リモートワークに必須のツール10種！企業が導入すべきおすすめサービスを比較

リモートワーク・テレワークには、対面でのやり取りができない、細かい内容が伝わりづらいことでのコミュニケーション問題や、労働時間の把握、情報漏えいの問題などの課題があります。

しかし、Web会議システムやビジネスチャットツール、グループウェアなどのツールを導入することで、上記のような問題を解決できます。

本記事ではリモートワークに必須のツールを紹介し、各カテゴリごとのおすすめサービスの料金や特徴を比較・紹介します。

リモートワーク・在宅勤務とは

リモートワーク・テレワークとは、いわゆる在宅勤務のこと。自宅やカフェ、コワーキングスペースなど、オフィス以外の自由な場所で働くことを指します。

以前から概念自体はあったものの、WebデザイナーやエンジニアといったIT系の専門職が中心でした。しかし、インターネット環境が整いICT技術が飛躍的に進歩したことから、ここ数年で一気に拡大。バックオフィスを含め、在宅勤務可能な職務領域が増えています。

政府もテレワークを推進しており、東京五輪へ向けた混雑回避、そして新型コロナウイルス感染症（COVID-19）拡大阻止の観点から、急激に導入が進んでいます。

＞＞テレワークとは | 在宅勤務やリモートワークとの違い・メリット・導入事例

リモートワークのメリット

リモートワークのメリットとして、次のような点が挙げられます。

働き手のメリット

• 通勤時間がかからず時間を有効活用できる
• 育児や介護と両立しやすい

移動時間や、通勤のための準備時間、時間を効率的に使えます。通勤ラッシュの混雑を回避できるためストレスを軽減できるメリットも。混雑回避にも寄与します。

企業のメリット

• 優秀な人材の確保につながる
• オフィス維持費を削減できる

リモートワークを活用すると、育児や介護のため家を離れづらい人や企業所在地から離れた場所に住む優秀な人など、「出社」前提では難しかった人材が雇用対象に。在宅勤務を前提に仕事を探している人もいるため、応募者の増加につながる可能性があります。

オフィス維持費も無視できません。出社人数が少なくなると必要な収容面積が小さくなり、家賃や光熱費を削減できます。さらに通勤交通費も支給せずに済み、コストカットにつながります。

リモートワークの課題

一方で、リモートワークならではの課題もあります。もっとも大きいのが「コミュニケーション」と「セキュリティ」の問題。企業としては、人事評価や労務管理も看過できません。具体的には次のようなデメリットが挙げられます。

• コミュニケーションロスが発生する
• セキュリティリスクが高まる
• 「何をしているか」が見えづらい
• ナレッジが共有されづらい
• スキルアップの機会が減る
• 勤怠管理など労務の問題が生じる
• マネジメントが行き届かない

これらのデメリットをカバーするカギがツール活用。SaaS（Software as a Service／サービスとしてのソフトウェア）サービスを中心とするクラウド型ツールを利用すれば、多くの機能をオンラインで完結できます。

リモートワークツールの選び方と注意点

リモートワークツール選定時には、可能な限り、オフィスでの通常業務で実際に使用してから在宅勤務者に展開することをおすすめします。管理者向け機能の整備や運用ルールの設定、使い勝手の検証を済ませてからでないと、使いこなせず現場に根付かないためです。多くのサービスが無料トライアルの期間を設けているので、うまく活用しましょう。

新型コロナウイルスの影響により急遽テレワークを導入した企業もあるでしょう。下記記事では、厚生労働省、東京都が緊急創設した補助金情報とテレワーク用ツール情報をまとめているので、参考にしてください。

＞テレワークに緊急助成金、ツール導入を支援 - 厚労省・東京都

次章より、リモートワークに必須のクラウドサービスを、カテゴリ別に厳選して解説します。

1 Web会議システム：テレワークの定番ツール

Web会議システムを使えば、顔を見られるだけでなく、資料や画面を共有しながら効率よく対話型のコミュニケーションをとれます。新型コロナ対策によるテレワークで「Zoom」ユーザーが急増したように、必須ビジネスツールと言ってよいほど普及しました。

