適化により外部コストも削減できる可能性があります。具体的には、次のようなプロセスを最適化できます。

採用プロセスを最適化

応募の段階で雇用形態による分別が可能など、採用管理システムではプロセスの各段階を最適化することによって、属人化しがちな採用業務を可視化し、スムーズに進行できます。

魅力的な求人ページで母集団形成

自社サイトでの求人広告を魅力的なものにして母集団形成を行うことに役立ちます。コスト削減を狙えるほか、他の広告媒体と連携可能な場合も多く、効果的な募集活動が可能です。

一元管理でフロー全体をスピードアップ

応募状況や面接希望日のマッチング、面接結果にいたるまで、採用管理システムでは一元管理を行うことによって進捗状況を可視化できます。

これによって募集から採用までをスピーディーに行え、応募者を他社に取られてしまうなどを避けられます。

プロセス分析によるPDCAサイクル化

求人広告媒体や内部コストの見直しには、さまざまなデータを収集して分析する必要がありますが、採用管理システムは費用対効果を可視化する分析機能も搭載しています。

これによって次回以降の採用活動に活かしていくというPDCAサイクルが可能となり、継続的な改善につなげられます。

次の記事では、3サービス6企業の採用管理システム導入事例を紹介しているので、あわせてご覧ください。

採用コスト削減に役立つ採用管理システム11選

採用コスト削減に役立つ、ボクシルマガジンおすすめの採用管理システム11サービスを紹介します。

企業が継続的な成長を続けるため、優秀な人材を採用して確保する採用コストは必要なものですが、その中身を把握して分析することにより、より効果的に投資できるでしょう。

特徴 | 応募の獲得を強みに持つ採用管理システム

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ただし、労働人口の大幅な減少やスカウトではなく転職サイトを活用した転職活動が主流である求職者の意識などを理由に求人広告費や採用コストは上昇しており、コストをかけただけのリターンが得られない可能性も大きくなっています。

こういった状況を打破するには、採用プロセス全体を一元管理し、最適化することによって、生産性向上とコスト削減が期待できる、採用管理システムの導入が最適だといえるでしょう。

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