Web会議システムは個人のPCやスマートフォン端末から参加でき、基本的に専用機器が必要ありません。会議だけでなく、拠点間の常時接続や、多拠点の従業員が集まれる“コミュニケーション拠点”といった使い方ができます。

セキュリティや通信品質を重視するならテレビ会議システムも検討を。セキュアなオンライン上の“会議室”へ、ZoomやSkypeを通じて個人デバイスから接続できるツールがあり、リモートワーカーでも手軽に参加できます。

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Zoomは、クラウド上でのオンライン会議やチャット機能などを統合したコミュニケーションプラットフォームです。無料でも最大40分、最大100人までのグループ会議を行えるうえ、1対1のミーティングは時間制限なく使えます。アプリインストールが必要なぶん通信が安定しており、モバイルアプリも使いやすく評判。ウェビナー向けプランも。

料金プラン・価格

要問い合わせ

Skypeは、世界中に多くの既存ユーザーを持つ点が最大のメリット。またアカウントを持っていない相手ともURLを共有するだけで通話でき、有料プランは携帯電話・固定電話番号への発信に対応しています。

法人向けはOffice 365アカウントと接続し、Microsoft Teamsの一貫として充実したオンライン会議機能が利用可能に。カレンダーと連携したスケジューリング、AIを駆使した会議メモ、会議の録画といった機能に加え、最大1万人が視聴できるライブイベントにも対応。Teamsアカウント内で一元管理できます。

料金プラン・価格

プラン価格：350円-/月〜

bellFace（ベルフェイス）は、インターネットブラウザを使った対面式のオンライン商談を実現するサービスです。電話とインターネット検索を組み合わせて接続するので、簡単にオンライン商談を開始可能。

会話はそのまま電話で行うため、通信状況が不安定でも安定してコミュニケーションを続けられます。営業側の映像はお客様に配信されるものの、お客様側の映像配信は任意であり、Webカメラや専用アプリケーションも不要です。資料やPC画面の共有もできるので、スムーズなオンライン商談が可能です。

料金プラン・価格

要問い合わせ

LINC Biz（リンクビズ）は、シャープの子会社が開発した資料共有や音声、ビデオ会議が行えるビジネスコミュニケーションツールです。Web会議を資料共有しながら行えて、書き込みも可能。またアカウントを持たないゲストも招待できるので、社外メンバーや取引先とのミーティングに利用できます。高度なチャットボットも搭載しており、社内の問合せ業務の効率化を図れます。

料金プラン・価格

料金プラン	初期費用	月額料金
フリープラン	無料	無料
スタンダードプラン	無料	350円（月額/ユーザー）

※無料トライアル・無料プランあり

2 ビジネスチャット：コミュニケーション課題を解決

日常的なコミュニケーションがメールからLINEへ移行したように、企業でもチャット利用が拡大しています。

リモートワークは耳から入る情報が減る分、情報共有に課題が出がち。チャットなら、電話で生じるようなクローズドなやり取りもオープン化し、みなが見やすいかたちでやり取りできます。

企業で利用するならビジネスユース向けのチャットが安心。「ビジネス版のLINE」ともいえるビジネスシーンに特化したチャットサービスを紹介します。

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注目のチャットツール、サービス資料まとめ

Quipは、ドキュメントやスプレッドシートなどを共同編集できるコラボレーションツールです。チャット機能を搭載し、ドキュメントの特定箇所にコメントできるため、やり取りしながらの同時編集に役立ちます。

ドキュメント上のコメントへ、リアクションされたときや、実行した作業に対しコメントがあったときは通知してくれます。また、チャットの未読、既読状態の確認やスタンプによるリアクションが可能です。

料金プラン・価格

プラン名	初期費用	月額料金
Quip Starter	-	10ドル／ユーザー
Quip Plus	-	25ドル／ユーザー
Quip Advanced	-	100ドル／ユーザー

※無料トライアルあり

Larkは、チャットやビデオ会議、スケジュール管理などを1つのプラットフォームから実行できるビジネスチャットツールです。

メッセージの既読や未読の状態を確認でき、急ぎの要件は「至急連絡」機能で相手の素早い対応を促せます。他にも、リマインダー送信やメッセージ掲載、自動ワークフローなどをサポートするチャットボットを搭載しています。

料金プラン・価格

料金プラン	初期費用	月額料金
STARTER	無料	無料
PRO	要問い合わせ	1,420円／ユーザー
ENTERPRISE	要問い合わせ	要問い合わせ

elganaは、導入実績160万ID以上^※のNTTグループ公式のビジネスチャットツールです。チャットはもちろん、音声通話やビデオ会議、ファイル添付などができます。端末にデータを保存しない設定ができるので、端末紛失時のセキュリティにも対策可能です。

また、クリップしたメッセージを一覧表示したり、アンケート機能で日程調整したり、やり取りに役立つ機能を搭載しています。メールや電話、テレビ電話で対応してくれる有人のヘルプデスクがあるので、ITに不慣れな従業員がいる企業にもおすすめです。

※elgana公式サイトより（2022年7月29日時点）

料金プラン・価格

料金プラン	初期費用	月額料金
フリープラン	0円	0円
ベースプラン	0円	330円（税込）／1ID

• アプリをスマートフォンにインストールするだけで利用可能
• 連絡先や名刺情報を社内共有できるクラウド電話帳を搭載
• データを端末に残さない仕様で情報漏えい対策

Oneder Talkはチャット、050電話、クラウド電話帳の機能が1つになったビジネスコミュニケーションツールです。チャット上で、ドキュメントや動画、位置情報の送受信を行えます。

テキストチャットや音声チャット、ビデオチャットは、無料で利用可能です。私用端末、社用端末かかわらず通話料は会社へ一括請求でき、画面キャプチャといった端末へのデータ保存ができない仕様なので、私用端末での利用にもおすすめです。

料金プラン・価格

初期費用	月額料金
0円	10,000円（税抜）※

※上記料金は1～100IDまでのプラン。101IDから100円／1IDで追加可能。通話料は別途発生。

Chatwork（チャットワーク）は日本発のビジネスチャットで、導入企業は23万6,000社を超えています（2022年1月公式サイトより）。日本企業らしいきめ細やかなサポートと使いやすさが評判。グループチャット機能はもちろん、音声通話・ビデオ通話機能があり、内容にあわせてコミュニケーション手段を変えられ、また社外の人をグループに追加することも可能です。

タスク管理、非常時の安否確認もまかなえるため、複数ツールを導入したくない企業におすすめ。APIで他サービスとの連携も可能です。無料で使えるフリープラン、個人利用向けのパーソナルプランがあり、小規模事業所でも導入しやすいチャットツールです。

料金プラン・価格

月額／ユーザー：500円~（ビジネス）

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LINE WORKSは、ビジネス版のLINEといえる誰でも簡単に使えるチャットツールです。LINEと変わらない操作感なので、導入がしやすいコミュニケーションツールです。テキスト、写真、動画、ファイルを、ポップなLINEスタンプとともに気軽に送れます。

メッセンジャー、グループチャット、カレンダー共有、資料の共有、掲示板、アンケートなどが社内アドレス帳と連動できます。100人まで無料で利用できるフリープランも用意されています。

料金プラン・価格

1ユーザー／月 (年額契約)：300円～（ライトプラン）

※月額契約もあり

Slackは、DAU（日間アクティブユーザー数）が世界で1,000万人を超えるビジネスチャットツール。細かいプロジェクトやチームごとに専用のチャンネルを作成し、情報を集約できます。他サービスとの連携機能が豊富で、特にエンジニアが多いIT企業で人気のビジネスチャットです。

メッセージに絵文字で反応できるリアクション機能、一つの話題を連続して話すときに会話をまとめられるスレッド機能など、会話を整理する機能が充実。またGoogle DriveやZoomをはじめ1,500以上の他社アプリと連携しており、通知をSlackに一元化できます。

料金プラン・価格

月額/ユーザー：850円/ユーザー（スタンダード）
※無料プランあり

ChatLuckは、アクセス権限やネットワークポリシーの設定、端末認証などセキュリティに特化したビジネスチャットツールです。オンプレミスにも対応し、VPN、LGWAN、ネットワーク分離など柔軟なシステム構成が可能です。

テキストや通話によるやり取りのほか、大容量ファイルや位置情報も共有できます。削除データ、ダウンロード履歴を含む投稿内容を一元管理でき、内部統制とセキュリティに対策しながら、コミュニケーションを活性化させられます。

料金プラン・価格

プラン名	初期費用	料金
クラウド版	0円	330円（税込）／月／ユーザー
パッケージ版	396,000円〜（税込）	79,200円〜（税込）／年

※パッケージ版の年間料金は2年目以降から発生。無料トライアルあり。

3 グループウェア：業務で必要なアプリを集約

グループウェアとは、メール、スケジュール、掲示板、ファイル共有、ワークフローなど、日々の業務で使用する機能をまとめたツールです。

ビジネスチャットだけでもコミュニケーションを促進できますが、「チャット」という特性上どんどん情報が流れてしまうデメリットが。グループウェアは情報ポータルの側面が強いため、全社的な共有を行う場として機能します。ナレッジ蓄積、共有にも一役買います。

スレッドを立てたり、他メンバーの共有事項にコメントをしたりなど、より深いコミュニケーションをとりたい場合は社内SNSツールも有効です。

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こちらからはボクシルに掲載しているグループウェア製品を、おすすめ順・人気順のランキング形式で比較できます。

• desknet's NEOの容量を制限した低価格版
• 1ユーザーあたり月額150円から25以上もの機能を提供
• 4,000社導入のノウハウ！充実のサポート体制

掲示板	ファイル共有	チャット	スケジュール	メール	ワークフロー	会議室予約（設備予約）
○	○	◯	○	○	○	○

料金プラン・価格

• 価格：月額3,000円～（20ユーザーまで）
• 無料お試し期間：3か月間

• 徹底した現場主義で直感的に使える
• 高性能かつ高信頼性
• デスクネッツは安心のセキュリティ環境

掲示板	ファイル共有	チャット	スケジュール	メール	ワークフロー	会議室予約（設備予約）
○	○	◯	○	○	○	○

料金プラン・価格

• 価格：月額400円～／1ユーザー
• 無料お試し期間：クラウド版30日間、パッケージ版60日間

• 必要なアプリを直感的に作成でき、チーム内で共有して使える
• 通知やスレッドを使ってスピーディーに情報共有
• マルチデバイス対応で、テレワークにも

掲示板	ファイル共有	チャット	スケジュール	メール	ワークフロー	会議室予約（設備予約）
○	○	-	-	-	○	-

料金プラン・価格

• 価格：月額780円～／1ユーザー
• 無料お試し期間：30日間

4 プロジェクト管理ツール：時間管理を効率よく

テレワークで生じる「誰が何をやっているか見えづらい」「きちんと稼働しているかわからない」といった課題を解決する手段の一つが、プロジェクト管理ツールの導入です。エクセル管理でもよいのですが、クラウドサービスを利用すればリモートワーカーともオンラインでリアルタイムに共有できます。

個人や家族間の時間管理に利用する人が増えており、ビジネスシーン以外へと広まりつつあります。

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プロジェクト管理ツール比較 - クラウドや無料プランなどおすすめ紹介

注目のプロジェクト管理ツール、サービス資料まとめ

Backlogは国産のプロジェクト管理ツールです。ファイル共有やWiki、バージョン管理など、コミュニケーションを促進するための機能を幅広く備えているのが特徴の1つです。

料金プランが月額2,640円からとなっており、シンプルにガントチャートだけを使いたいという場合だと少し高く感じるかもしれませんが、多彩な機能を組み合わせてプロジェクト管理を進めたいと検討している方にはおすすめのサービスです。

料金プラン・価格

• 月額料金：2,640円〜
• 無料プランあり

クラウドログは、プロジェクト単位の工数可視化におすすめのクラウドサービス。GoogleカレンダーやOutlookカレンダーと連携でき、ドラッグ＆ドロップで直観的に操作可能。スマートフォンからも入力できるため、現場スタッフや外勤営業が多い企業での利用もおすすめです。メンバー設定や項目設定を細かく変更できる、管理機能も充実しています。

料金プラン・価格

• 初期費用：ベーシック・プレミアムいずれも要お見積り
• 月額費用：要お見積り
• 無料トライアル期間：7日間

Asana（アサナ）は米国発の人気プロジェクト管理ツールです。タスク管理機能が充実しており、大企業への導入実績を多く持ちます。個人のTo Do管理なら無料のBasicプランで。有料プランは月額約11ドル〜で、ユーザー管理機能が使えるようになります。Slack、Microsoft Office 365、Salesforce、Gmailといったビジネスツールと連携できる利便性も評判。

料金プラン・価格

• 初期費用：無料
• 月額：1,475円～／1ユーザー（年間払いの場合は、月額1,200円〜）
• 無料トライアル期間：無期限（無料のBasicプランを無期限利用可能）

5 オンラインストレージ：ファイル管理・共有に必須

リモートワークは社外からのアクセスが前提なので、クラウド環境下でデータを管理、共有できる、オンラインストレージサービスが欠かせません。

個人向けではGoogle ドライブやDropboxが知られているものの、個人のアカウントに紐づくため、権限管理やセキュリティに不安が残ります。そこで、これらの法人向けプランか専用サービスを利用するのがおすすめです。

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注目のオンラインストレージ、サービス資料まとめ

• ストレージ容量無制限、大容量ファイルの共有も
• 7種類のアクセス権限設定が可能
• 24時間365日受付のヘルプデスク

Box over VPNは、セキュアなVPN接続環境で「Box」を利用できるオンラインストレージサービスです。ストレージ容量が無制限で、120種類以上の拡張子に対応するプレビュー機能を搭載。あらゆるファイルを一元管理できます。VPN接続に対応、ファイル単位での共有設定もできるため、厳密な情報管理が求められる外部とのファイル共有にも利用できます。日本国内のデータセンターにファイルを保管できる「Box Zones Japan over VPN」も。

料金プラン・価格

プラン	容量	料金／月
Business	無制限	1,800円〜 ※最低20ID以上
Business Plus	無制限	3,000円〜 ※最低20ID以上
Enterprise	無制限	4,200円〜 ※最低20ID以上

• 文書以外のさまざまなファイルも共有可能
• ユーザー数無制限で利用できる
• 各種対策を組み合わせた、強固なセキュリティ

DirectCloud-SHIELDは、社内外問わず、安全かつ効率的にファイル共有を実現する、法人向けファイル共有サービスです。チャット機能や33種類のファイルに対応したプレビュー機能など、ファイル共有をするうえで役立つさまざまな機能を搭載。暗号化や二要素認証、不正侵入検知といった万全なセキュリティ環境で安心して利用できます。

料金プラン・価格

プラン	容量	料金／月
ベーシック	100GB	10,000円
スタンダード	300GB	30,000円
ビジネス	2TB	90,000円
プレミアム	5TB	180,000円

• パワフルな拡張機能
• 遠隔削除や無制限のファイル復元などのビジネスユースに対応
• 5億人以上のユーザー実績

DropBox Businessは、全世界で5億人以上が利用するDropBoxの法人向けクラウドストレージサービスです。Microsoft Officeとの統合や3万件以上のアプリなどの拡張機能が豊富なので作業効率向上が期待できるほか、ユーザー管理機能の柔軟性が高いことから、使い勝手がよいサービスです。

料金プラン・価格

プラン	容量	料金／月
Dropbox Basic	2GB	無料
Dropbox Business（Standard）	2TB	1,250円
Dropbox Business（Advanced）	必要に応じて	2,000円
Dropbox Business（Enterprise）	必要に応じて	都度見積もり

6 クラウド勤怠管理システム：労務管理を確実に

リモートワークでは、Webブラウザやスマートフォンアプリを通じて打刻できる、クラウド勤怠管理システムの利用がおすすめ。ワーカーはストレスなく打刻でき、集計も自動化されるため労務管理業務を効率化できるメリットがあります。

クラウドサービスは人為的な変更が難しいためタイムカードでみられる“ごまかし”がきかず、中小企業でも義務化された残業時間の上限管理、有給取得状況の把握に活用できます。

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• パスワードから生体認証まで、多様な打刻手段
• 打刻情報をリアルタイムで簡単管理
• さまざまなソフトと連携し、労務管理をより手軽に

KING OF TIME（キングオブタイム）は、パスワードから生体認証まで、多様な打刻方法に対応した勤怠管理システムです。営業職の直行やテレワークにも活用できる打刻手段を揃えています。月額料金は打刻した人数で計算されるため、無駄なコストを削減しつつ利用できます。

料金プラン・価格

初期費用	月額	無料プラン	無料トライアル
0円	300円／ユーザー	-	30日間

ジョブカン勤怠管理は9,000社以上の実績を持つクラウド勤怠管理システムです。変形労働、フレックス、裁量労働などの多様な勤務形態や、所属・雇用形態ごとに細かい運用が可能。シフト管理機能も備えています。必要な機能だけを選択できるため、組織にあわせた運用を実現できます。

料金プラン・価格

初期費用	月額	無料プラン（※）	無料トライアル
0円	200円／ユーザー	○	-

※機能制限あり

ベステレワークは、在宅勤務する従業員のセキュリティや、労働状況の可視化するツールです。ネットやメールを使わせないことで情報漏えいを防ぎ、24時間365日PCを録画し作業状況を録画もできます。

料金プラン・価格

初期費用	月額	無料プラン（※）	無料トライアル
0円	会社側：20,000円／月（5年リース）・1ユーザー7,000円／月	×	-

次の記事で40以上の勤怠管理システムを比較しているので、参考にしてください。

7 人事管理・評価システム：マネジメントを遠隔で

長期間に及ぶテレワークでは、人事情報を持ち出さなくてはならない状況が発生します。エクセルや独自システムでの管理が一般的でしたが、クラウドサービスが普及し少人数でも導入しやすい環境が整いました。SmartHRをはじめとするクラウドサービスは、「HRテック」として注目されています。

人事向けクラウドシステムの領域は多岐にわたり、次のようなツールが利用されています。

• 労務管理ツール：従業員の個人情報や就業記録を管理
• 採用管理システム：募集から採用まで一元管理
• 人事評価システム：人事評価をペーパーレス化
• タレントマネジメントシステム：適材適所をツールで実現

クラウドサービスは情報をセキュアなサーバー上に保存するため、基本的には個人端末にファイルを残さなくてよいというメリットがあります。万が一PCを紛失してもパスワード変更などの対応が可能。リモートワークで取り扱うにあたり、積極的に導入を検討したいツールです。

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8 SFA（営業支援システム）：案件管理をオンライン化

SFA（営業支援システム）は、顧客情報、商談情報、進捗度合の一元管理を通じて営業活動を支援するツールです。クラウドサービスが増えており、外勤が多い営業部門の作業効率化、テレワーク導入時の顧客管理などで、必要とされています。

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注目のSFA（営業支援システム）、サービス資料まとめ

Salesforce（セールスフォース）は、世界で10万社以上への導入実績を持つクラウド営業支援ツールです。見込み顧客への接触から契約まで一元管理でき、売上の分析・予測から、各営業担当者の進捗状況のレポートまで細やかに営業部門を可視化します。システム定着へ向けた支援が手厚く、非常に厳しい情報管理体制を揃えているので、安心して顧客情報を預けられます。

小規模企業・スタートアップ向けのSalesforce Essentialsもあり、月額3,000円〜で利用可能。

料金プラン・価格

プラン名	初期費用	月額利用料	概要
Essentials	無料	3,000円／人	ユーザー数10名まで
Professional	無料	9,000円／人	基本機能を網羅
Enterprise	無料	18,000円／人	細かいカスタマイズが可能
Unlimited	無料	36,000円／人	24時間フルサポート

※無料トライアルあり

Knowledge Suite（ナレッジスイート）は、「必要なときに必要な分だけ利用」できる従量課金制なので、アカウント数を気にせず利用できます。グループウェアとSFA機能をあわせもち、営業部門が持つ情報を全社で共有したい企業に最適。マルチデバイス対応で、社外にいてもアクセスできるため更新性を担保できます。

料金プラン・価格

プラン名	初期費用	月額利用料
スタンダード	無料	50,000円-/月
プロフェッショナル	無料	80,000円-/月

9 クラウドPBX：代表電話をスマホで受信

電話は番号や電話機（電話回線）に依存するため、オフィスでなければ行えない業務の一つでした。しかし近年は、スマートフォンで代表番号の受発信を可能にする「クラウドPBX」が広まっており、大企業での導入も進んでいます。

リモートワークでは、自宅でも会社の電話番号を利用できるほか、社用・私用を問わずスマートフォンを内線化できるため、電話代の削減につながる可能性があります。クラウドPBXは常駐従業員が少ない企業にもおすすめです。

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• スマートフォンやPCで外線と内線を利用できる
• WindowsPCでの着信には顧客情報のポップアップが可能
• リモートワークに役立つビジネスチャット付き

MOT TEL（モッテル）は、スマートフォンやPCで利用できるクラウド型ビジネスフォンです。ビジネスフォンとして利用したい端末にアプリをインストールし、設定するだけで利用開始できます。外出先でもスマートフォンから外線、内線を利用でき、すべての通話を自動で録音可能です。

WindowsPCで着信した場合、着信番号から顧客情報のポップアップも表示されます。さらに、ビジネスチャット機能が搭載されているので、快適なリモートワーク環境を整えられます。

料金プラン・価格

• 初期費用：-
• 月額/ユーザー：3,980円
• 無料トライアル：あり

10 セキュリティ対策：在宅は狙われやすい

リモートワークではセキュリティ環境構築が必須。オフィス勤務時と比べてサイバー攻撃、情報漏えいのリスクが高まります。

まず社内のイントラに外部からアクセスする場合、「リモートアクセスツール」が必要。厚生労働省は、月額で利用でき負担が少ないツールとして「リモートデスクトップ方式」「VPN方式」のサービス、またはクラウドアプリ（SaaS）の導入をすすめています。

＞＞リモートアクセスツール一覧はこちら

業務全般でクラウドアプリを利用している場合は、「ネットワークセキュリティ」と「端末保護（エンドポイントセキュリティ）・監視」、2つの観点から検討が必要です。

＞＞ネットワークセキュリティサービスの一覧はこちら

個々のPCに入れたセキュリティソフトの稼働状況確認や、不審なアクセス・挙動の検知を通じてでデバイスを監視するには、IT資産管理ツールやMDM（モバイルデバイス管理）ツールを活用可能。

ほか、危険なサイトへアクセスしないようブロックする「フィルタリングツール」、eメールを監視する「メールセキュリティツール」を含むコンテンツセキュリティツールがあり、導入しやすいクラウドサービスが増加しています。管理者はより一層の対応が求められています。

新型コロナ対策でテレワークが増えた結果、家庭からのインターネットアクセスが急増し、Zoomなど目立ったサービスがサイバー攻撃のリスクにさらされています。リモートワーカー自身がマルウェアなど感染しないよう気を引き締めなければなりません。

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テレワーク向け、おすすめセキュリティ対策ツール

参考）厚生労働省「テレワークセキュリティガイドライン第4版」（2019年12月）

ツール活用でリモートワークをスムーズに

インターネット環境とスマートフォンの普及、クラウドサービスの充実化で、リモートでも出社時と変わらない仕事ができるようになりました。

「リモートワークが根付かなかったという事例も散見される」ものの、働き方の多様化や社会変容を背景に、ニーズは高まっていくでしょう。

リモートワークの導入はツールの有効活用がカギを握ります。ただし、どのツールを使うにせよリスク対策が欠かせません。攻撃を防ぐためにセキュアなVPN環境を用意する、会話やのぞき見で情報をもらさないように従業員教育を徹底するなどの対応を行ったうえで、クラウドサービスをしっかりと活用しリモートワークを成功させましょう。

BOXILとは

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